１）要求の実現
応用行動分析として、よく例としてあげられるのは、おもちゃ売り場の前を通ったときの子どもの行動と、それに対する親の対応です。

おもちゃ売り場の前を通ったときに、買ってほしいものがあるとして子どもが泣いたときに、買ってあげたら泣き止んだということがあるとします。これで買ってあげた親や祖父母は解決できたと思いがちですが、子どもは泣けば買ってもらえるということがわかり、次におもちゃ売り場の前を通ったときに泣くようになります。

泣けば買ってもらえるという成功体験があるためで、次には買ってあげないという態度を示しても、買ってもらえるまで泣き続けるということになります。

泣くだけでなく、要求が通らないときには癇癪（かんしゃく）を起こす、他のことでも要求を通そうとするといった行動が増えることが予想されます。

２）回避と阻止
子どもの強い要求を解決するために、おもちゃ売り場の前を通らないようにしても、泣けば買ってもらえるという成功体験のために、他の店の前でも泣いて動かないということが起こります。絶対に買わなければ諦めるということが期待されるものの、それも通じない例が多くなっています。

本人は泣くこと、その場を動かないことが適切なことではなく、親などを困らせていることを理解していても、それが成功体験につながると続けようとするところがあります。

発達障害の自閉症スペクトラム障害の場合には、特有のこだわりから、その要求がかなえられないことに不安や苛立ちを感じて、それを回避するための方法となることもあります。注意欠陥・多動性障害の場合には、衝動性があり、要求を通したい行動が起こると、周囲が説得をしても途中で止められなくなることがあります。

本人は好ましいことではないことがわかっていたとしても、嫌なことから逃れられる、避けられると、その状況から離れるために同じ行動を繰り返すようにもなります。同年代の子どもに手を握られたり、テスト用紙を覗かれるのを避けるために体を叩いたり、噛むといった行動がみられることがあります。

このような危険行動であっても、不快なことを回避できたために、同じ回避や阻止をするための問題行動につながることがあるのです
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

体脂肪は脂肪細胞の中に蓄積されている中性脂肪を指しています。中性脂肪は脂肪酸３個が結びついた貯蔵型の脂肪で、脂肪細胞の中の中性脂肪は簡単には分解されないようになっています。

運動をして興奮作用がある神経伝達物質のアドレナリンが分泌されると、脂肪細胞にあるアドレナリンレセプター（受容体）がアドレナリンの刺激を受けて、中性脂肪を分解させるように働きます。

分解された脂肪酸は、血液中に放出されて、脂肪酸をエネルギー代謝させる全身の細胞に運ばれていきます。運動をしないと体脂肪が減らないのは、アドレナリンの分泌が大きく影響しているからです。

神経伝達物質のアドレナリンは年齢が進むにつれて分泌量が減ってきます。加齢によって運動をしても、なかなかやせないという理由の一つに、アドレナリン不足があげられます。だからといって運動の効果がなくなるというわけではなくて、年齢が進むほど運動にかける時間を増やさないといけなくなるということです。

アドレナリンは腎臓に上側にある副腎から分泌されています。アドレナリンを分泌させるには副腎の細胞が正常に働く必要があり、そのためには細胞で発生するエネルギーが多く必要になります。大きなエネルギー源となっているのは脂肪酸なので、運動をして脂肪酸を多く副腎に送られるようにして、副腎のエネルギーを増やすことが大切です。

脂肪酸は細胞のミトコンドリアに取り込まれないとエネルギー化されないわけですが、脂肪酸はＬ‐カルニチンと結びついてミトコンドリアに入っていきます。Ｌ‐カルニチンは体内で合成されるものの、そのピークは２０歳代前半で、それ以降は年齢を重ねるほど合成量が減っていきます。

これを補うにはＬ‐カルニチンが多く含まれる食品を食べる方法もありますが、その食品は肉類なので脂肪の摂りすぎにもつながります。そこでＬ‐カルニチンをサプリメントとして摂る方法がすすめられています。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

健康食品は販売形態によって減価率が変わってきます。一般的な購入先として多い店販（店頭販売）と通販（通信販売）を例にすると、店販は販売価格の３０％は販売者の利益で、７０％で仕入れるというのが原則です。

商品を製造したわけでも、流通させたわけでも、知名度を上げるために宣伝をするわけでもないので、３０％というのは他の商品と同様に利益率となっています。販売店の取り分の３０％を考慮して、販売価格が決められています。

通販の場合には、健康食品を完全に自社で製造している場合以外は、製造会社から仕入れています。これは商品の特性や製造会社との力関係によっても異なるものの、通常では３０％を商品代（仕入れ料金）としています。

