「親ガチャ」という、あまり使ってほしくない言葉があります。使ってほしくないというよりも、自分の子どもであったら言われたくない言葉です。しかし、その意味することを知ると、言われても仕方がないという保護者も少なくないかもしれません。

「親ガチャ」はインターネットで使われるスラングで、子どもは親を選べないという意味で使われています。２０２１年には、ユーキャン新語・流行語大賞でトップ１０入りをしています。

それは当たり前のことという感覚があるかもしれませんが、親が選べないというよりも家庭環境が人生を大きく左右するということで、狙ったものと違うハズレが出てきて、これは仕方がないことという諦めの気持ちが表わされています。

家庭環境だけでなく、容姿や性格なども親の影響を受けやすいものだけに、自分の持って生まれた条件に恨みを持って生きている子どもがいるのも事実で、そういったことを含めて使ってほしくない言葉だといっています。

子どもは何も偶然の精子と卵子の結びつきでランダムに選ばれたものではなくて、望まれて、家族の一員として生まれてきたという考えも徐々に広まりつつあります。一生を決める重要な条件である食事による栄養摂取、身体活動は、生まれてから親の影響を受けることなので、「親ガチャ」などと言われないようにするには、どんな家庭環境であっても、知識を得て、頑張って子どもの身体づくりに努めたいものです。

その子どもが成長して、子どもをもうけて親になるときには、子どもの心身の健康は親の食事に影響されていることが研究によってわかってきていて、厚生労働省も「妊娠前からはじめる妊産婦のための食生活指針」を示しています。

妊娠前からとなると、親元を離れて暮らし始めてからの食事の内容が重要であり、その重要さを伝えるのは、その親の役割なので、孫の健康は祖父母のせいともなります。孫から「祖父（ジジ）ガチャ」「祖母（ババ）ガチャ」と言われないようにするためにも、食事内容を考えてほしいという思いから書いています。

紙数が少なくなってきたので、「子ガチャ」については次回に書かせてもらいます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「太っていて、よいことは何もない」という言われ方をすることがあります。生活習慣病のリスクは「太っている＝体脂肪が多い」と指摘されることがあり、メタボリックシンドローム対策では余分な体脂肪を減らすことが第一となっているため、太っているだけでよくないこととのレッテルが貼られてしまいます。

太っているというのは、一般には内臓脂肪が多いことを指しています。身長に比べて体重が多くても、体脂肪率が低ければ、これは本来は太っているとは言わないはずです。メタボリックシンドロームは内臓脂肪症候群と訳されているだけに、内臓脂肪は悪玉中の悪玉とされてしまいます。

そんなにも太っていることは悪いことしかないのかというと、いくつかよいことがあげられます。やせているよりも免疫力が高く、食事ができなくなったときの生存率の高さの他に、骨密度が高いということもあります。

骨は常に破骨細胞が破壊して、骨芽細胞が新たに骨を作っています。破骨細胞の活性は成人以降では大きくは変化しないのですが、骨芽細胞の活性は中年以降は大きく低下します。骨芽細胞の活性が破骨細胞の活性を下回ると骨粗鬆症に向かって進んでいくことになります。

骨芽細胞は骨に強い力がかかると活性が高まります。体重が重いほど活性が高まって、骨が丈夫になっていきます。

これが太っていることのメリットとなっているわけですが、何も骨を丈夫にするために太る必要はありません。骨にかかる負荷を強めればよいので、勢いよく歩く、階段の上り下りを繰り返すことでもよいのです。

それでも歩くと内臓脂肪が分解されてエネルギー源として使われるので、体重は減っていきます。そこで荷物を背負って歩くことがすすめられます。体重が多いほど身体にかかる負荷が強くなり、筋肉も丈夫にすることができるようになり、さらに骨も丈夫にすることができるということです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

私には弱点がいくつもあって、そのうちの一つが花や草の名前がわからず、似たようなものだと見分けがつかないというのは幼いときから変わっていません。今でも図鑑的にはわかっていて、草の成分や有効性などは相当に詳しいはずなのに、区別となると自信はありません。

東京にいたときに、野草を材料にした酵素を開発している会社を取材して、新潟県の妙高高原での薬草摘みに参加させてもらいました。日本の商品化されている薬草の半分は妙高高原と長野県の黒姫高原で、薬草の宝庫です。

地元の“薬草ハンター”が採ってきた野草なら間違いはないと思っていたのに、酵素会社の会長の“薬草博士”の手にかかると、違ったものが混じっているということで、二つのことを感じました。

