「明日できることを今日するな」というのは一見すると著名な諺（ことわざ）のようにも思えるかもしれませんが、そのような諺はありません。言いたいことを伝えるために、逆説的に使っています。

諺のように使われているのは「今日できることを明日に延ばすな」で、今日すべきことを明日にしようと先延ばしをしていると、翌日も同じことを繰り返したり、その日に別の用事が入るなどして、いつまで経ってもできないということを指しています。

“諺のように”と書いたのは著名人の名言だからです。

原典は「Never leave that till tomorrow which you can do today」で、アメリカ建国の父と呼ばれるベンジャミン・フランクリンの言葉です。ベンジャミン・フランクリンというと、「Time is money」のほうが有名で、「時は金なり」と訳されています。

自分の時間をお金に変えるアルバイトでもサラリーマンでなくて、「時間はお金と同じで貴重なものだから無駄にするようなことがあってはいけない」という戒めです。「よーく考えよう、お金は大事だよ」というのは「よーく考えよう、時間は大事だよ」と同じ意味だと考える人もいますが、一番大事なのは時間だというのは倫理の教えです。

「よーく考えよう、時間は大事だよ」と誰にも口ずさんでもらいたいところですが、自分の時間どころか、他人の時間も大事に考えない人も少なくありません。ワタミの介護のコンサルタントをしていた関係で代表者から「時間泥棒」という言葉を直接聞きました。また、「時間泥棒は泥棒していることに気づかない」という心に刺さる言葉も聞きました。

「今日できることを明日に延ばすな」とは逆のことをして、私の大事な時間を蔑ろにした人に、このことを伝えても、「この人、何を言っているんだろう」という反応をされたのは、つい最近のことです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

今回のタイトルは、「売り手よし、買い手よし、世間よし」という近江商人の心得の“三方よし”のアレンジというか、口の悪い人に言わせるとパクリです。

「出し手よし、受け手よし」というのは健康づくりの実践のことを指しています。これまでは健康関連の講習と情報発信が活動の中心だったのですが、新たに進めていることは企業や団体の従業員のための健康づくり活動で、従業員の中から窓口になる（なりたいと自己申告した）人に講習を実施して、企業・団体の健康づくりを進めてもらうことを目指しています。

健康に関わる情報は日進月歩で、怪しい情報も溢れていることから、窓口の受講者に継続的に情報を発信していくことにしています。その窓口の方と企業・団体にとって「受け手よし」となるだけでなく、健康づくりを進めている私たちにとってもよい結果となる「出し手よし」となることも願っての活動です。

その「出し手よし」も収益的によいという商売感覚ではなくて、倫理法人会に入会してから考えを新たにしました。それは社会に貢献することを重視して、受け手から得たものは活動にために当てるものを除いて、社会課題の解決のための貢献活動の拡充に当てるという考えです。

このことが「世間よし」につながります。いくら「世間よし」の活動であっても、それが続かなければ意味がありません。健康づくりは、それに取り組む人との継続的な交流も重要ですが、それと同時に（場合によっては、それ以上に）実際に健康づくりに指導や相談に関わる専門家との交流も重要になります。

出し手と受け手を結ぶためには、専門用語を理解しやすく伝える手段も大切で、そのためには勉強し続け、本当に理解できれているのかを常に確認するという、大変なことの連続となります。それを面倒なことだとは思わず、続けるためにも多くの理解者を得ることが大切になってくると認識しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

２００２年に記念日イベントの見本とされる活動が始まりました。全国納豆協同組合連合会が機能性を打ち出した広報イベントと、イベントを核とした取り組みを行うために納豆ＰＲセンターを創設しました。

それまでは納豆は価格で競争するところがありましたが、機能性・有効性を知らせることによって販売促進を目指すという活動の転換期でした。その機能性・有効性の告知に、私が経験してきた食品と臨床栄養の知識と人脈を役立たせることができるとの判断から、広報活動に私が指名されました。

「納豆の日」（７月１０日）の記念イベントの企画運営、研究成果の発表（当時は健康科学情報センター所長として）を担当しました。全国広報として、毎月のリリース発行（メディア、流通業界）、年１回の広報資料の発行、専用ホームページの作成、テレビ番組・雑誌記事に協力してきました。

テレビ番組でも盛んに納豆の有効性が取り上げられるようになり、当時は下がり続けていた業界の売上をプラスに転じることができました。

この手法は他の食品業界にも注目され、２００３年には日本豆腐協会の豆腐ＰＲセンターを創設して、「豆腐の日」（１０月２日）の記念イベントの企画運営、全国広報（リリース毎月発行、広報資料の発行、専用ホームページ、テレビ・雑誌）を支援しました。

