嘘を言っているわけではなくても、実際以上に大きく見せるように話をする人がいます。自分が優れていることを示したいための誇張が多くなり、一般には「話を盛る」と表現されている行動です。

就職の面接官は、学生の盛った話の実際のところを見抜くテクニックを磨くのが大事な能力（スキル）とされています。これが充分でないとスキルのある学生を採用することができず、ハズレを引くことにもなるからです。

話の根本が真実であれば、それをどのように感じるかは個人差があることで、確かに嘘を言っていることにはならないかもしれません。話を盛る人は自分の価値を他人に認められることで高めたいという気持ちがあり、それが嘘にもなりかねないと感じていながらも、真実で勝負ができないところがあります。いわゆる“自己肯定感が低い”状態です。

このような例をあげるのは、あまりよいことではないのかもしれませんが、「偽る脳力」を考えるきっかけになったことではあるので、紹介させてもらいました。

そのキーワードは「社会貢献活動の発案者」で、パラリンピックという名称を冠した団体にまつわる話です。

身体に障害があるアスリートの支援をする団体に、募金のシステムを取り入れるように発案したことを自慢する人がいました。募金を集めるためには経費が必要で、それを除いても半分は手元に残るので事業化の提案をしたとの話です。

そのような団体が実際にあり、募金を取り入れていたのも事実で、募金の一部を収益にすることができるということも実際に行われています。

そのことを私が知っていたのは、大手広告代理店を通じて、スポーツと障害者の両方の情報を期待されて、募金事務局の代表者と会い、実際に支援のための募金のプログラムに参加していたからです。

私に自慢話をしてきた人は、事務局に出入りしていたことは事実であるものの、アスリートに提供する商品を持ち込んだだけで、実際には採用されなかったこと、そのときには付き合っていなかったことを聞き出して、話を大きく盛った人だったことがわかりました。

盛った話をする対象として私を選んだのは、当時の私はスポーツと健康を研究する法人（日本健康スポーツ連盟）の理事を務めていたことと、私が活動支援をしていた健康増進団体のイベントで募金を集めたいという経歴があったからでした。

このような団体に関わっている人間なら、簡単に調べられるようなことだけに、話を持っていることは、すぐにバレてしまします。それだけに話を盛ることなしに伝えてくれればよかったのに、と思ったものです。

後になってパラリンピック支援の団体の役員に聞いていたところ、その話を盛った人は過去にトラブルを起こして出入り禁止状態であることがわかりました。そんな状態を打開するために、大きく話を盛るしかなかったということのようでした。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

睡眠は心身をリフレッシュさせ、健康を維持するのに欠かせない生理機能です。さらに近年、乳幼児期の睡眠の問題が後年の発達に悪影響をもたらす可能性が危険視されています。

ところが、日本の子どもの睡眠時間は世界一短いとされています。さらに小児睡眠の専門家が非常に少ないということ、また共働き家庭が多い近年では面談による指導が難しいという課題がありました。

大阪大学大学院連合小児発達学研究科の研究グループは、研究グループが２０１４年からスマートフォンを用いた双方向性睡眠啓発アプリ「ねんねナビ」を開発して、２０１７年から青森県弘前市を含む国内４自治体に社会実装を実施して、有用性を確認してきました。

このアプリは、家庭の事情に合わせたスモールステップのアドバイスを複数送信し、その中から養育者が１つを選んで実行するという養育者ファーストのアプリとして開発されました。

単に科学的に妥当なアドバイスを一方的に送信するのではなく、子育てに長期的に伴走するスタイルを採用しており、養育者のエンパワメントに特化した睡眠支援ツールとしては世界で最初のものです。

自治体での半年間の介入におけるドロップアウト率は０％と極めて少なく、睡眠リズムの改善や寝つきがよくなるなどの睡眠習慣上の改善が認められたのに加え、睡眠の改善を通して「育児に自信が持てるようになった」という声が多数ありました。

より多くの家庭をサポートするため、AI開発の専門家として大阪大学産業科学研究所の駒谷和範教授の指導のもと、指導システムにAI技術を導入し、家庭に応じて調節された助言が自動的に抽出されるシステムを開発しました。

