カローリングは、氷上のチェスとも呼ばれるカーリングからヒントを得て誕生したインドアスポーツです。競技は体育館などのフロア（床面）を利用します。

用いられる用具は２kgのジェットローラ（カーリングのストーンに相当）、ポイントゾーン（的）、スコアカードだけです。

競技は３種類があります。メジャー競技は１チーム３人のプレーヤーが橙・青・緑・黄・黒・赤の６色のジェットローラを１１ｍ先のポイントゾーンに向けて、相手チームのプレーヤーと１投ずつ交互に投じます。ファーストプレーヤーは橙と青、副主将は緑と黄、主将は黒と赤のジェットローラを投じることが定められています。

プレミアム競技は、１チーム２人のプレーヤーが６色のジェットローラを１１ｍ先のポイントゾーンに向けて、相手チームのプレーヤーと１投ずつ交互に投じます。ファーストプレーヤーは橙と青と緑、主将は黄と黒と赤のジェットローラを投じます。

ジュニア競技は１チーム４人のプレーヤーが６色のジェットローラを９ｍ先のポイントゾーンに向けて、相手チームのプレーヤーと１投ずつ交互に投じます。

日本カローリング協会は都道府県協会を設けて、普及と指導を行っています。

岡山県では、以下に設置されています（日本カローリング協会のホームページより）。

岡山県カローリング協会、スポーツライフ’９１天城、作東町社会福祉協議会、岡山県長寿社会推進センター、阿波村教育委員会、備前市教育委員会、岡山県スポーツ振興財団、岡山県社会福祉協議会、白梅総合体育館、灘崎公民館彦崎分館、鏡野町体育館、たかはしコミュニティスポーツクラブ、鏡野文化スポーツセンター、新見市民体育館、天城台集会所
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

生活習慣病の改善には食事療法と運動療法の両方が重要だと言われても、治療段階になって医薬品を使っていると食事療法も運動療法も二の次にされることがあります。しかし、肥満は見た目でもわかりやすく、治療の基本はやせることであるので、やせるためには食事と運動が重要であることもわかりやすくなっています。

ところが、実際には効果的な医薬品が使われた瞬間に、これまでの食事と運動への心がけが消え去ってしまう人がいるのも事実です。

日本肥満学会の「肥満症診療ガイドライン２０２２」によると、治療薬を使用するのは食事療法と運動療法によって効果が得にくい患者だけであって、その両方をしないままに医薬品を処方することを厳に戒めています。

ガイドラインではＢＭＩが２５以上を肥満、ＢＭＩが３０以上を高度肥満としています。
肥満症の食事療法は、ＢＭＩが２５以上の場合には３〜６か月で現在の体重の３％減を目指します。そのために目標体重の１kgあたり２５kcalを１日の摂取エネルギー量にします「２５kcal×目標体重（kg）」。

高度肥満の場合には「２０〜２５kcal×目標体重（kg）」と少なめの食事摂取を目指すことになります。

肥満症の運動療法は、有酸素運動を中心として、軽度〜中強度の運動を１日に３０分以上、あるいは１週間に１５０分以上が目標となります。

厚生労働省の国民健康・栄養調査（２０１９年）ではＢＭＩが２５以上の人は２６.３％と思ったよりも多くの人が肥満症であることが指摘されています。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

これまで３回にわたって書いてきた「治検」をテーマにしたコラムですが、これを読んだ方から同じような質問が相次ぎました。要約すると「治療に関わる用語が理解しにくいという話なのに、専門用語だらけでわかりにくい」ということです。

そのような質問や疑問があることは初めから想定して、書き方を考えてきました。医学や治療、健康に関わることは、どんなにわかりやすく説明しようとしても専門用語が使われた瞬間に理解できなくなるということを感じてほしかった、という気持ちがあります。

講習テキストなどでは、専門用語を使った後に、その意味するところを説明して理解を進めるということをしているのですが、それだと文章が長くなって、かえってわかりにくくなるということが起こります。

それでは読んでいる途中につまずいてしまうことにもなるので、専門用語にはマーク（＊など）をつけて、詳しくはカコミ文を読んでもらうようにするという方法もあります。これなら専門用語を理解している人は、そのまま読み進め、理解が充分でない、もしくは確認しておきたいという人にだけ読んでもらうということができます。

しかし、専門用語の理解度は人によって大きく違っていることもあって、できるだけ一般の人にも読めるようにしようと考えると、専門用語のコラムが増えすぎて、テキストの本文にもマークだらけということになってしまいます。