また、２００４年には日本豆乳協会の豆乳ＰＲに参加して、「豆乳の日」（１０月１２日）の記念イベント、全国広報（テレビ・雑誌）に関わりました。

３つの広報が重なった時期は３年間あり、これの活動によってメディア広報のノウハウを蓄積することができました。
〔記念日コンサルタント　小林正人〕

２０２３年は親鸞聖人生誕８５０年、開宗８００年に当たります。

私は母の実家の浄土真宗の寺（新潟県出雲崎町）で生まれて、子どものときに親元を離れて寺で暮らしていたこともあって、ずっと親鸞聖人マニア（博士ちゃん）と呼ばれるような時期を長く過ごしてきました。

今から５０年前の１８歳のとき、東洋大学に入学して、原点のインド哲学を学ばせてもらう中で、あまりに現在の仏教が変わってしまったこと、その中でも浄土真宗が原理に近いことを学ばせてもらいました。

寺院数が最も多いのは浄土真宗で、真宗十派と呼ばれる十大勢力があります。その中に２大勢力は言わずと知れた西本願寺（浄土真宗本願寺派）と東本願寺（真宗大谷派）です。

浄土真宗の寺院が最も多いのは新潟県で、４割を超えているとされます。これは割合の話であって、浄土真宗の寺院の数では愛知県です。それは愛知県の寺院の数が最も多いからです。

親鸞聖人は、従来の仏教団体の反発（信心だけで誰もが極楽浄土に行けるとの普及）もあって後鳥羽上皇によって越後に流罪となっています。流罪先は居多ヶ浜（現在の上越市直江津）で、僧籍を取り上げられて、国分寺の草庵で暮らしました。生誕は１１７３年で、３５歳で流罪となり、４年後に流罪が解かれて、各地を巡りながら５０歳で開宗しました。京都に辿り着いたのは６２歳のときで、９０歳で亡くなるまで布教に努めてきました。

親鸞聖人生誕８５０年の年に、在家信徒グループとして“純粋真理”を追い求める活動を本格化させました。これは仏教の普及をしようというのではなくて、今の時代にも通じる“純粋真理”に基づいた仕事や家族を通じた生き方を見直そうということで、個人的な活動の集まりのようなものです。

私は、自分の活動である健康に関する情報提供を“純粋真理”を胸に実行しているだけです。ちょっと変わった活動をしているので、その背景である親鸞聖人の教えについて記させてもらっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

患者は、できれば少しでも低い医療費で、できるだけ高いレベルの治療が受けられることを望みます。高い医療費でレベルの低い治療でよいと考える人はいないはずです。ところが、実際には高いレベルの治療を受けるためには、高い医療費がかかるのは当たり前というのが今の医療制度です。

これが正常な状態なのかということを考えるには海外の医療制度と比べてみるのが一番で、アメリカの医療制度は日本と根本的に違っています。簡単に説明すると日本は「出来高払い制度」です。検査が多いほど、薬が多いほど、入院日数が長いほど医療費は嵩んでいきます。

それに対してアメリカは「定額払い制度」となっています。医療費が増えすぎたことによる大変革の結果ですが、診断マニュアルに従って疾患の種類と程度がわかったら、それに対する治療がわかり、一定の金額が示されます。州によって金額などに違いはあるものの、基本的には同じ制度のもとでの差でしかありません。

同じ疾患と程度であれば、どんな治療をしても、どれだけ時間と金がかかっても医療機関が受け取れる金額は同じです。だから、できるだけ安く、できるだけ早く、しかも結果が保証されるレベルが高い治療が実施されます。

日本の外食チェーンの「早い、うまい、安い」ではないのですが、患者が満足できる治療でなければ、患者に訴えられかねない、保険会社も支払いを拒むということが起こる社会での医療制度です。

治療に費用がかかるほど医療機関の利益が増える日本とは逆で、アメリカでは定額払いであるので、費用がかかるほど損をする制度となっています。基準以下の治療費で済ますことができるのが腕のよい、給料が高い医師ということになります。

入院期間は短いほどよいわけで、月曜入院、金曜退院の平日で済むのは当たり前です。

アメリカを取材で訪れたときに、日「本は金曜入院、月曜退院が当たり前」という話をしました。初めは驚きの表情で聞いていた医療関係者が、「実は金曜日に入院して検査や治療が始まるのは月曜日から、治療は金曜日に終わっていても退院できるのは月曜日」という説明をしたら呆れ顔をされました。この週末の入院期間の合計の６日間はアメリカの平均入院日数よりも長いからです。
〔健康ジャーナリスト／日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

