高齢者が増える話ばかりが続いていたとき、雑誌記者から「少子化のほうの日本の健康事情への影響は」という質問が寄せられました。２０１８年は後期高齢者が前期高齢者の数を初めて上回る分岐点の年であり、これから高齢者は全体的に増えるけれど、さらに７５歳以上の後期高齢者は急激に増えていくので、高齢者の数の増加を気にするよりも、高齢者の高齢化を問題にしなければならない時代となりました。
それと同時に、２０１８年は１８歳以下の人口が大きく減り始める年でもあり、“若い人”の減少は少子高齢化に拍車をかけていきます。このことも合わせて、２０１８年は記録に残る分岐点であり、転換点となっていきます。２０１６年に年間出生数が９７万６９７９人と１００万人を割ったのですが、少子化は進む一方となっているのは女性が子供を産まなくなっているからです。２０２０年は女性の半分が５０歳以上になる年で、５０歳を過ぎると子供を産む可能性が極めて低くなることから、さらに少子化は進んでいきます。
高齢者を支える人というと、これまでは子供の世代を指していましたが、すでに孫の世代が支え始めていて、“若い人”が健康でいなければ、高齢者の健康は支えられなくなります。自分の家には高齢者がいないから平気ということではなくて、離れていても祖父母が健在なら孫の世代の健康が影響してきます。
２０２５年には団塊の世代がすべて後期高齢者となります。そのときには６５歳以上の高齢者は全国民の３０％を超え、後期高齢者だけでも１８％を超えると予測されています。そして、２０３５年には団塊ジュニアがすべて６５歳以上の高齢者となります。団塊の世代の人口も多いのですが、団塊ジュニアも多く、さらに団塊ジュニアはバブル崩壊の煽りを受けて、経済的にも厳しい人が多いので、高齢化の問題を金で解決するわけには行かなくなっています。
さらに２０３５年に人口の半分は独身になるとの予測があり、ますます子供が生まれなくなり、子供はまさに“国の宝”となります。“宝”だからといって丁寧に扱われるだけではなく、国を支える宝になってもらうために、学び、健康になってもらわなければなりません。その健康について学んでもらわなければならない１５〜２９歳の“若い人”は国立社会保障・人口問題研究所の「日本の将来推計人口」によると２０１５〜２０２５年で年率０.９％、２０２５〜２−３５年で年率１.４％のペースで減少すると予測されています。
少なくなる一方の“若い人”に頑張ってもらうためには、密度の濃い教育と情報提供が必要であり、そこにアプローチできる位置取りを得た私たちも頑張って教育と情報発信に取り組まなければならないタイミングとなったということです。