血糖値は血液中のブドウ糖の量の指標で、血糖値が高いということは、本来なら全身の細胞に取り込まれるはずだったブドウ糖が充分に取り込まれていない結果と言えます。ブドウ糖の取り込みには膵臓から分泌されるホルモンのインスリンが必要となり、その不足によって細胞への取り込みが低下します。

運動をするとインスリンが不足している状態でも、細胞にブドウ糖を取り込む役割をするＧＬＵＴ４というグルコース（ブドウ糖）輸送体が細胞の奥から細胞膜に移動して取り込みが始まります。ブドウ糖は細胞に取り込まれると即座にエネルギー化される特徴があるために、ウォーキングのような有酸素運動によって血糖値が下がっていきます。

ＧＬＵＴ４を働かせているのはＡＭＰキナーゼ（アデノシン一リン酸キナーゼ）という酵素です。運動を始めて細胞の中ではエネルギー不足の状態になると、これを解消するために、できるだけ多くのエネルギーを作り出そうとして細胞のミトコンドリアの中でＡＴＰ（アデノシン三リン酸）がリンを２個外してＡＭＰ（アデノシン一リン酸）に変化してエネルギーが作り出されます。

細胞内にＡＭＰが多くなると、エネルギーの枯渇状態を感知してＡＭＰキナーゼが活性化します。

ＡＴＰ系のエネルギー消費は１０秒間ほどで終わり、そのあとは乳酸系と呼ばれる無酸素状態でブドウ糖を主にエネルギーとして使う運動となりますが、乳酸系運動は１０分ほどしか続かず、そのあとも運動を続けると、有酸素系と呼ばれる脂肪とブドウ糖をエネルギーとして使うエネルギー代謝へと切り換わっていきます。

ウォーキングを始めたときには、平常時に比べると多くのエネルギーを、すぐに作らなければならないので、代謝しやすいブドウ糖が先に使われます。ブドウ糖が中心になって代謝するのは１０分間ほどです。そのため、血糖値を下げるためには、１０分間のウォーキングを何度か繰り返す方法がすすめられます。

血糖値が高いことを指摘されて、運動をするように言われると、以前に運動をしていた人は、その運動を再開させたり、走ったりしがちです。しかし、血糖値が高めの人に激しい運動は禁物です。

心拍数が高まりすぎる運動は、心臓や血管の負担が大きくなります。血糖値が高い状態が続いていると血管の細胞が傷みやすくなり、強い負担がかかるようになっています。その状態での激しい運動は血管を傷つけて合併症のきっかけとなることも考えられます。歩くことは血管にダメージを与えない運動という意味でもすすめられています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

健康経営は、従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践することを指しています。企業理念に基づいて、従業員への健康投資を行うことは、従業員の活力向上や生産性の向上などの組織の活性化をもたらし、結果的に業績向上や株価向上につながることが期待されています。

上記の解説は、経済産業省によるものですが、健康経営研究会は「人という資源を資本化して、企業が成長することで社会の発展に寄与すること」を健康経営の理念として掲げています。人を資本として新しい企業価値を創造するための投資であり、そのベースとなるのは心と身体の健康づくりとしています。

健康経営研究会の岡田邦夫理事長は、大手企業の産業医でしたが、私（小林正人）が月刊情報誌「健康日本」の編集委員を務めていた日本健康倶楽部の理事でした。「健康日本」でも２シーズン（計２４回）にわたって健康経営について掲載して、健康と経営というかけ離れた考え方を企業経営の中で一致させることの重要性について学ばせてもらい、それを誌面を通じて訴えてきました。

この考えは政府や自治体の理解と応援のもとに、多くの経営者が健康経営に取り組み、従業員のヘルスリテラシー（健康や医療に関する正しい情報を入手して理解、活用する能力）の向上も進んできました。

自分の身体について考え、多くの健康情報の中から適切な情報を見極めて、実践していくことによって、企業の健全経営にとどまらず、社会の一員として健康寿命の延伸に取り組むことが求められています。

健康経営の具体的な取り組みとしては定期健康診断の受診率１００％、ストレスチェックの実施、従業員への健康教育の実施が基本としてあげられています。現在の法律では定期健康診断には歯科健診は義務づけられていませんが、歯と口腔の健康を保つことは健康経営の視点からすると健康の維持と増進には欠かせないことといえます。

歯科健診を健康経営の基本として取り入れることをすすめるには、いかに健康の維持に重要な位置づけであり、経営的にも必要かということを経営者が理解することから始まります。そして、経営者の考えを実践するためには従業員の理解が必要であり、そのための教育と情報発信が求められています。