これまで３４家庭が研究に参加し、２６家庭が使用期間を完了しており、明らかなドロップアウトは見られていません。また、AI技術に基づく指導下でも約８割の家庭が「子どもの睡眠に改善がみられた」と回答し、約６割の家庭が「寝かしつけがしやすくなった」、約半数の家庭が「子育てがしやすくなった」と回答するなど、専門家による指導時と大きく変わらない有用性が報告されています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「植物学の日」植物学者の牧野富太郎博士の誕生日（１８６２年４月２４日）にちなんで制定。

「国際盲導犬の日」国際盲導犬連盟が１９８９年４月２６日に発足したことにちなんで４月の最終水曜日を制定。

毎月２４日：「ブルボン・プチの日」（ブルボン）、「削り節の日」（東京削節類卸協同組合）

人付き合いは難しいもので、「どちらの味方をするのか」と聞かれることがあります。これは知っている２人（以上のことも）が対立するようなことになり、自分を応援するのか、相手のほうにつくのかということの返答を迫っているときに発せられることです。

これはスイッチでいうとＯＮかＯＦＦかを決めなければならないシーンで、片方をＯＮにするなら、もう一方はＯＦＦにしなければならないというルールが存在していて、それに従うことを求められているわけですが、それはルールなのか、従わなければならないのかという疑問も湧いてきます。

これが切り替えスイッチで、右に傾けたら右側が点いて左が消える、左に傾けたら左側が点いて右が消えるという仕組みであれば、それは仕方がないことかもしれませんが、そんな単純な仕組みではないのが人間関係です。

両方をＯＮにしたら、どっちつかずと批判されるのであれば、その批判を受け入れるのか、片方をＯＮにするかという判断をするところでしょうが、もう一つの選択があります。それは両方ともＯＦＦにするということです。

組織に属している人であったら、その組織の人間関係を簡単にＯＦＦにするのは難しいこともあるかもしれませんが、そうでなければ両方ともＯＦＦにする、つまり両方とも付き合わないようにするという選択も可能です。

これは、すでに付き合いを始めているときのことで、これから付き合いを始めようとするときに、どちらを選ぶのかと両方から言われたことがあります。同じ福祉の業界のことで、別の紹介者を通じて出会ったのですが、お互いが先方の批判をして、「自分と付き合うなら、そちらと付き合わないこと」を求められました。

お互いに私を取り込もうとしてのことでしたが、そのような言葉が両方から飛んでくるようなところとは、初めからスイッチをＯＦＦにして近づかないのが一番という判断をしました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

子どもの不眠は、肥満などの健康問題のほか、学業成績、認知能力、行動の問題、自殺など、心身の健康に影響することが近年明らかになってきています。また、神経発達症があると睡眠も問題が多いことがわかってきています。

しかし、一般の就学前の幼児の睡眠問題の有病率、家庭背景や生活習慣の影響について詳細に調査した研究は国内外でもありません。

弘前大学大学院保健学研究科心理支援科学専攻の研究グループは、２０１３年から弘前市の全５歳児に対する５歳児発達健診を毎年実施しており、その結果を用いて①１５歳における睡眠問題の有病率がどのくらいあるのか、②発達障害児がどれくらい多く睡眠問題を抱えているのか、③家庭背景や生活習慣は睡眠問題に関係するのか、の３点を明らかにするために睡眠に関する疫学調査を行いました。

その結果、５歳の子どもの１８％に睡眠問題が存在することがわかりました。さらに、自閉スペクトラム症（ASD）の５０.４％、注意欠如多動症（ADHD）の３９.８％に睡眠問題がありました。

神経発達症のない５歳児の睡眠問題の有病率は１４.８％であり、自閉スペクトラム症で３.４倍、注意欠如多動症児で２.７倍も睡眠問題の有病率が高いことがわかりました。

家庭環境では収入２００万円未満では３０.５％、兄弟姉妹なしで２４.２％、生活習慣では就寝時間が２２時以降で３０.７％、起床時間が７時３０分以降で３０.７％、睡眠時間が９時間未満で２５.３％、入眠遅延が３０分以上で３５.３％、スクリーンタイム（テレビやビデオなどの画面を見ている時間）が２時間以上/日で２１.１％であり、これらのグループでは有意に睡眠障害の有病率が高いことが明らかになりました。

睡眠問題の有病率は、２０１８年と２０１９年に弘前市５歳児発達健診に参加した５歳児２０５５人から算出されました。さらに、家庭背景と生活習慣の要因における睡眠問題の有病率を算出するために、２０１４年と２０１５年に精密検診に参加した５歳児２８１名を追加し、合計２３３６人を対象としました。