食品業界との関わりが食品や健康をテーマとした記念日に拡がっていく中で、２００２年に健康食品・サプリメント業界には大きな転換点となる出来事がありました。それは厚生労働省が「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方について」の通知を出したことです。

これは、食品成分の機能と活用法について理解し、正しく情報を提供できるアドバイザリースタッフの意義と、習得すべき知識と養成方法について提案し、消費者に適切な情報を提供することを目指した制度です。

その検討委員として、アドバイザリースタッフ制度の構築に参加しました。

複数の団体が通知に従った養成制度を始めましたが、国立健康・栄養研究所のＮＲ（Nutrition Representative：栄養情報担当者）の関連法規講習を担当しました。私が主任研究員を務めていた病院栄養管理ＨＤＳ研究所の所長が日本臨床栄養協会の副会長であった関係から、同協会のサプリメントアドバイザー認定制度の構築にも参画しました。

両資格は合併され、現在はＮＲ・サプリメントアドバイザーの資格認定講習となり、日本臨床栄養協会が運営しています。このほかに多くの団体が独自のアドバイザリースタッフの資格認定を実施していますが、ＮＲ・サプリメントアドバイザーと並ぶ内容として人気があるのは日本健康・栄養食品協会の食品保健指導士（健康食品販売事業者系）、日本食品安全協会の健康食品管理士（薬学系）です。

これらの団体は記念日を特別に設けてはいないものの、健康食品・サプリメントに関わる団体との連携によって、「カシスの日」（７月２３日）、「キューテン（Ｑ１０）の日」（９月１０日）、「トクホの日」（１０月９日）、「ポリフェノールの日」（１１月２６日）、「ＥＰＡの日」（毎月３０日）を支援しています。

私が理事長、Ｌ‐カルニチン研究の第一人者の王堂哲・工学博士が副理事長と務める日本メディカルダイエット支援機構では、エネルギー代謝科学と関連法規に特徴があるサプリメントスペシャリストの講習を、他の資格認定者の更新教育として実施しています。
〔記念日コンサルタント　小林正人〕

健康の維持のために食べるべき食品を並べた標語として有名なものに「まごわやさしい」があります。まは豆、ごはごま、わはワカメ、つまり海藻、やは野菜、さは魚、しはシイタケ、つまりキノコで、いはイモを指しています。

日常の食事では不足しがちなものが多く、呪文のように唱えることで不足を補うことができると言われています。

これだけでは不足する栄養素があるとの考えから、「まごたちわやさしい」という、卵（た）、乳（ち）を加えた言葉も言われるようになりました。たんぱく質が成長期から成人、高齢者まで必要であることから、たんぱく質は肉からではなく、魚と大豆に加えて卵と牛乳からも摂ることがすすめられるようになっています。その標語は「まごたちにわやさしい」と、肉（に）を加えています。

いろいろな食品から満遍なく栄養素を摂るのはよいことであり、成長期の子どもには牛乳・乳製品の摂取がすすめられるのですが、牛乳は味覚、嗅覚、触覚、視覚の問題で飲めないという感覚過敏の子どもも多くいます。これは発達障害がある人だけでなく、好き嫌いの代表ともされていて、過去の記憶のために飲めないという例もあります。

牛乳・乳製品は、動物性たんぱく質のために腸内細菌の悪玉菌の栄養源ではあるものの、それを上回る善玉菌の栄養源も含まれています。それは牛乳・乳製品に含まれている乳糖です。

腸内環境を整えるという発想で、牛乳が飲めない人の困難なところを解明して、味、香り、食感、色などを工夫して摂りやすくすることも大切になります。それは全身の健康づくりにもつながっていくのです。

食品に含まれる健康成分、機能性成分への注目度が高まる中、決定的な健康成分とされる代謝促進成分が知られることになりました。

２００１年は厚生省と労働省が統合されて厚生労働省が発足した年で、食品業界の要請を受けて食薬区分（食品と医薬品の分類）の見直しが行われました。従来の食薬区分は同じ植物の異なる部位で行われるのが通常でしたが、成分そのものが医薬品にも食品にも使用することが許可されるという画期的な出来事がありました。

２００１年にコエンザイムＱ１０、２００２年にＬ‐カルニチン、２００４年にα‐リポ酸が食品としての使用が許可され、これらがサプリメントの成分として使われるようになりました。