産業医や歯科医による健康講話、セルフメディケーション研修、ウォーキングなどの実践といった健康づくりから始める企業が多いようですが、実践については個人の状態に合った方法が選択できるように、多くの健康づくりのパーツを提供することが大切になります。

そのパーツの提供とともに、情報についても提供し続けることが健康デザインの役割だと認識しています。
〔健康ジャーナリスト／日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

海外で販売されている健康食品は、そのままの製品が輸入される場合があれば、輸入する国の法律などに合わせて内容や配合量を変更して製造する場合、同じ種類の素材を輸入して日本で商品化する場合もあります。

海外で販売されている健康食品を、そのまま輸入して日本で販売する場合には、そのままのパッケージの上に、日本の法律に合わせた表示を貼って販売するのが一般的です。

海外の健康食品と同じものを日本で販売している企業があります。パッケージや説明書を見て、海外の製品と同じ成分名が並んでいると、その中身も海外と同じと考えがちですが、ほとんどの場合は、そうではありません。

製品化されたものを日本向けのパッケージに入れて輸出しているわけではなくて、健康食品に使われている素材を輸出しています。その素材を輸入しているのは製造会社の場合と、その間に素材の輸入会社が入っている場合とがあります。

製造会社の場合は、海外の会社から同じ素材を輸入しているのですが、素材の輸入会社が仲介している場合には、必ずしも海外の会社の製品と同じ素材であるとは限りません。同じ素材名であったとしても、別のところから輸入した素材を使い、素材名としては同じものを使って製造していることがあります。

この素材を輸入する会社は製造専門の会社に送られて、健康食品の形状にされます。その後には国内の販売会社が提供するパッケージなどを使って、その会社が販売する製品が作られます。

このような仕組みを知っているのは、健康食品の販売の表示の法律講師を東京で務めていたときに、コンサルタント先の会社が、海外の訪問販売会社の製品に使われる素材を輸入する会社であったからです。

どこの会社が、どんな素材を組みわせて国内で製品化しているのかという情報を知らせてもらって、日本で使うことができる素材なのか、素材として使ってよい分量に合っているのかというチェックをしていました。
〔健康情報流通コンサルタント　小林正人〕

これまで高齢者の健康対策として考えられてきたフレイルが、働き世代（２０〜６５歳）でも地域をあげて対策に取り組まなければならない状況になりつつあります。これについて調査を行ったのは日本生活習慣病予防協会で、医師３３０名に対してアンケートを実施したところ、８割以上（８１.８％）がフレイルに該当する患者の増加を指摘していて、働き世代でも７５.５％がプレフレイルの増加を指摘しています。

フレイルの診断基準については前回も紹介していますが、５項目のうち３項目以上が該当するとフレイル、１項目か２項目が該当するとプレフレイルと判断されます。フレイルの基準は以下のとおりです。

１　体重減少：意図しない年間４.５kg以上または５％以上の体重減少

２　疲れやすい：何をするのも面倒だと週に３〜４回以上感じる

３　歩行速度の低下

４　握力の低下

５　身体活動量の低下

プレフレイルが増加した要因としては、運動量の低下、栄養バランスの乱れ、うつ傾向、睡眠の質・量の低下があげられています。

働き世代のプレフレイルの増加を指摘する７５.５％の医師は、男女ともに４０代では約４割、５０代では５割以上で認められるとしています。そして、８５.５％の医師がプレフレイル予防は働き世代から始める必要があると答えています。

そういった対策を早期から始めないと、地域の健康状態を大きく低下させることになり、医療費、介護費ともに大きくかかる時代が避けられないという状況になっているのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

１分間に発揮することができる心拍数は「最大心拍数」と呼ばれます。その心拍数は「２００－年齢」で求めることができます。５０歳の人は１７０回、６０歳の人は１６０回となります。適度な運動とされる有酸素運動では最大酸素摂取量の６０％が目標となります。５０歳の人なら１０２回、６０歳の人なら９６回が目安となります。平常時の心拍数は６０〜７０回であるので、運動時には４０％前後の増加となっています。

酸素摂取量は心拍数に比例して増加することから、心拍数を測定して酸素摂取量を計算（推測）することができます。一般に使われている計算方法はカルボーネン法といって、以下の式によって計算されます。

「目標心拍数＝（最大心拍数－安静時心拍数）×目標運動強度（％）＋安静時心拍数」

年齢から求める最大心拍数は一般に（２２０－年齢）で求められるわけですが、使用する安静時心拍数は、呼吸同様に環境（運動、飲食、入浴など）の影響を受けるため、寝起きや場合により就寝前の椅子に座った安静時に測った値を使用します。