一つは、しっかりとした日極めができる専門家が選んだものではないと信じられない（かもしれない）ということです。もう一つは、草の見分けができないのは私だけではなかったということでした。

薬草には健康に役立つ成分が含まれているものの、それを活かす技能がなければ役に立たない雑草になってしまいます。「薬草も雑草になる」ということですが、それとは逆に「雑草も薬草になる」というのが今回のテーマです。

草には罪はなくて、同じ草を薬草にするのも雑草にするもの人間です。岡山で薬草を研究する薬学博士と交流をさせてもらっていて、さらに倫理法人会の会員となって勉強させてもらったことで考えさせられてきたことです。

自分の仕事は“薬草”だと信じて続けているのに、本当に多くの人に役立っているのか、もっと役立つには何をしなければならないのかということを考え続け、実践し続けないと、気づかないうちに“雑草”になっているかもしれません。

そのことに少しでも早く気づいて、常に改善をしていくこと、そして薬草であり続けるように自分の目と感性を磨くことが重要という倫理的なことを、今も学び続けています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

歩くことは健康づくりの導入としては有効で、歩くことを習慣化することで、他の健康スポーツと同様の健康という結果を得ることができます。ウォーキングは、ただ歩けばよいわけではなくて、歩き方によって健康スポーツになることもあれば、日常生活の範囲を出ないこともあります。

一般のイメージとしては、スタスタと元気に歩くのがウォーキングで、ダラダラと歩いているのは散歩や普通歩行になります。求める健康効果によって違いがあり、体力の低下や足腰が弱まらないようにするのであれば、ダラダラであったとしても歩かないよりいい、という判断となります。

スタスタ歩きは、筋肉の衰えを抑えて、続けることで筋肉を強化することも可能です。心肺機能も高まり、全身に送られる酸素が増えてエネルギー代謝が高まることによって余分な体脂肪を減らすこともできます。

多くの酸素を必要とする脳に送られる酸素量も増えて、これは認知機能の維持という効果も期待されます。歩くことによって、景色の変化を見て、温暖差を感じ、他の人と話をする機会も増え、さらに関心があるところまで移動していけるということも、脳のトレーニングにつながります。

日本ウオーキング協会（ウオーキングは同協会の固有名詞）は、環境庁（２００１年から環境省）の所管から２００５年に厚生労働省との共管になりましたが、そのときから健康づくりも重視されることになったはずです。

ところが、日本ウオーキング協会は長距離を歩くことを目的としていて、健康を求めて歩きたいという要望には応じてこなかったことから、健康スポーツとして考えてよいのか、距離ではなく他の目的を持って歩くことを考えてもよいのかという議論も交わされています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

あとになって前言を翻す（ひるがえす）人は、これまで何人も見てきました。業界によっては翻すのは当たり前という雰囲気もあって、それを信じて行動や決断をしたほうが悪いと言われるようなこともあります。

コロナ禍の影響で、どんな判断をしても「コロナのせい」と言えば済まされることもあって、その被害を受けた人は数多くいます。それに比べたら、私が聞き間違いかと思って、二度見ならぬ“二度聞き”をした経験も大したことはないのかもしれません。

二度聞きした言葉は、今回のタイトルの「条件付きの許可だった」で、私が代表を務めるＮＰＯ法人（特定非営利活動法人）の活動を継続してよいということであったので、東京での仕事を他に方々に渡して、岡山に移住しました。

ところが、移住してから急にＮＰＯ法人の仕事をしてもらっては困る、続けるなら委託している仕事を見直さなければいけないと言われました。その理由として言われたのが「条件付きの許可だった」という言葉です。

移住前には条件について何も言われていなくて、業務委託のための移住を打診してきた人は、当時は当ＮＰＯ法人の理事でした。

条件など付けられていなかった、ＮＰＯ法人の仕事が岡山での委託事業に役立つと言っていたではないか、と指摘しても、「条件付きの許可だった」を繰り返すだけでした。

そのときに決意したことがあります。それは条件付きなどと言って前言を翻すような人と付き合わない、ということではなくて、翻されるようなことがあっても動じないで済むように準備をしてから取り組もうということでした。

他人の考えや行動を変えさせることはできないことで、急に前言を翻すのには理由や原因があって、その人にとっては、それが最も大事だということもあるのですから。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