広告宣伝費に３０％、受注・管理・配送に２０％、会社の収益が２０％という原則があって、そこからは努力によって収益を増やすように頑張っていくことになります。こういった計算があって、販売価格が決められていきます。これを基にして、キャンペーンなどで格安の販売が行われたりします。

以前に広告の表示の違反で逮捕された会社のことが新聞記事になっていて、そのときに「仕入れの３倍以上で販売していた」と書かれていました。いかにも悪徳のような書き方でしたが、３倍以上は当たり前の価格です。店販と比較して高く販売していると報道するのは間違いといえます。

訪問販売の場合には、口コミ販売で広告宣伝費がかからない分だけ、この分が広げてくれた人に還元される仕組みとなっています。その割合を増やすために、商品代が低く抑えられることもあり、２０％にも満たない例も実際にはあります。
〔健康情報流通コンサルタント　小林正人〕

災害が起こるたびに重要だと言われてきたのが、被災者の健康と体力の充実でした。それは災害後の生活環境によって健康度も体力も低下することを指していて、外出する機会が減り、運動だけでなく歩く機会が減ることが大きな要因とされています。

高齢者の場合には運動不足による筋力の低下、活動低下による食欲の低下、たんぱく質などの栄養不足、筋肉合成の低下があり、これが筋力の低下につながるということで、このことがフレイル（虚弱）の悪循環を引き起こすと考えられています。

災害後の生活だけでなく、健康度と体力は直後に帰宅できるかどうかにも関わっています。東日本大震災では、関東圏（一都三県）の直接的な被害は少なかったものの、電車をはじめとした交通機関が止まり、多くの帰宅困難者が発生しました。

通常のウォーキングなら３時間で到着できる距離でも、歩く人が多かったことや歩いて帰る道がわからないことで５時間以上も帰宅までかかったという人もいました。もしも道路や周辺の建物の倒壊が起こっていたら、もっと時間がかかってしまいます。

スマホのアプリを使えば、徒歩での帰宅ルートもわかるものの、通信が使えない状況も想定されることで、そのこともあって、関東圏だけでなく、帰宅困難者のためのウォーキングが各地域の団体（都道府県のウオーキング協会など）で実施されました。

防災をテーマに掲げたイベントでは、避難と被災生活を考えたウォーキングも行われます。これは従来のウォーキングイベントのように長く歩くということではなくて、より体力をつけること、より健康になることを目的とした効果的なウォーキングを学ぶ機会であることが求められます。

そして、イベントのときにだけ効果的な歩き方をするのではなくて、日常的に健康度と体力を高めるウォーキングが継続できるように、そのための資料を渡し、継続を支援するということも必要になってきます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

年齢を重ねていくと反射能力が低下することが指摘されています。そのために、反応が鈍くなり、転倒のリスクも高まっていきます。身体年齢測定で、閉眼片足立ちの時間を測定するのは、バランス能力とともに反射能力を知ることも目的としています。

反射能力が低下するのは、神経伝達速度が低下することも関係しています。神経伝達速度は３０歳に比べて６０歳では９０％、７０歳を過ぎると大きく低下して、８５歳では８０％になります。

神経伝達速度は大きくは低下していないのに、高齢になると身体の動きが大きく低下します。これは神経伝達のせいだけではなく、神経伝達を受けて反応する筋肉など身体の動きが遅くなってくるからです。神経伝達を受けて、それを行動に起こすためには一定の筋肉量が必要だということです。

筋肉量の減少は認知機能の低下にも関わりがあり、筋肉が減ることで認知機能が低下するとの研究報告もあります。これは筋肉量が減ることによって活動が低下して、脳が受ける刺激が減ってくることも関係していることから、筋肉の減少が認知機能の低下の指標になっているわけではありません。

また、認知機能の低下は加齢によって進むことから、筋肉の減少とリンクしているだけだという考え方もあるものの、活動量が減ることは認知機能に影響を与えることは事実です。特に有酸素運動は重要で、脳の神経を成長させるＢＤＮＦ（脳由来神経栄養因子）というタンパク質が記憶を司る海馬で多く分泌されて、海馬の機能が維持されると考えられています。

記憶は海馬に一時的に保存されて、大脳皮質に蓄積されていくので、海馬の機能維持は認知機能を高めるためには必要で、有酸素運動が重要だということです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

いつまで経っても歳を取らない人という不老不死のような人は現実にはいなくても、アニメの世界では多数いて、サザエさんのお父さんの磯野波平さんが代表的な存在といえます。なにせ１年が過ぎても、また同じ年齢の設定のまま続けられているのですから。これはドラえもんでも、ちびまる子ちゃんでも同じことです。

