東洋医学の発想で西洋医学での治療を行う医学として、統合医学と未病医学について軽く触れた前回に引き続き、未病医学について書き進めていきます。病気を治すため、病気にならないためであったら、西洋医学でも東洋医学でもどちらでもよいというのが患者の感覚です。

その両方を組み合わせた医療を実施しようというのが統合医学の発想です。統合医学を掲げていても異なる医学系学会だと西洋医学と東洋医学の扱いに違いもあります。統合医学を選択する場合も、どこが言っていることを信じればよいのか迷うようなこともあります。

それに対して未病医学は日本未病学会の独壇場で、未病の定義もされています。日本未病学会（発足当時は日本未病システム学会）は東京中心の医師・研究者の研究会と大阪中心の医師・研究者の研究会が統合された形で発足しました。

初代の理事長（東京大学医学部教授）とも二代目の理事長（慶應義塾大学医学部教授）とも交流があったことから会員になり、ガイドラインづくりにも参加させてもらいました。それもあって学会の中だけでなく、未病につながる中国やアジアの歴史・動向、国内の一般の認識などのリサーチもしてきました。

未病というと、予防段階を意味しているように思われることもあります。未病は健康と病気の間の状態と位置づけられているからです。予防というのは健康な状態で行われるものです。

検査をして、異常が発見されたら病気という認識かもしれませんが、異常があっても、まだ自分の努力で改善できる状態、医療の力が必要になっても弱い医薬品が少量で済むような状態は未病の範囲です。

不調の状態を自分の努力（食事や栄養など）で健康状態に戻すことができる段階が未病ですが、体質によって戻りやすい人と戻りにくい人がいます。戻りにくいのは血流が低下しやすい体質の人で、その体質の人が血管系の疾患になると特に進行しやすい傾向があります。

そのような体質の人は、検査結果で血管にダメージを与えるような高血圧症、糖尿病、脂質異常症が指摘されたときには、できるだけ早く精密検査を受けることがすすめられているのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「医者の不養生」というのは昔も今も言われ続けてきたことで、人に養生をすすめる医者が自分自身は健康に注意していない、健康維持のための生活指導をする立場でありながら自分では実行していないことを指しています。

不養生をしていても、専門家であることから加減を知っていて、実は長生きであるということなら「医者の不養生」は当たっていないことになるのですが、それを確かめるには医師の平均寿命を調べるのが一番です。

厚生労働省による平均寿命のデータは、それぞれの業界についても調べられていますが、医師の平均寿命については見当たりません。そこで参考データとして使われているのは岐阜県保険医協会による開業医の平均寿命で、それは７０.８歳という結果です。

日本人の平均寿命は男性が８１.４７歳、女が８７.５７歳で、男性に当てはめても１０年以上も短命という結果です。年代別で見ると６０歳代が最も多くて、３４.１％を占めています。開業医の平均年齢は６０.２歳（２０２２年）との報告もあり、平均年齢の医師に診てもらえるのは、これも平均であっても１０年ほどということになります。

平均寿命は生まれたばかりの子ども（０歳）が何歳まで生きられるかの推測値で、正式名称は「平均余命」と言います。日本人の死亡時平均年齢（２０２１年）は男性が８５歳、女性が９２歳で、これは何歳で亡くなった人が最も多かったのかを示しています。

６５歳の人の平均余命は、男性が１９.４４年なので８４.４４歳、女性が２４.７３年なので８９.７３歳となります。これと比べても医師の平均寿命は短すぎます。

そのことをもって「短命の人の健康指導など信じられない」と言う人もいますが、医師の平均寿命と健康状態を考えると、医師に頼りきりになるのではなく、自分で健康づくりに取り組むことの重要性に気づくことができるデータとなります。
〔健康ジャーナリスト／日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

社会課題の解決に取り組む特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）や一般社団法人、一般財団法人は数多くあります。また、公益社団法人、公益財団法人も本来の事業活動の一部であったとしても、社会課題の解決を心掛けている例を数多く見てきました。ときには組織の中に入って、社会課題の解決の活動を当事者の一人として担わせてもらったこともあります。