そこで妥協点を探って、ある程度の数に絞ることはあるのですが、それでも辞書を引かないと、それも専門分野の辞書を引かないとわからないこともあります。ネット検索で専門用語を調べるのは簡単になったとはいえ、初めに表示された用語解説が正しいのか、新しい情報なのか、引いた人のレベルに合っているのか、という問題点も出てきます。

こういったことを解消して、自分の健康に関わる用語を身についてから講習テキストを読んでもらいたい、医師などの専門家からアドバイスを受ける機会にも的確に受け入れることができるようになってもらいたい、ということで「治検」を広めていくことに力を注いでいます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

健康の専門家として食事に関する指導を期待しても、期待をかなえるだけの結果が得られにくいのは、医師養成機関である大学の教育内容にあるということを前回（健康リテラシー３）取り上げました。

医師を養成する医学部がある大学は８２校ですが、その中で栄養学講座があるのは２５校ほどです。これでも増えたほうで、以前は２０校を下回っていました。栄養学講座がある大学でも必須ではなく、選択講座となっています。

選択をして学べば、栄養学の知識を充分に持った医師が養成されることが期待されるかもしれないのですが、講座で学ぶのは栄養不足と疾患の関係がほとんどで、患者が期待する栄養摂取での疾患の予防や改善のための栄養学を全体的に学ぶのは難しい状態です。

これは医療制度にも関係があり、医師が栄養指導をしても保険点数がつかない制度となっています。保険点数がつくのは医療機関の管理栄養士による栄養指導です。医師の養成講座では学ぶべきことが数多くあり、指導をしても保険点数がつかない栄養学を学ぼうとする意欲が削がれるのは、ある意味で仕方がないです。

医療機関の入院患者のための食事療法は、医師の約束食事箋に従って管理栄養士が献立にすることから、病院に勤務していれば実践的に栄養学を学ぶ機会もあります。また、栄養学の知識は医療にとっては重要なことであることから、日本臨床栄養学会は医師が医学に対応する栄養学を学ぶ機会を設けています。これに積極的に参加することで臨床栄養を学ぶことはできます。また、日本臨床栄養学会の認定臨床栄養医、認定臨床栄養指導医であれば、より深い栄養知識がある医師であることが確認できます。

しかし、栄養指導による保険点数の制度のために、積極的に最新情報を得ているとは言いにくい状況があり、生活者が医師に期待する栄養情報を得にくい状況もあります。医学や健康に関わる情報は日進月歩が激しく、古い情報は間違いにもなりかねません。

そのような状況から、どのような情報を得ているのかを確認してから、健康リテラシーを向上させるための指導を受けなければならないのが実情ということです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

高齢者は以前に比べると心身ともに若くなっていることが指摘されています。

それを証明するように、後期高齢者の数が前期高齢者の数を超えた前年（２０１７年１月）に日本老年学会と日本老年医学会が、高齢者の定義の変更を提言しました。２０１３年に高齢者の定義を再検討する合同ワーキンググループを立ち上げ、高齢者の心身の健康に関する各データを検討して議論を重ねてきた結果です。

現在の高齢者の定義は６５歳以上となっています。７４歳までは前期高齢者、それ以降は後期高齢者と分類されています。

しかし、歩行速度、握力、血清アルブミン濃度（血漿中のタンパク質の濃度で肝臓と腎臓の働き、栄養状態を示す）、骨の強度、残存歯数などのデータから、現在の高齢者は１０〜２０年前と比較して加齢に伴う身体的機能変化の出現が５〜１０年遅延して、若返り現象がみられています。特に６５〜７４歳の前期高齢者は心身の健康が保たれていて、活発な社会活動が可能な人が大多数を占めていることがわかりました。

健康度の向上については歯の健康と残存歯数が影響していることは、これまでの連載の中で明らかにしてきたところです。

これらを踏まえて、ワーキンググループでは６５〜７４歳（前期高齢者）を准高齢者、７５〜８９歳（後期高齢者）を高齢者、９０歳以上を超高齢者と区分することを提言しました。そして、准高齢者は支えられる側ではなく、高齢者を支える立場であるとしています。

６５〜７４歳（現状の前期高齢者）は超高齢社会を支える立場であるというのは、これまでの健康状態に基づいての提言です。
〔健康ジャーナリスト／日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

健康食品の形状といえば、錠剤型、カプセル、粉末、液体などがあります。機能性表示食品の登場から、見た目は食品であるのに健康食品と同じ有効性を打ち出し、その有効性を求めて購入されているものもあります。機能性が表示されていなければ、他の食品と同じようなものであっても、高めの価格でも販売されるのが機能性表示食品の特徴です。