波平さんの設定年齢は５４歳で、漫画での連載が始まったばかりの１９４７年（終戦の２年後）の平均寿命は男性が５０.０６歳で、初めて５０歳に達しました。平均寿命を４年も超えているので長生きのほうで、風貌（特に毛髪）も納得がいくところです。

同年の女性の平均寿命は５４.９６歳で、奥さんのフネさんは５２歳の設定なので、平均まであと３年ほどとなっています。

１９５０年当時の定年は５５歳でした。そのときの平均寿命は男性が５９.５７歳であったので、定年して５年もしないうちに亡くなるという状況でした。今のように６５歳で定年となり、男性の平均寿命が８１.４９歳ということでは定年後に１６年もある時代とは大きく異なっていたわけです。

波平さんと同じ５４歳に２０２３年に達するのは１９６９年生まれで、福山雅治、吉田栄作、東幹久、槇原敬之、hyde、加藤浩次などで、波平さんと比較するのも無理と感じさせる方ばかりです。

フネさんと同じ５２歳に２０２３年に達するのは１９７１年生まれで、高田万由子、酒井法子、藤原紀香、檀れい、松嶋尚美、大久保佳代子、光浦靖子、千秋と、おばあさん扱いされたら怒られるような方々ばかりです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

よく噛んで食べることは、唾液によって消化を助けることが第一にあげられます。このほかにも病気予防や脳の活性化などの、さまざまな効果が得られます。これらの健康効果は「卑弥呼の歯がいーぜ」と表されています。

卑弥呼の時代には固いものを食べていたので歯がよくなければ生きていけないということも表してはいるのですが、それぞれの文字が健康効果を表すために当てられたのが「ヒミコノハガイーゼ」です。

「ヒ：肥満防止」よく噛んで、ゆっくりと食べることは食べ過ぎを防いで肥満を防止する。

「ミ：味覚の発達」噛むことで食べ物の形や固さを感じるとともに、唾液によって分解されて食品本来の味を感じることができる。

「コ：言葉の発達」口の周りの筋肉をよく使うことで、あごの発達を助け、表情が豊かになったり、言葉の発音がきれいになる。

「ノ：脳の発達」脳に流れる血液の量が増え、酸素と栄養素が送られるため、子どもは脳が発達し、大人は物忘れを予防し、高齢者は認知症を予防することができる。

「ハ：歯の病気予防」よく噛むと唾液が多く分泌され、食べ物のカスや細菌を洗い流す作用によって虫歯や歯肉炎の予防になる。

「ガ：ガンの予防」唾液に含まれる酵素（ペルオキシダーゼ）が食品の発がん性を抑える。

「イー：胃腸快調」消化を助け、食べ過ぎを防ぎ、胃腸の働きを活発にする。

「ゼ：全力投球」身体が活発になり、力いっぱい仕事や遊びに集中できる。

このほかにも、よく噛むことによって、満腹中枢が刺激されて、多くの量を食べなくても満腹を感じやすくなる効果や免疫力の強化、最近では頭皮の血流をよくして抜け毛を防いだり、毛髪を太くする効果も確認されています。
〔健康ジャーナリスト／日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

健康食品の表示の法律違反が指摘されたために販売ができなくなることがあります。健康食品を規制する法律の一つの医薬品医療機器法（医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律）は医薬品を守るための法律といえるもので、医薬品にしか許されていない医薬品的な効能効果などを表示して健康食品を販売した場合には、“無承認無許可医薬品”とみなされます。

医薬品は国の承認と許可を受けて販売されているもので、承認も許可にされていない医薬品は偽薬とされます。健康食品が“無承認無許可医薬品”とみなされた場合にも偽薬の扱いとなって、医薬品医療機器法によって厳しく取り締まられることになります。

その内容は販売停止、商品回収、罰金、謝罪広告の掲載などですが、健康食品の場合には販売ができなくなり、回収をしなければならないという例が多くなっています。

これで済めばよいものの、健康食品の販売形態によっては損害賠償が起こされることがあります。過去に実際にあった損害賠償の例では、同じ商品を販売する同業他社からの訴えです。１社が違反をしたために、その商品を販売することができなくなった会社から販売によって得られる収益がなくなったことで損害賠償が起こされました。

これを防ぐためには、中身が同じであっても商品名やパッケージが異なるＯＥＭという方法があります。これは販売会社の製品を別ブランドで販売するもので、本来ならあってはいけないはずのことですが、法律違反を指摘されて販売ができなくなっても他社に迷惑をかけることはなくなります。