ＳＤＧs（Sustainable Development Goals）が２０１５年に国連サミットで採択されてから「持続可能な開発目標」の１７の目標は、社会課題の解決の目的とされました。１７の目標は貧困や飢餓、暴力を撲滅して、地球環境を壊さずに経済を持続可能な形で発展させ、人権が守られている世界を実現することを目指しています。
ＳＤＧsのキーワードである「Leave No One Behind」は「誰一人取り残さない」と訳されていて、こちらのほうも国内では知られています。

すべての人のための目標の達成を目指す中で、初めに手掛けなければならないのは“最も脆弱な立場にある人”の支援です。そこに焦点を当てた活動としてフードバンクやフードドライブ、子ども食堂は知られた存在です。

この社会課題の解決への取り組みが目標通りに進んでいるのかというと、地道な支援の一端を担いながら疑問を感じてきたところです。「誰一人取り残さない」というキーワードを掲げながら、支援活動に取り組んできた団体が取り残された状態になっている現状も数多く見聞きしてきました。

その原因や理由は、さまざまある中で、広報力の不足を強く感じています。健康関連・食品関連の団体の広報を担当し、大手メディアとの連携による支援も経験してきて、広報力さえあれば目標に近づける、もっと活躍できるという団体が数多くあることも知りました。

すぐの助けを求めている人が、近くに支援団体があることを知らないために“取り残されている”ことも目の当たりにしています。これだけのネット社会で、手のひらのツールで情報検索ができる時代になっているのに、広報力の不足のために、このようなことが起こっています。

この連載コラムのタイトルは「支援する人を支援する」で、団体を支援するということなら違和感があるかもしれません。しかし、支援をする団体は個人の思いの部分が大きく、人とのつながりが重要となります。その人の支援が団体の支援の根幹であり、それが必要とする個人へのバトンタッチに活かされていきます。

何が足りないのか、それに気づいてもらい、足りないところを支援することについて、自分たちのできること、やってきたこともあげながら「支援する人を支援する」活動を考える一助になればとの思いで、書き進めることとしました。
〔特定非営利活動法人日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

超高齢化が進み、それを支える現役世代の負担が増加する中で、医療機関への期待が高まっていきました。これまでは労働による身体の負担増によって病気や怪我があっても病院に行けばよい、医師に診てもらえばよいという感覚が少なからずあったのは事実です。

厚生労働省の発表によると、全国の医療機関の入院患者数は２０４０年にピークになり、６５歳以上の入院患者は約８割になると予測されています。外来患者数のピークは２０２５年で、２０４０年には外来患者の約６割は６５歳以上が占めることになります。

また、死亡数は、現在（２０２２年）は約１５７万人ですが、２０４０年にはピークを迎え、約１９０万人になることが予測されています。

医療機関の数は増えているものの、病床数は減る傾向が続いており、現在は年間２万床以上が減少していて、入院条件が厳しくなっています。

そこで働く医師の高齢化も大きな問題となっています。病院は６５歳以上の医師は約１５％で、平均年齢は４４.８歳です。これに対して診療所では６５歳以上の医師が約５０％で、平均年齢は６０.０歳となっています。診療所は入院設備がないか、入院人数が１９人以下を指しています。

こういった実情を見ると、医師の世界でも高齢化が進み、大都市圏以外では充分な医療が受けられない状態が進んでいることがわかります。

医療はチームワークで進めるものであり、病院ではチーム医療は可能かもしれません。それに対して診療所では１人か２人の医師と看護師などで構成されているところが多いことから、チーム医療によるレベルアップは難しく、医師の技量や経験が成果に直結します。医師の高齢化は、治療内容にも大きく影響をしてくることです。

それだけに肉体労働などの重労働に従事する方だけでなく、生活習慣病のリスクが高い年齢の方は、自分の状態を把握して、健康の維持・増進に取り組むことが重要となっているということです。
〔健康ジャーナリスト／日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