未就学児のための日本睡眠質問票を用いて、合計スコアが８６以上である場合に、睡眠問題があると定義し、睡眠に影響を与える１０因子について調べられました。

解析の結果、１０因子のうち８つ（診断、収入、兄弟姉妹の数、就寝時間、起床時間、睡眠時間、入眠遅延、スクリーンタイム）において有意に睡眠障害の有病率が高いグループが明らかになりました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「地ビールの日」日本地ビール協会を中心とした地ビールの日選考委員会がドイツ・バイエルンのヴィルヘルム４世が１５１６年４月２３日にビール純粋令を発令したことにちなんで制定。

「クラフトビールの日」日本クラフトビール業界団体連絡協議会がドイツ・バイエルンのヴィルヘルム４世が１５１６年４月２３日にビール純粋令を発令したことにちなんで制定。

「シジミの日」日本シジミ研究所（島根県松江市）がシ（４）ジ（２）ミ（３）の語呂合わせで制定。

「明治おいしい牛乳の日」明治が明治おいしい牛乳の発売日の２００１年４月２３日にちなんで制定。

毎月２３日：「乳酸菌の日」（カゴメ）、「不眠の日」（エスエス製薬）、「国産小ねぎ消費拡大の日」（小ねぎ生産県協議会）

健康に関わるチェックを実施してみて、同じ結果が出たとしても、それに対する意識が異なると、その後の継続と成果にも違いが出てきます。その例として話をさせてもらっているのは、食生活チェックをした人との面談での第一声です。

食生活チェックは、１週間に摂る食品の頻度の項目をチェックしてもらうもので、一般に実施されている１週間分のメニューと分量を書き出すものとは違っています。

メニューと量だけでは、何を増やせばよいか、何を減らせばよいかはわかりにくいところがありますが、食品の種類の場合は、チェックをしているうちに、これは食べ過ぎではないか、逆に少ないのではないか、ということに気づくことができます。

チェック項目にある食品を、まったく食べていない、１週間に１回ほどしか食べていないということになると、食べたほうがよい、１週間に何回かは食べたほうがいいということがわかってきます。

食生活チェックの結果を踏まえて、面談をするときには、いきなり指導はしません。「チェックをしてみて、どう感じましたか」と投げかけて、返ってきた返答の内容は７〜８割は指導しようと考えてきたことと同じです。

この段階で、指導は半分以上が終わっているようなもので、本人が気づいたことに対して、その裏付けとなること、どうして食べたほうがよいのか、どれくらいの頻度で食べればよいのか、これとは逆に減らす理由を説明するだけです。

自分で気づいたこと、変えようと思ったことを後押しするアドバイスは、継続効果が高くて、押しつけのように言われたこととは結果が違ってきます。

食生活の改善は、長い期間をかけて身につけてきたことを変えることになるので、心理的な抵抗感もあり、変えようと思っても、なかなか変えられない、いつの間にか戻ってしまったということにもなります。

それだけに、いかに自分で気づいてもらうか、気づいたことを続けられるように後押しするアドバイスができるかが重要になってくるのです。
〔健康ジャーナリスト／日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

国立がん研究センター・がん対策研究所（予防関連プロジェクト）は、生活習慣病と、がん・脳卒中・心筋梗塞などの病気との関連を明らかにして、日本人の生活習慣病予防と健康寿命の延伸に役立てるための研究を行っています。

平成２年（１９９０年）と平成５年から６年（１９９３年から１９９４年）に、秋田県横手、長野県佐久、沖縄県中部、茨城県水戸、高知県中央東の５保健所管内の住民のうち、調査開始時にアンケートに回答した４０〜７１歳の約４万２０００人の男女を平成２８年（２０１６年）まで追跡した調査結果に基づいて、睡眠時間やその変化と、要介護認定情報から把握した認知症との関連を調べた結果を発表しています。

睡眠時間やその変化と認知症発症との関連については、これまでにも多くの報告がされています。しかし、多くの研究は高齢者（６５歳以上）を対象としかつ追跡期間が短いことから、認知症や認知機能低下の症状の一つとして睡眠時間が変化している可能性があるために、睡眠時間やその変化が原因なのか、結果なのかの区別が困難でした。