訪問販売は同じ商品を販売する形態で、いわゆるネットワークビジネスで他のグループが違反をしたことで迷惑を被っても、違反をしたグループのリーダーに対して損害賠償を起こすということは、これまでは考えられていなかったのですが、それが起こるようになっています。

実際に法的に訴えたのか、支払いが生じたのかは別にしても、販売できなくなり、脱退をしなければならなくなった例があります。
〔健康情報流通コンサルタント　小林正人〕

コロナ禍の３年間で住民の健康度は大きく低下しました。健康づくりの基本とされる運動の機会が減り、歩くことすら制限されるような状況でした。外出が減ったことで食事の内容が変わり、食べ過ぎで太った人が増えました。外食・飲食の機会が減ったことで、かえって栄養面で良い結果になったという人がいるものの、全体では口寂しさを紛らせるために食べる機会が増えたという例のほうが優っています。

健診の受診率が下がり、病院に行く人も減りました。特に緊急でもないのに病院に行って時間つぶしをするようなことは減ったとしても、早期発見・早期治療が健康の維持には重要であることを考えると、これも健康度を低下させる結果になりました。

さらにマスクの着用で、吸い込む酸素が減る、吐き出した二酸化炭素がマスクの中に溜まって、これを吸い込むことになるといったことの連続で、この３年間で自由になる時間が増えて健康度が高まった人を差し引いても、まだ健康度がマイナスになったほうが多くなっているのは間違いがないことです。

３年間の制限された生活によるマイナス面を取り戻すためには、これまでの健康づくりの手法では足りないと考えられています。徐々に回復させればよいというような状況ではなく、一気に回復させる手段を取らなければ、悔いを残すようなことになりかねません。

どのような手法で健康度を高めればよいのかを知るためには、３年間で、どのような変化があったのかを知る必要があります。国民の健康度については厚生労働省が「国民健康・栄養調査」として実施しています。全都道府県の住民を対象にサンプル調査を行っているので、基礎調査を見れば、国全体の推移だけでなく、都道府県の変化も確認できます。

その重要な「国民健康・栄養調査」が令和元年の調査を最後に２年間、発表されていません。コロナ禍で調査そのものが行われなかったからです。「国民健康・栄養調査」は平成１５年からで、それ以前は「国民栄養調査」でした。昭和２２年から平成５年までは「国民栄養の現状」でしたが、ずっと継続されてきた調査が２年も中断しました。

調査結果は翌年の年末までに発表されるのが通常であるので、早くても２０２３年の年末にやっと途中経過がわかるという状況です。

指標なしに健康づくりを考えるのは大変なことかもしれませんが、それでも実践しなければ、これまで順調に延びてきた健康度、平均寿命が下がることにもなりかねません。岡山県の女性は平均寿命が日本一になったときだけに、真剣に取り組まないといけないと強く認識しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

免疫を高めるためには、体温を上昇させることが重要であるということを前回、紹介しましたが、日本人は体温が低めの体質です。血液温度は３６.５〜３７℃ですが、欧米人や北方系アジア人は血液温度が１℃ほど高くなっています。これは全身の細胞の中で作り出されるエネルギー量が少ないために、血液が温まりにくくなっているためです。

基礎代謝は消費エネルギーの７０％を占めていて、基礎代謝のうち７０％は体温の上昇に使われているので、「７０％×７０％＝４９％」で、約半分が体温の維持に使われているということになります。

体温を高めるためには、つまり細胞の中で発生するエネルギーを増やすには運動をすればよいということになるのですが、運動量を増やすには時間が自由になる生活でないと難しいところがあります。少なくとも入院していたり、介護施設などに入所していたら、自由に運動量を増やして体温を高めるわけにはいかなくなります。

有酸素運動のウォーキングは、身体を温める効果が高いといっても、施設内に活動範囲が限られていれば、長く歩く、勢いよく歩くという効果的な歩き方をしようとしても、これは無理というものです。

身体を温めるためには入浴も効果的です。熱い（熱めの）お湯に入ればよいということではなくて、ぬるめの温度（３８℃程度）のお湯に長めに浸かって、じわじわと体温を高めていくほうが体温は高まりやすくなります。

笑うことは免疫を高めることが確認されています。心の底から、大きな声で笑うほうが免疫を高めるとされていますが、これも施設内で音出しに制限があるところでは難しいことです。

免疫を強化することが知られている多糖類が含まれる健康食品（きのこ類など）を摂るのもよいとはいっても、入院中に好きな健康食品を摂ることはできないのが、ほとんどの施設です。

免疫を高めるためには。自由に行動ができる自宅で過ごせる期間を長くするのが、一番の方法といえるかもしれません。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）