社会貢献は公益団体の役割だけでなく、企業においても社会貢献は重要なテーマとなります。一つの企業や企業グループだけでは社会貢献のための活動を充分に行えないということから、同業者で業界団体を構成したり、関連業種が集まって新たな貢献団体を立ち上げるということも行われます。

これまで社会貢献のための団体としては、特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）、一般社団法人、一般財団法人を立ち上げ、任意団体も含めると２０以上の公益団体の立ち上げや支援を手掛けてきました。

一時期は任意団体が盛んに作られたものですが、現在は任意団体では銀行口座の開設が許されなくなったことから、ほとんどが特定非営利活動法人、一般社団法人、一般財団法人となっています。

このうち簡単に設立できるのは一般社団法人ですが、運営は株式会社と大きく変わらないので設立にも登記にも株式会社と同様の費用がかかります。また、税金も株式会社と同様に必要です。

一般財団法人も会社と同じ費用がかかる上に、基本財産として３００万円以上が必要で、これは解散まで取り崩すことができません。それに対して特定非営利活動法人は管轄官庁の認証取得に手間はかかっても、設立と登記の費用は不要で、活動内容によっては税金もいらない場合があります。

特定非営利活動法人は最も公益性を打ち出しやすい法人形態であり、そのような事情から、設立と運営に詳しいところには特定非営利活動法人の設立から活動までの依頼があり、これも多くなってきました。

公益性を重要視することから企業並みの有益を追い求めないことがメリットともなっているのですが、依頼者の中には収益性を最大重要視する方もいます。中には費用がかかっても、それ以上の収益を上げればよいとの考えで、一般社団法人や株式会社に切り替えることを決めた人もいます。

前置きが長くなりましたが、そのような切り替えを特定非営利活動法人の活動だと思って協力してきた方々に説明するときに、言われたことの中に「社会貢献に違いはない」と発言がありました。

健康の維持・増進という社会貢献になることなので、法人の形態は関係ないということだったのですが、それなら健康関連の仕事は、すべて社会貢献となります。法人の形態が違えば、運営も稼ぎ方も違ってくるのは当然のことで、そのせいで手を引くことになったことも何度か経験しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

２０１０年に超高齢社会（高齢化率２１％以上）となり、現在の高齢化率は２９.１％になっています。２０２４年には３０.０％。２０４０年には３６.３％にも達すると予測されています。高齢化に伴う地域住民の健康度が低下する中、さらに３年に渡るコロナ禍が健康度の低下に拍車をかけました。

岡山県の平均寿命は女性が第１位（８８.２９歳）、男性が第１０位（８１.９０歳）と長寿を誇っているものの、元気で過ごせる健康寿命と平均年齢の差は男性が９.６２歳、女性が１２.２５歳と全国平均を下回っています。

２０２５年は以前から懸念されてきた我が国の社会構造の大きな分岐点です。全人口の３０％以上が高齢者（６５歳以上）となり、団塊の世代（約８００万人）が７５歳以上の後期高齢者となる年です。これまでとは異なる厳しい対策が必要になることから「２０２５年問題」と呼ばれています。

２０２５年には、これまで急激に延びていた高齢者の人口増は緩やかになっていくものの、生産年齢人口（２０〜６４歳）は大きく下がっていくことから国全体としての生産能力も今以上に大きく低下していきます。

その１５年後の２０２４年には高齢化率は３５.３％に高まり、生産年齢人口は約１０００万人の減少になることが予測されています。これも危機感を持って「２０４０年問題」と呼ばれています。

この予測もコロナ禍の影響による健康度の低下、外国人労働者の減少などが加味されていないもので、現役世代の負担は今以上に大きくなることは明らかです。そのときに、どのように健康の維持・増進を図るかは、高齢者が高齢者を支えなければならない時代には大きな問題であり、その側面支援として各自に合った健康法を見出す健康デザインが重要であると認識しています。
〔健康ジャーナリスト／日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