同じようなものということで、よく例にあげられるのは酵素です。酵素は動物や植物の細胞の中にある生化学反応を起こすためのタンパク質で、酵素によって生化学反応が早く、強く起こるようになります。

酵素は生きている動物や植物の中で働くものもあるのですが、これを取り出して健康食品の素材として使われています。その加工法によって、有効性が異なってきます。異なるというよりも、効果があるものと、まったくと言ってよいほど効果がないものとに分かれてしまいます。

その違いを起こしているのは温度です。タンパク質は温度によって状態が変わります。これは卵を思い起こしてもらうとわかりやすいかと思いますが、４２℃を超えると変化し始め、６０℃を超えると固まって、それ以上は変化しなくなります。簡単にいうと生卵が半熟になり、茹で卵になるのと同様のことです。

酵素を取り出すには動物の場合には加熱して粉末にするか、植物の場合には発酵させる、といった方法が使われます。そのときに温度が４２℃に達しないようにしないと性質が変わってしまいます。

４２℃以下で加工したものも４２℃を超えたものの、見た目は同じ粉末なので、この事実を知らないと酵素の機能がないものを、ありがたがって摂取することにもなります。その例として、次回は“ミミズの酵素”について紹介します。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「混ぜるな！危険」というと、洗剤を混ぜて使うと有毒ガスが発生する危険を知らせる表示で、実際に混ぜてはいけないのは塩素ガスを発生させる酸性の洗剤と塩素系の洗剤の組み合わせです。

今回の「混ぜるな！危険」は、発達栄養というテーマでのことなので、子どもの発達に必要な栄養摂取について語っています。通常の食品は混ぜたら危険になるようなことはなくて、あえてあげるなら発がん性が指摘されるニトロソアミンを体内で合成させる要因となるアミンと硝酸の同時摂取くらいです。

アミンは動物性食品に含まれていて、中でも魚の干物に多く含まれています。硝酸は野菜に含まれる成分で、化学肥料を多く使うと野菜に多く残るようになります。特に多く含まれるのは緑の葉野菜です。

一緒に摂取することで合成されるので、別の機会に離して食べることがすすめられるのですが、メニューを自分で選べない子どもの場合には保護者の知識と選択が大切になってきます。

子どもの味覚は、甘いものから多くの種類の食品を食べていくうちに徐々に酸味、苦味、渋味、辛味がわかるようになり、それぞれの味が組み合わされた複雑な味も感じ取るようになっていきます。

初めは単品の食品の味をわかるようにして、だんだんと混ざった味がわかるようにしていくのが一般的ですが、発達障害児では混ざった味が受けつけられないことがあります。どの味が苦手だということではなくて、単品では食べられる食品であっても混ざると食べられない、食欲がわかないということです。

これは食品が混ざって、危険を感じさせるということではなくて、それぞれの味を判別して楽しみたいのに、味覚、嗅覚、触覚の限界を超えた刺激となって押し寄せると、食べること自体に拒否反応が起こるようになります。

いろいろな食品を混ぜることで多くの種類の栄養素が摂れるようにしてあげることを否定するわけではありませんが、味や食感などが混ざることで不安を感じることは発達障害に限らず成長過程では起こることなので、それを理解して調理を考える必要があるのです。

健康長寿を考えるときに「ＰＰＫ」という言葉が使われます。これは「ピンピンコロリ」を略したもので、１９８０年代に始まったピンピンコロリ運動に由来しています。「病気に苦しむことなく、元気に長生きして、コロリと死のう」という天寿を全うすることを意味する標語です。

病気だけでなく、長く介護を受けることは本人にとっても家族にとっても苦しいことで、苦しさと不安を抱えた期間を、できるだけ短くしたいと考えるのは当然のことです。日本人は男女平均で世界一の長寿国ですが、長生きした分だけ医療と介護の世話になって晩年を過ごす人が多いのは事実です。

医療や介護に頼りきりにならずに自由に動ける期間である健康寿命は、男性が７２.６８歳、女性が７５.３８歳です（２０１９年）。その当時の平均寿命は男性が８１.４１歳であったので、その差は８.７３年、女性が８７.４５歳であったので１２.０７年となっています。

そんなにも長い期間を医療機関や福祉施設、家庭から出ることができないまま過ごすことに抵抗がある人は多く、病気や身体の不自由さに苦しむことがない方法があるなら、それを目指したとＰＰＫを考えるのも不思議ではありません。

