日本メディカルダイエット支援機構の理事長は１９９９年（平成１１年）より、社団法人（現・一般社団法人）日本健康倶楽部が発行する月刊情報誌「健康日本」の執筆と編集を始めていますが、２０００年（平成１２年）に国の健康施策の「健康日本２１」が始まり、誌面を通じて全国の事業所に対して健康施策の情報発信を実施しました。「健康日本」を通じての情報発信は１３年間に渡ります。
２０００年（平成１２年）に発表された新たな「食生活指針」、２００１年（平成１３年）の高齢者保健福祉サービスのプラン、２００２年（平成１４年）の健康増進法施行、２００３年（平成１５年）の国民健康・栄養調査、２００４年（平成１６年）の「日本人の食事摂取基準２００５」、２００５年（平成１７年）の食育基本法、同年の食事バランスガイド、同年の生活習慣病予防キャッチフレーズ（１に運動、２に食事、しっかり禁煙、最後にクスリ）、２００６年（平成１８年）の「健康日本２１」の中間評価報告、同年の「健康づくりのための運動指針」（エクササイズガイド２００６）、２００７年（平成１９年）のロコモティブシンドローム（運動器症候群）、２００８年（平成２０年）のメタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）に基づく特定保健指導、同年の「健やか生活習慣国民運動」、２００９年（平成２１年）の「日本人の食事摂取基準２０１０」、２０１０年（平成２２年）の「健康日本２１」の結果評価報告、２０１１年（平成２３年）のスポーツ基本法、スマートライフプロジェクト、２０１２年（平成２４年）の「幼児期運動指針」などの情報を発信してきました。
今後の健康づくり事業は栄養だけ、運動だけという従来の括りの中だけではなく、総合的な取り組みが必要であることから、臨床栄養をベースにした活動を踏まえながら、運動事業にも取り組んできました。その柱となったのが日本健康スポーツ連盟の取り組みで、競技が主であったスポーツを健康づくりの観点から見直し、同連盟を通じて、さまざまな運動関連団体にアプローチしてきました。
２０００年（平成１２年）に日本歩け歩け協会から改称した日本ウオーキング協会は環境省の所管団体でしたが、２００５年（平成１７年）には厚生労働省の所管にもなり、日本ウォーキング学会との連携によって、科学的な側面でのウォーキングの検証にも取り組んでいました。
日本健康スポーツ連盟の当時の玉利齊理事長は、日本ウオーキング協会の理事、ウォーキングコースを認定する一般社団法人日本市民スポーツ連盟の副会長であったことから、ウォーキングの検証にも取り組みました。２００６年（平成１８年）の「健康日本２１」の中間評価報告では、国民的に歩数が減っていることがわかり、それが生活習慣病の急増にも関係していることから歩数の増加と、ウォーキングの効果を高めるための他の運動と栄養の関連性についても取り組みの一つとしました。