超高齢社会を平均年齢の変化から考える

日本人の平均寿命(2018年調査)は男性が81.25歳、女性が87.32歳となっていますが、平均寿命が延びるほど高まっていくのが“平均年齢”です。日本人の平均年齢は2020年に48.36歳になると推測されています。平均寿命の半分よりも高くなっているということは、それだけ高齢者が多いということを示しています。現在の高齢化率(65歳以上の割合)は27.7%で、超高齢社会の21%を簡単に越えて、もう一つ“超”を加えたいくらいの勢いで増えています。他の国が追いついてこられないくらいです。
全体的に長生きの女性のほうが平均年齢が高くなるのは当然のことで、2019年には50歳を越えています。平均年齢が50歳になったら、もう次世代を産むことができなくなり、これは少子化の裏付けの一つとされます。また、50歳以降の女性というと親の介護が始まる年代で、社会での働き手が減って、産業の低迷の裏付けにもなります。平均年齢だけでなく、現実に日本に住んでいる女性の半分が50歳以上となっているという調査統計もあります。
10年後の2030年には日本の平均年齢は51.5歳になり、とうとう高齢化に歯止めがきかないところですが、もう一つ平均年齢が急速に高まると推測される国があります。それは韓国です。高齢化問題というと、これまでは中国が注目されていたのですが、2030年の韓国の平均年齢は日本に次ぐ47.5歳となります。アメリカの調査によると、2050年には日本の高齢化率は40.1%にもなり、30年後には、どうにもならない“超超高齢社会”になると予測されているのですが、韓国は日本に次ぐ35.9%の予測です。
日本は早めに超高齢社会に突入したおかげ(?)で、なんとか対応はできている(年金問題は除く?)ものの、急激に高齢化の進む国は、これを支えるための対策を頑張らないと追いつかないことにもなりかねないのです。