新型コロナウイルスへの対抗だけでなく、レトロな感染症にも、これから発生・拡大する可能性がある新たな感染症に対抗するにも、できるだけ離れた生活は必要になります。距離をとって仕事をしても、その帰りに濃厚接触があるような店舗に行ったのでは、せっかくの新しい生活様式が台無しにもなりかねません。外出自粛、在宅勤務を実施してみて多くの人が気づいたのが、通常の県境を越えての通勤の無駄と同時に、テレワークができない業種が数多く存在していることでした。
今のように通信機器が充実して、パソコン作業が多いと、ずっと会社にいて仕事をするのではなく、通勤中も仕事の場にできることになり、遠距離通勤が実は仕事に向いているということがわかったという人も会社も増えてきました。遠距離は、通勤にだけ使うことではなくて、遠距離ワークも可能性あり、会社に通える人という選択肢の中から社員や外部作業をしていた人から、日本中から選択できるようにもなりました。
日本メディカルダイエット支援機構は、コンテンツの活用と提供による教育と情報発信が公益活動として内閣府から認証された特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）ですが、東京を中心に活動をしていたときから、教育では全国各地に足を運び、一時期は「鹿児島県以外はすべて行った」と発言していました（今では鹿児島も制覇しました）。情報発信は、もともと通信機器の発展から全国規模で実施はしていたものの、それを提供する会社や団体は東京ばかりでした。しかし、広く健康に関する情報を欲している人、発信しようと考えている人は全国にいて、どこにでも提供する体制はありました。
しかし、実際に健康コンテンツを求めてくるのは東京人脈だけで、東京人脈を通じて全国に提供・発信していました。考えてみれば、自分たちで営業活動というか、普及活動をするなら、どこにいても、どこにでもテレワーク式で発信ができるわけで、情報の作成と発信を実施している岡山は、これから全国向けのテレワーク基地になるということです。