どの成分も細胞の中のエネルギー産生器官であるミトコンドリアで使われる代謝促進成分で、体内で合成されています。しかし、合成のピークは２０歳代前半で、それ以降に代謝が低下するのは、これらの成分が不足するためです。

食品にも含まれるものの、日本人の通常の食事では不足することから多くの種類のサプリメントに使われるようになりました。

食品の成分としてＬ‐カルニチンを許可するように厚生労働省に働きかけたロンザ社（スイスの製薬会社の国内会社）でニュートリション部長を務めていた王堂哲・工学博士はＬ‐カルニチン研究の第一人者で、日本メディカルダイエット支援機構の副理事長も務めています。同機構の理事長は私が務めていて、実践としての研究を行っています。

これらの画期的な代謝促進成分によってサプリメント成分への関心が高まる中で、これに関わる記念日が増えていきました。きっかけになった「ポリフェノールの日」（１１月２６日）のほかに、「カシスの日」（７月２３日）、「キューテン（Ｑ１０）の日」（９月１０日）、「トクホの日」（１０月９日）、「ＥＰＡの日」（毎月３０日）があげられます。
〔記念日コンサルタント　小林正人〕

副業は経営者が行うことという感覚の時代から、会社員も副業が始められる時代になりました。その時代の始まりは、２０１８年１月というのが公式見解で、厚生労働省が「副業・兼業の促進に関するガイドライン」で副業禁止の規定を削除して、副業・兼業に関する規定を新設したことがきっかけとなり、副業を解禁する企業が一気に増えました。

これは働き方改革の一環でもあり、賃金を上げられない事情もあって解禁した企業があるのも事実ですが、“転職希望者１０００万人時代”には副業を転職のきっかけとしている人も少なくありません。

いつか副業を本業にしようという感覚があり、それまでは今の本業で稼いで、副業を本業にするために時間と金を使おうということで頑張っている方にも数多く会いました。

「今の本業は自分の時間を売って、それに見合う金額をもらうもの、副業は自分がやりたいことを実現するためのもの」ということを語ってくれた方もいました。「今の本業は雇われる立場で、副業は独立して行うもの」という説明をされたこともあります。

企業で働くサラリーマンは月給取り、給料生活者という意味で、新たなところでもサラリーマンとして働く副業もあれば、起業してＣＥＯになろうという覚悟をもって臨んでいる副業もあります。

起業を目指した副業には、好きな仕事だけでなく、営業も経営も経理も、そしてトラブル処理も企業の中では他の人がやっていたことを、すべてこなす必要があります。すべてこなしながら好きな仕事をするには、サポートしてくれる人材も必要で、すべてをアウトソーシングで済ますわけにはいかないこともあります。

副業を発展させて本業にしたのに、それを継続させるために資金が必要になって、副業を始めたという例も増えてきているのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

メディアを通じて食品に含まれる成分として初めてブームとなったのはポリフェノールで、そのヒット食品はココア（１９９５年）、赤ワイン（１９９７年）でした。「ポリフェノール＝赤ワイン」というのは１９９５年に発行された『赤ワイン健康法』が火付け役となり、メディアでも多く取り上げられるようになってからのことです。

ポリフェノールの研究は国立健康・栄養研究所によって以前から取り組まれ、専門業界では知られる存在でしたが、一般に知られるようになったのはカカオポリフェノールで、大手メーカーがポリフェノールの健康効果を掲げてイベントを実施しました。

健康雑誌でもココア健康法が盛んに取り上げられたものの、テレビ番組での登場は多くはありませんでした。ココアにポリフェノールが多く含まれ、ココアの飲料でも純粋なココアが注目され、ミルクと合わせたメーカーのものは期待するほど売れ行きが伸びないということが起こり、イベントも縮小していきました。

同じポリフェノールであっても赤ワインが注目されるようになったのは、『赤ワイン健康法』からで、各国から赤ワインが多く輸入されるタイミングと合致したこともあり、ポリフェノールの多いワインを安価で購入できるようになったことが大きく影響しました。

赤ワインのポリフェノール研究の第一人者の板倉弘重・医学博士は、当時は国立健康・栄養研究所の臨床栄養部長で、現在も日本ポリフェノール学会の理事長です。そして、日本メディカルダイエット支援機構の相談役でもあります。

記念日として「ココアの日」（１１月８日）、「ワインの日」（１１月２０日）、「ポリフェノールの日」（１１月２６日）が設けられて、現在も健康効果を重視したイベントが行われています。
〔記念日コンサルタント　小林正人〕