膝の痛みの解消のための健康食品素材といえば、グルコサミンとコンドロイチンがあまりに有名です。膝関節の軟骨の成分であって、不足すると軟骨がすり減り、神経が刺激されることから痛みが生じます。

これを補うことで軟骨を再生させて痛みを解消することを目的として使われますが、「グルコサミンが効かない」という声は以前から聞かれ、今も質問を受けることが多くなっています。その質問の内容は、「効果のあるグルコサミンを教えてほしい」というのがほとんどです。

グルコサミンを摂って、よかったという人の声を聞いて（コマーシャルや口コミなど）、自分でも試してみたけれど効果を感じられないというもので、商品選びが違っていたのかと思って、効果を感じた人と同じものを購入しても効果を感じられなかった、という声もあります。

こういったときには、摂取量や摂取タイミングを考えることになるわけですが、考えようとしても健康食品には、どれくらいの量を摂ればよいのか、いつ摂ればよいのかということは商品パッケージにも広告にもチラシなどにも書かれていません。

というのは、医薬品的な効能効果を表示することは法律で禁止されていて、それは機能性表示食品や特定保健用食品でも同じことです。グルコサミンで言えば、歩行能力の向上を助ける機能、歩行速度を維持する機能などであって、膝の痛みを軽減させるという医薬品的な機能を表示することはできません。

また、摂取タイミングも、対象者による摂取量も表示ができるのは医薬品だけです。
グルコサミンは医薬品にも使われている成分で、医薬品は食後に飲むものという印象があるため、健康食品としてのグルコサミンなどが含まれたものは食後に摂る人が多くなっています。

しかし、グルコサミンもコンドロイチンも食後に摂ると吸収率が低下します。どちらの成分も粘度が高くて、食べたものが胃の中にあるときに摂取すると接着役となって、グルコサミンもコンドロイチンも高分子状態になります。高分子状態では吸収されないので、食後に摂っていては、どの商品であっても効果が出にくくなるのは当然のことです。だから、グルコサミン、コンドロイチンの商品は空腹時に摂るのが正解ということです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本は世界一の長寿国（男性８１.４７歳、女性８７.５７歳）であり、平均寿命が年々延びる中にあって、少子化も急速に進み、国民の平均年齢は４８.６歳と、これも世界一の水準にあります。日本の女性は半分が５０歳以上という状況です。

この「女性の半分が５０歳以上」という状況だけでも大きな問題とされています。日本人の健康度を表す指標は数々ありますが、その中でも注目度が高まっているのは生涯医療費です。これは一生涯に個人が使う医療費を厚生労働省が示したもので、その額は男女平均で２７００万円にもなっています。

男性は２６００万円、女性は２８００万円で、女性のほうが多いのは男性に比べて長生きで、その分だけ多くの医療費が必要になっているからです。７０歳が分岐点で、その前後で５０％ほどの医療費がかかっています。７０年間でかかった医療費と同じ金額が、男性では１１年の間に、女性では１７年の間に使われていることになります。

生涯医療費のうち個人が支払うのは医療保険の条件によって異なり、１０〜３０％です。残りは国、自治体、健康保険組合が分担しています。長生きすることは、それだけ多くの医療費がかかり、自治体の医療費負担も増えるので、これが自治体の財政を厳しくする要因ともなっています。

年齢別の医療費を見ると、５０歳から大きく増えていきます。医療費のピークは７５歳から８０歳ですが、５０歳から医療費を抑えるように健康づくりに取り組んでいれば、個人や家族としても医療費が抑えられ、自治体の財政にも貢献できることになるわけです。

しかし、５０歳以降の女性は家庭における介護の担い手でもあり、家庭の仕事との両立、さらには収入確保のための仕事なども加わり、多くの負担がかかっている年代です。

女性の平均年齢が５０歳に達した日本の今後の姿を考えると、いかに健康の維持・増進が重要であるかがわかります。
〔健康ジャーナリスト／日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