例えば、５０歳で、1分間あたりの安静時心拍数が６０拍/分、目標の運動強度を６０％に設定する人の場合では、以下のように求められます。

「目標心拍数 ＝（１７０－６０）×０.６＋６０＝１２６（拍/分）」

＊最大心拍数１７０（拍/分）＝２２０－５０（歳）

６０歳で、1分間あたりの安静時心拍数が６５拍/分、目標の運動強度を４０％に設定する人の場合では、以下のように求められます。

「目標心拍数 ＝（１６０－６５）×０.４＋６５＝１０３（拍/分）」

＊最大心拍数１６０（拍/分）＝２２０－６０（歳）
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

厚生労働省の「健康日本２１」では、歯・口腔の健康について目標を定めて健康づくりを推進しています。その現状と目標から歯の喪失の防止について紹介します。

◎歯の喪失の防止（咀嚼機能の維持）
８０２０運動が推進されている中、５０歳以降では平均して２年に１本強の歯が喪失していて、６０歳ですでに１７.８歯と２０歯を下回り、８０歳以上の１人平均現在歯数は４.６本となっています。

こうした歯の喪失を防止し、咀嚼機能を維持していくという観点から、８０歳において２０歯以上の自分の歯を有する者の割合を増加していくことを目標として設定しています。それとともに、歯の喪失が急増する５０歳前後の人に対するより身近な目標として６０歳において２４歯以上の自分の歯を有する者の割合を設定することとしています。

それぞれ１０年後に対象年齢となる７０歳と５０歳の現状をもとに、８０歳で２０歯以上、自分の歯を有する者を２０％以上、６０歳で２４歯以上を有する者を５０％以上とすることを目標としています。

歯の喪失のリスク因子としては、いくつかの疫学調査の結果によって、喫煙、進行した歯周病の有無、口腔清掃の不良、根面う蝕の有無などが示されていますが、対象数や調査項目、観察期間などの制約から十分明確にされているとはいえません。

しかし、成人に対する介入研究の結果などにより、定期的な歯石除去、歯面清掃、定期的な口腔診査による早期治療が歯の喪失防止に重要であることが示されていて、これらをリスク低減目標として設定しています。

（具体的なリスク低減目標は次回に紹介します）
〔健康ジャーナリスト／日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

健康食品の広告表示について、どこまで売れるような表現をするのかの判断は、法律に従い、法律に基づいて定められている監視指導マニュアルに従うべきです。これまでに違反として処罰の対象となった事例を参考にして、できるだけ効能効果が伝わるような表現をしたいというのが販売事業者の気持ちであることはわかります。

違反を取り締まる部署は、明らかに法律違反となる表現をしている広告から摘発していこうとするであろうという考えから、同じような効能効果の商品、同じような販売形態の商品の中では一番危ない表現をしている会社の広告よりも、少しだけ緩やかにした表現をしようという考えをしがちです。

ネット広告や雑誌広告などの場合には、県境がないことから、全国の広告を参考にして、最初に叱られないようにして、他のところが叱られてから広告表現を弱めていこうという考えをしがちです。

広告の範囲が地域限定である場合には、その中で一番に叱られないように、という考えにもなりがちですが、違反広告の例は、消費者庁を通じて全国から集められ、分析して全国各地に戻しています。各地域の広告だけを見て、アウト・セーフの判断しているわけではないのです。

違反を指摘された会社が、「他もやっているのに」「もっときつい表現をしている会社があるのに、なぜ自分のところが」ということを言います。これは交通違反をした人が、「自分だけじゃない」と言うのと似たところがありますが、健康食品の広告表示については「無承認無許可医薬品監視指導マニュアル」という完全な手引きが存在しています。

これに該当することは、他の会社がどのような表示、表現をしていようが関係なく、取り締まられるということを知っておいてほしいのです。
〔健康情報流通コンサルタント　小林正人〕

認知症の診断方法としては長谷川式認知症スケールが有名で、多くの診療機関で採用されているチェック項目です。言葉で言われたものを思い出して話す、目で見たものを隠された後に答える、１００から７ずつ引いていくといった方法が使われています。

この結果で一定の点数を下回ると認知症、それ以下でも正常範囲にない場合は軽度認知障害と診断されます。軽度認知障害は、いわば認知症の予備群と呼ばれるもので、半数は５年以内に認知症になり、３割は現状の状態が続き、２割は正常範囲、つまり軽度認知障害でない状態に戻っています。

正常範囲に戻れるのが理想であって、年齢を重ねても軽度認知障害のままで認知症まで進まないとしたら、これでも年齢によっては悪くはない状態と言えます。認知症の人数は２０２５年には７００万人を突破して、６５歳以上の２０％に達すると推計されたのは２０１２年のことでした。その当時に比べると１.５倍にもなっています。

現在（２０２３年）から、あと２年後のことですが、その後の推計値は発表されていません。軽度認知障害のほうは６５歳以上の１５〜２０％と推計されていて、認知症の患者数と変わらない人が軽度認知障害と考えられているのです。