大多数が正常な認知機能を保っていると考えられる中年期（４０歳から６５歳）の集団を研究対象としたり、長期間追跡したりと、原因と結果を区別しようとする研究も散見されますが、その数は少なく、結果も一定していませんでした。そこで、主に中年期の男女を対象として開始した多目的コホート研究において、睡眠時間やその変化と、その後の認知症リスクとの関連が調べられました。

この研究では、調査開始時点（ベースライン）に実施したアンケート調査における、普段の睡眠時間（ベースライン睡眠時間）を尋ねる質問への回答が用いられました。回答に従って、対象者を「３〜５時間」「６時間」「７時間」「８時間」「９時間」「１０〜１２時間」のグループに分類しました。

また、調査開始から５年後時点の回答も用いて、睡眠時間の変化による分類も行われました。

２つの時点の睡眠時間から、「２時間以上減少」「１時間減少」「変化なし」「１時間増加」「２時間以上増加」のグループに分解しました。

それぞれ、ベースライン睡眠時間の解析では「７時間」、睡眠時間の変化の解析では「変化なし」のグループを基準として、その他のグループにおける、その後の認知症リスクを算出しました。

解析時には、年齢、性別、地域、体格、喫煙習慣、飲酒量、緑茶摂取量、コーヒー摂取量、運動習慣、居住形態（独居か否か）、心理的ストレス、糖尿病の有無、高血圧の有無について統計学的に調整し、結果に与える影響ができるだけ取り除かれました。

２００７年から２０１６年までに、４６２１人が認知症と診断されていることが確認されました。解析の結果、睡眠時間が１日７時間の人に比べて、９時間の人では１３％、１０〜１２時間の人では４０％、認知症リスクが高いことが示されました。

また、睡眠時間と認知症リスクとの関連はＪ字型の傾向（トレンド）があることがわかりました。

睡眠時間の変化については、５年間で睡眠時間がほとんど変わらなかった人と比べて、睡眠時間が２時間以上長くなった人では認知症リスクが３７％高いことが示されました。

睡眠時間は短くなった人での認知症リスクに全体として差はありませんでしたが、元々の睡眠時間が７時間未満だった人では２時間以上短くなると、認知症リスクが５６％高いことが明らかとなりました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「清掃デー」１９５４年４月２２日に清掃法が制定されたことにちなんで制定。

「よい夫婦の日」講談社が、よ（４）い夫婦（２２）の語呂合わせで制定。

「肩コリを労わる日」ピップが夏目漱石の朝日新聞連載の『門』の１９１０年４月２２日に肩コリに関する記述があり、しんどい（４）コリつらい（２）つらい（２）の語呂合わせで制定。

毎月２２日：「カニカマの日」（スギヨ）、「禁煙の日」（禁煙推進学術ネットワーク）、「夫婦の日」（毎日新聞、味の素など）、「ラブラブサンドの日」（日糧製パン）

厚生労働省から、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」が発表されました。

以下に、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」の健康に関する基本事項の「睡眠の機能と健康との関係」について紹介します。

〔睡眠の機能と健康との関係〕
睡眠は、こども、成人、高齢者の健康増進・維持に不可欠な休養活動です。良い睡眠は、脳・心血管、代謝、内分泌、免疫、認知機能、精神的な健康の増進・維持に重要であり、睡眠が悪化することで、これに関連した様々な疾患の発症リスクが増加し、寿命短縮リスクが高まることが報告されています。

また、良い睡眠は、労働災害や自動車事故など眠気や疲労が原因の事故や怪我のリスク低減にも役立ちます。

さらに、睡眠は日中の活動で生じた心身の疲労を回復する機能とともに、成長や記憶（学習）の定着・強化など環境への適応能力を向上させる機能を備えているため、睡眠の悪化は成長や適応能力の向上をも損なうことにつながります。

睡眠時間が睡眠の量を反映する指標であるとすれば、睡眠休養感（睡眠で休養がとれている感覚）は、睡眠の質を反映する指標といえます。睡眠休養感は、睡眠時間の不足だけでなく、睡眠環境、生活習慣、日常的に摂取する嗜好品、睡眠障害の有無などのさまざまな要因により影響を受けます。

また、睡眠充足の個人差を把握する目安としても、朝目覚めたときの睡眠休養感は良い睡眠の指標となります。

良い睡眠は、睡眠の量（睡眠時間）と質（睡眠休養感）が十分に確保されていることで担保され、不適切な睡眠環境、生活習慣、嗜好品のとり方及び睡眠障害の発症により、これが損なわれます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