在家（ざいけ）というのは仏教では出家しないで、家庭で世俗の生活を営みながら仏道に帰依する人のことをいいます。在家と檀家（だんか）は同じように言われることがありますが、檀家は特定の寺院に所属して、その寺院に葬祭供養を任せる家のことで、その家の家族も檀家と呼ばれることもあります。

それとは違う在家という立場もあって、今から５０年前の１８歳のとき、東洋大学のインド哲学の教授と巡り合い、これを知ることができました。私は母の実家の浄土真宗の寺で生まれて、子どものときに親元を離れて寺で暮らしてきたこともあって、違う学部で学ぶ身でありながら学科の聴講もさせてもらい、在家信徒グループでも勉強の機会をもらいました。

東洋大学の創設者の井上円了先生は、新潟県長岡市（旧越路町）の浄土真宗の寺の出身で、新潟県は浄土真宗の寺院が最も多いこともあって、大学でも浄土真宗の開祖の親鸞聖人の教えについても学ぶ機会も多くありました。

５０年前というと、ちょうど親鸞聖人生誕８００年、開宗７５０年のときで、ブームということではなかったとしても、親鸞聖人への関心が高い時期でした。親鸞聖人の説く他の仏教との違いである一心に信心をすることを、私たちは“純粋真理”と呼んでいました。

浄土真宗の“真”の部分を追求することは卒業後も続け、それぞれの仕事をする中で在家信徒グループとして５０年も交流を重ねてきました。

メンバーは住職や宗教関連の仕事をしている人もいれば、大学で教育に携わっている人もいるのですが、多くは仏教とは関係のない仕事をしながら“純粋真理”を学び続けて、実践もしている在家信徒です。

親鸞聖人は浄土真宗の布教を始めたときは、お寺はなくて在野で在家に語りかけていました。本願寺が創立されたのは入滅後のことで、親鸞聖人の時代には寺院制度のピラミッドはありませんでした。その時代に戻り、ピラミッド制度から解き放たれた“純粋真理”を追い求める寺院のない宗派のような活動をしています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

野菜を食べることは大切で、肉を多く食べたら野菜も多く食べるように、ということは常識のように言われます。しかし、どうして野菜を多く食べないといけないのか、その理由を伝えてあげないと、野菜嫌いの子どもは納得して食べてはくれません。

発達障害がある子どもの場合には、単なる好き嫌いの問題ではなくて五感の刺激の強さや過去の記憶などもあって、「成長すれば必要性がわかってくれる」「自然と食べられるようになる」という保護者や周囲の期待は、なかなかかなえられなくなります。

肉食が多く、野菜の摂取量が少ないアメリカ人では、１週間の便通は３〜４回と、便通に影響を与えるのは普通に考えられることです。野菜には食物繊維が多く含まれていて、不溶性食物繊維は腸壁を刺激して便通を促進します。また、水溶性食物繊維は便を柔らかくする作用があって、これも便通をよくしてくれます。

腸内環境は便通がよければよいということではなくて、腸内細菌の善玉菌と悪玉菌のバランスが大切になります。一般には善玉菌は悪玉菌の２倍の量がよいとされています。

善玉菌の栄養源になっているのは糖質、乳製品（乳糖）、食物繊維です。これに対して悪玉菌の栄養源は動物性たんぱく質と脂肪で、肉食が多いと、どうしても悪玉菌が増えやすくなります。だからこそ、肉を食べるときには野菜も食べるように言われるわけです。

発達障害があると自律神経の副交感神経の働きが低下しやすく、腸の蠕動運動や排泄は副交感神経が支配しているので、どうしても便通が悪くなりがちです。それだけに野菜を食べてもらいたくても、それがかなえられないというときには、不溶性食物繊維を穀類や豆類から摂る、水溶性食物繊維は海藻類やキノコ、果物から摂るといったように、比較的食べてもらえるもので代わりとするように考えることが大切になります。