しかし、ＰＰＫがかなえられたとしても、健康寿命と同じ年齢までしか自由に動けないということでは、“人生１００年時代”と言われる中、あまりにも悲しいことです。そうではなくて、平均寿命を超えても元気で過ごして、病気知らずで、苦しむことなく最期を迎えるということを目指すべきです。

病気になったとしても自力で改善できる状態の“未病”を保ち、足腰も歩くことに不自由がない状態で、認知機能も正常ということを目指すためには、できるだけ早くから健康のために積極的に行動を起こすべきです。

その取り組みの成果が現れるまでは１０年ほどはかかるとされていることから、健康寿命の１０年前、つまり男性なら６２歳から、女性なら６５歳からは始めたいものです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

運動後に入浴をすると脂肪の分解が低下して、分解後の脂肪酸の代謝も低下することが知られています。それに関わっているのは脂肪分解酵素のリパーゼの働きの変化です。リパーゼは働きやすい温度帯が決まっています。

運動をして少し汗が出てくるような身体が少し温まった状態のときに筋肉のリパーゼの活性が高まります。筋肉にはリパーゼが多く、筋肉の温度が大きく関係してきます。

身体が温まりすぎるとリパーゼの活性が低下するので、それを抑えるために汗が多く出て筋肉の温度を下げてリパーゼの働きを戻ろうとします。

運動後に入浴をすると筋肉が温まっているところにお湯の温度が加わるために筋肉が温まりすぎて、リパーゼの働きが低下します。リパーゼは運動後に体温が高まっている３０分ほどは活性化して脂肪分解が盛んになっています。この時間に入浴をすると分解も代謝も低下することになるわけです。

そのため、運動直後はシャワーだけにして、運動を終えて３０分をすぎてから入浴することがすすめられます。シャワーは身体の表面だけを温めて、筋肉まで温めることがないからです。

この働きを促進するために使われるサプリメントはＬ‐カルニチンです。Ｌ‐カルニチンは全身の細胞でエネルギー産生を行っているミトコンドリアに取り込ませるために必要な代謝促進成分です。

Ｌ‐カルニチンは運動をしなくてもミトコンドリアへの取り込みが進むとエネルギー代謝が高まることが確認されています。

Ｌ‐カルニチンによって脂肪がミトコンドリアに多く取り込まれると、脂肪の分解が進んで、脂肪酸が多く作られます。そのために必要になるのは水溶性ビタミンのビオチンです。

この脂肪酸を効果的にエネルギー化させるためには、高エネルギー化合物のアセチルＣoＡに変化させる必要があり、そのときにはビタミンＢ₂、ナイアシン、パントテン酸が必要になります。

厚生労働省の厚生労働白書は、毎年発表される厚生労働行政年次報告です。毎回テーマを設けていますが、令和５年版では「つながり・支え合いのある地域共生社会」を掲げています。

単身世帯の増加、新型コロナウイルス感染症の影響による人々の交流の希薄化などを背景として、さまざまな課題の顕在化が指摘されています。「つながり・支え合い」の概念は、こういった課題の解決に向けて拡がりを見せていて、コロナ後の地域共生社会の実現を目指しています。

つながり・支え合いとして、属性（高齢・障害など）別から属性を問わない支援、世代や属性を超えた人が交差する居場所づくり、支援を待つ受動型から能動型の支援、住まいから始まる支援などがあげられています。

家族や地域のつながりが弱まっていることは以前から課題とされてきたことですが、３年にわたるコロナ禍の時期は、それに拍車をかけることになったのは間違いありません。

子どもの支援では“第三の居場所”として、家庭と学校以外の子どもたちの居場所の必要性が叫ばれてきました。第三の居場所は働く人（現役世代）の場合には、家庭と会社以外の交流の場は多く存在しています。

高齢者の場合には、仕事を卒業すると家庭以外の居場所がなくなることが多く、第三の居場所どころか第二の居場所をどうするのかの議論もされてきました。家庭に居続けることは、子どもや成人の“ひきこもり”とは違うところはあるものの、地域との交流不足は活動の低下にもつながり、超高齢社会で大きな問題となっている認知症の増加、フレイルの増加にもつながっています。

超高齢社会といっても、その基準となる高齢化率は６５歳以上人口が２１％を指していて、岡山県の高齢化率は３０.６％にもなっています。全国の高齢化率の２９.０％を上回っています。

高齢者になる前の段階からの健康対策としての第三の居場所づくりに本気で取り組む時期になっていると考えられているのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