軽度認知障害の段階になったとして、そこから回復する人と認知症まで進む人の違いを見てみると、血管の健康度が大きく関係しています。認知症はアルツハイマー型と脳血管型に大きく分けられていて、その両方が重なることによって発症する人が多くなっています。アルツハイマー病は脳細胞が萎縮して元には戻らない状態であっても、脳血管の健康度が保たれていると悪化しにくいということを示しています。

ということで、軽度認知障害を判定するチェック表では血圧、血糖値、中性脂肪値、ＬＤＬコレステロール値という血管にダメージを与える状態と、食事や運動によって血管のダメージを軽くする要素を知ることを重視しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

子どもの成長に必要な栄養素は、子ども自身が選択して、摂取できるようにすることはできないので、これは“親の責任”と言われます。責任があることは承知していても、実際に子どもに与えられる栄養、その栄養の吸収の成果は親の認識によって大きく違ってきます。

子どもの偏食の相談の中で多く接するのは野菜が食べられないことです。野菜の味は品種改良によって、甘くておいしくなってきました。以前は子どもの嫌いな野菜の上位にトマトがあげられていました。いわゆるトマト臭さが原因ですが、桃太郎という品種の登場から嫌いな子どもは大きく減りました。

野菜そのものの味としては酸味、苦味があります。乳幼児は甘い味が安心できる味で、これ以外は避けがちです。酸味は腐ったものの味、苦味は毒物の味という感覚です。その感覚は多くの種類の野菜を食べることによって慣れていくので、慣れるまでは調理の工夫、味付けなどが必要になります。

しかし、発達障害があると慣れるまでに時間がかかることがあります。発達障害の特性である感覚過敏では味覚だけでなく、嗅覚、聴覚、視覚、触覚ともに食べることに影響を与えます。

その特性を知って、それぞれの子どもの特性に合わせて食べられるように導いていくべきですが、子どもの拒否反応が強いと、食べさせるための工夫だけでなく、食べさせることを諦めてしまう親も少なからず存在しています。

野菜嫌いの解決の方法は、栄養学的にも医学的にもあるのですが、それを取り入れるかどうかは栄養摂取の重要性についての認識の差が大きく影響しています。子どものための料理をする親などから、よく聞かれることに「野菜を食べる必要があるのですか」ということがあります。

その意味を認識することから、子どもの発達のための栄養改善が始まるということです。

編集委員を務めていた一般社団法人日本健康倶楽部（巡回健診の全国団体）の月刊情報誌「健康日本」は、定期健康診断を実施した企業・団体のための健康情報を掲載していたことから、生活習慣病の予防・改善のために役立つ情報は、すべて取り扱ってきました。

その内容は、１３年間（１５６冊）に検査の意味、生活習慣病、食事・栄養、運動、健康スポーツ、メディカルダイエット、休養・リラクゼーション、メンタルヘルス、保健分野（睡眠、飲酒、喫煙など）、免疫、腸の健康、目の健康、サプリメント、ハーブ、自分でできるツボ療法から東洋医学や未病に至るまで、それぞれ１２回連載を基本としていたので、それぞれ単行本（といっても薄い書籍）になるような分量でした。

この多岐にわたる分野は、個人に合った健康づくりの手法を組み合わせる「健康デザイン」のパーツとして活用できます。一つだけ抜けていた歯と口腔の健康については、健康デザイン活動の主力メンバーが歯科の専門家であることから、全部のパーツを揃えることができました。

どんなによい健康コンテンツが示されたとしても、その内容が難しくては実践につなげにくくなります。内容は理解できたのに、医学用語・医療用語がわからないために実践できないということも少なくありません。

検査結果を受けて医師などから指導されるときに、医学用語・医療用語を使われるので理解ができなかったという声は多くの人から聞きます。医療関係者の指示していることを理解して、的確に健康づくりを実施するためには最低限の医学用語・医療用語は知っておきたいものです。

それをわかりやすく伝えることも大事で、たとえ話で理解を進めることもあります。理解した上で専門用語などがわかれば、もっと健康づくりに励むことができます。そのため、健康づくり教室とは別に専門用語を理解するための情報発信やセミナーなども必要になります。

日本メディカルダイエット支援機構のホームページには「健康用語事典」という専門用語を簡単に解説しているコーナーがあるのですが、この基本となっているのは日本健康倶楽部のホームページのために書いて提供した「健康チェック」と「健康用語辞典」です。

こういったものを活用して、知人が「医検」を始めました。これは医学用語検定の略で、患者や家族だけでなく、医療機関で働くスタッフの受講も増えています。
〔健康ジャーナリスト／日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