食事と並んで健康の維持・増進で重要な位置を占めるのは運動です。運動といっても体操やウォーキングからスポーツまで、肉体的なメリットを求めるものから精神的なメリット、多くの人とのコミュニケーションを構築するものまで、さまざまなものがあります。

健康の意識を高めるためには、運動のよさを知るだけでは意味がないので、それを実践することが大切になります。身近なもの、簡単に始められるものからのスタートでも、その効果を実感することができると、より高い効果を求めるようになります。

効果がある運動をすればよいとの考え方もあるものの、それぞれの人に適したものでなければ続きにくく、成果も現れにくくなります。自分に適した運動がわかり、どれくらいの強度で、どれくらいの時間をかければよいのかがわかるようにするために、いろいろと試してみることも必要です。

運動をしてみて、途中で止まって振り返り、また進んでいくという繰り返しによって、長く続けられる運動に巡り合うことができます。そういったフィットした運動を続けることは精神面でもよいことであり、それを多くの人に伝えて、健康づくりに貢献することができるのも、また心身の健康につながっていきます。

そのような結果につなげるためには、ただ運動をするだけでなく、その意味や意義を知り、健康効果を考え、実感しながら続けることが大切になっていきます。その前提となるのが正しい健康情報を知って、正しい運動を選択する能力である健康リテラシーを向上させる取り組みです。

楽しいから、健康によいからということではなく、健康リテラシーの向上に役立つ運営や普及に努めている団体などと巡り合えるように情報収集に努めることも、健康づくりには重要なことと言えます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

有酸素運動によって中性脂肪の分解が進み、血液中の中性脂肪も脂肪細胞に蓄積されている内臓脂肪も減るようになります。中性脂肪もコレステロールも脂肪であることには変わりがないので、有酸素運動によってコレステロールが分解されるように思われることがあるのですが、そのようなことはありません。

コレステロールは全身の細胞膜の材料であり、ホルモンの原料、脂肪を分解する胆汁酸の材料ともなっています。有酸素運動によってコレステロールそのものが減ってしまったら、運動をするのは健康維持にマイナスになりかねません。

コレステロールが健康によくないと言われるのは、悪玉コレステロールとも呼ばれるＬＤＬ（低比重リポタンパク）で、ＬＤＬが増えると動脈硬化のリスクが高まるからです。リポタンパクはコレステロールとタンパク質が結びついたもので、コレステロールを血液中に運ぶ役割をしています。

肝臓からコレステロールを運び出すのがＬＤＬで、血液中の余分なコレステロールを肝臓に戻すのが善玉コレステロールとも呼ばれるＨＤＬ（高比重リポタンパク）です。ＨＤＬが多くなるとＬＤＬが減って、動脈硬化のリスクが低下します。

ＨＤＬは肝臓の末梢血管で作られていて、末梢血管の血流が盛んになることで多く作られるようになります。有酸素運動をすると、末梢血管の血流が盛んになるので、結果としてＬＤＬが減っていきます。

そのための運動としてすすめられるのはウォーキングで、１週間に合計で１２０分の有酸素運動が有効とされます。ただ歩くだけでなく、歩く速度を早めると、より血流が盛んになり、多くの酸素が運ばれて、ＬＤＬが減る（ＬＤＬコレステロール値が下がる）という結果になるのです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

健康食品の信用性の第一は、使われている素材の有効性や配合分量、安全性などの前に、書かれている成分が本当に入っているのを確認することです。これは海外から輸入されている健康食品の信用性について話をするときに出される例ですが、国内製造の健康食品でも、かつてはありました。

さすがに今では一般の流通を通じて販売されているものについては。法律に基づいて表示されている成分が入っていないということはなくなりました。成分を特定して、検査をすれば、入っているのか入っていないのかは簡単にわかります。

成分が入っていたとしても、それが有効性を発揮するだけの量が含まれていなければ、それは入っていないのと同じことですが、入っているというだけで安心してしまうところがあります。法律に従っている場合には、分量が多い素材から書くことになっているので、表示されている順番を見れば、多いのか少ないのかは判別できます。

ある程度の量が入っていれば有効性があるのかというと、素材名は一緒でも種類や使用部位の違い、産地、収穫季節、加工法などによって、有効成分の量が違ってきて、有効性にも違いがあるということは、これまでにも紹介してきました。

表示されたものが入っているのは当然としても、中には入っているものが表示されていないので、有効性の前に安全性の問題があるものも少なからずあります。海外の健康食品から医薬品の成分が含まれていたと報道されるのは、ほとんどが表示されていないものが入っていたという例です。

こうなると、お笑いのフレーズの「安心してください、入ってます」ではなくて、「安心してください、入っていません」ということも考えて、健康食品に含まれているものを見ていかなければならないということです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

ロッテが「いい歯の日」（１１月１日）に合わせて、むし歯、歯周病、口臭などの口腔トラブルにつながる可能性がある子どもの噛むことに関する実態について、全国「子ども×噛む力」調査を実施しました。対象者は４７都道府県ごとに３〜１２歳の子どもを持つ親５０人ずつで、これは２０２１年に行われた全年齢を対象にした全国「噛む力」調査を受けたものです。

この調査の「噛む力」は、①子どもが「よく噛むこと」に対する親の意識、②子どもの夕食時の一口あたりの咀嚼回数や口や舌のトレーニングなどに関する行動、③噛むことが及ぼす心身の健康効果への親の理解度といった知識の結果を集計して、ロッテが健康面において好ましいとされる順序に点数を割り振って、偏差値で算出した結果です。

これによって導き出された「子ども×噛む力」ランキングでは、１位：秋田県、２位：山梨県、３位：大阪府、４位：（同率）三重県、福岡県、６位：高知県、７位：福井県、８位：岡山県、９位：（同率）岐阜県、兵庫県、宮崎県、沖縄県の順となっていました。

この調査では、「普段から子どもに対し、食事中に『よく噛む』ように伝えていますか？」との質問をしています。これに対して、「頻繁に伝えている」が１７.０％、「時々伝えている」が４５.８％で、６割が伝えていることがわかります。

「夕食時の一口あたりの噛む回数」についての質問では、推奨される３０回以上を子どもが噛んでいると回答した親は２.９％で、８６.４％が２０回未満と回答していました。

「よく噛むことの重要性や、なぜ噛むことが大事なのかについて、お話ししたことがありましたか？」との質問については、「深く話したことがある」が８.６％、「簡単に話したことがある」が４４.５％と、５３.１％の親が「話したことがある」と回答しています。

「あなたのお子様は硬い食べ物と軟らかい食べ物のどちらを食べることが多いですか？」との質問では、「硬い食べ物」は２２.３％、「軟らかい食べ物」は７７.７％と、実際には噛めていないことがわかります。
〔健康ジャーナリスト／日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本人に適した三大エネルギー源の摂取の割合は、厚生労働省の「日本人の食事摂取基準」に示されています。現在の２０２０年版では、「たんぱく質：１３〜２０％、脂質：２０〜３０％、炭水化物：５０〜６５％」となっています（１５〜７４歳の男女）。

この割合はＰＦＣバランスと呼ばれています。ＰはProtein（たんぱく質）、ＦはFat（脂質）、ＣはCarbohydrate（炭水化物）の略です。この割合では身体年齢を若い状態に保つことができないとの考えが主張されることがあります。

その理由として、身体を構成する三大エネルギー源とは異なることがあげられることがあります。身体で最も多いのは水分で、平均は６２.０％とされています。たんぱく質は１６.３％、脂質は１５.３％、糖質は１％以下です。水分を除いた３８％では、たんぱく質は約４４％、脂質は約４０％となります。

身体を構成する割合と同じ割合で摂取するほうが健康の維持によいとの考えをしているのでしょうが、これには根本的な間違いがあります。ＰＦＣバランスは重量のバランスではなくて、エネルギー量の割合です。糖質とたんぱく質は１ｇあたり約４kcalであるのに対して、脂質は約９kcalと２.２５倍の差があります。

重量では脂質は９〜１３％となります。高齢になると、たんぱく質を体内で合成する能力が低下するので、より多くのたんぱく質を摂ることがすすめられています。その根拠として、たんぱく質の体内での割合を示しているのですが、脂質と糖質は重要なエネルギー源で、体内で作り出されたエネルギーは生命維持に必要な基礎代謝（約７０％）、身体を動かすために必要な活動代謝（約２０％）などに使われます。

たんぱく質もエネルギー源ではあるものの、これが分解されたアミノ酸がエネルギーとして使われるのは脂質と糖質が不足した場合です。身体を構成する重要なたんぱく質がエネルギーとして消費されないように、脂質と糖質が不足するようなことがあってはいけません。

糖質は身体を構成する成分として微量だからといって、多くの量を摂る必要はない、糖質制限をしても問題はない、というような説は疑ってみる必要があります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