岡山市の健康づくりを考えるときに、いきなり日本とアメリカの医療制度の違いの話を持ち出されても困惑する人が多いかと思いますが、個人と地域の健康度を高めて、医療費の負担を減らすためには、よい情報となるはずです。

日本の医療制度は“出来高払い制度”となっています。通院回数が長いほど、医薬品が多いほど、入院日数が長いほど多くの医療費を支払う制度です。これは当たり前という感覚で、医療制度の前提にもなっています。ところが、アメリカでは“定額払い制度”となっていて、州によって若干の違いはあるものの、診断と治療によって医療行為が決まり、それに対する支払い金額も決まる制度です。

アメリカの人口は３億４０００万人ほどと日本の３倍近くになっていますが、医療機関のベッド数は日本の半分ほどでしかありません。これは日本の入院期間が平均して１か月ほどであるのに対して、アメリカは６日を下回っているからです。

アメリカは医療費が高く、基本は民間保険です。高齢者や障害者のためのメディケア、低所得者のためのメディケイドという特別な制度はあるものの、それ以外は民間の保険会社と契約をします。これは傷害保険の医療版といったイメージです。

保険に加入していても医療費が高いので、医療費を抑えるために定額払い制度が始まりました。定額払いのマニュアルがあって、医療機関は診断に従って、どのような治療（医薬品、手術、入院など）をしても同じ金額しか受け取ることができません。

これを超えた医療行為を行っても、保険会社が支払いを拒否することまで起こります。できるだけ短い期間で、無駄なことはせずに治療をするのがアメリカの医療制度です。このことがわかると、日本の医療制度では医療費が下がりにくいのは当然のことだと感じます。

アメリカは医療費が高いので、病気にならないようにするのは国民の当たり前の感覚です。病気にならないように努力する、病気になったとしても自力でできることを続けるという感覚は、学ぶべきところがあります。（このことについては別の機会に紹介します）
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

食事をするときには背筋を伸ばして、手を合わせて、「いただきます」と発してから食べ始めるのが基本と考えられています。よい姿勢で「いただきます」と言うところまではよくても、食べ始めた途端に姿勢が崩れて、前かがみで食べ始める子どももいます。

いわゆる“犬食い”と呼ばれる姿勢で、犬に限ったことではなくて、動物のように口を食器に近づけて、極端な前屈姿勢で、まるで食器に顔を突っ込むような勢いで、ガツガツと食べていることを指しています。

日本人の食事は、もともとはお膳文化で、食器を持って、箸を使って口まで食べ物を運んでいく食べ方をしています。これは見た目も美しく、マナーに則っているということで、食文化の基本ともなっています。

それは消化・吸収にも有効で、身体を圧迫しない姿勢は、食べたものを咀嚼して唾液を多く分泌させ、胃の状態も正しく保って消化液を多く分泌させ、蠕動運動によって小腸へと運んで行くことにも有効な姿勢となります。

食べ物を口の中に入れれば食べたことになるという考えでいくと、座って食べても立って食べても、姿勢がよかろうか悪かろうが関係ないという発想になるかもしれませんが、消化・吸収は心身ともに落ち着いた状態で、自律神経の副交感神経の働きが盛んになっているときに促進されます。消化液を分泌するのも、蠕動運動を進めるのも、そして小腸から吸収するのも、すべて副交感神経の働きが盛んになっているときに進んでいきます。

それなのに興奮状態に誘うようなことをすると、交感神経の働きが盛んになって、その分だけ副交感神経の働きが低下して、食べたものが身につきにくくなってしまうことにもなるということです。

犬食いをしないとしても、早食いをすると、やはり副交感神経の働きが抑えられて、消化も吸収も低下するようになり、せっかくの栄養素が充分に吸収されないことになります。交感神経が盛んに働いているときには血管が収縮して血流が低下することにもなるので、吸収されてからの栄養素の循環にも影響が出てきてしまうのです。

実際の年齢は、そのまま“実年齢”と呼ばれますが、その呼び名のほかに“暦年齢”とも呼ばれています。これは誕生年・誕生日がわかれば、現在は何歳なのか簡単にわかります。

年齢を重ねるほど、身体的に衰えて、体力も免疫力も低下していくというのが一般的な認識です。また、病気にもなりやすくなり、回復しにくいことから、医療関係者からは「加齢が疾病の最大のリスク」ということも言われています。

疾病のリスクというと、これまでは生活習慣病の数値（血圧、血糖値、中性脂肪値、ＬＤＬコレステロール値など）が高い状態や太っていること（内臓脂肪の多さ）が指摘されてきました。しかし、血圧や血糖値などが標準よりも高ければ、また太っていれば必ず発症するというわけではありません。

逆に考えると、検査数値が標準以内であれば病気にならないのかというと、これも違っていて、生活習慣病（高血圧症、糖尿病、脂質異常症、痛風、肝機能障害など）がなくても身体的な年齢が進んでいる状態の人もいます。そのために感染症によって健康が脅かされることもあります。

これは筋肉量と健康の関連でも言えることで、筋肉量が多くて太っていなければ健康だということでもありません。全身をバランスよく動かして、周囲の急な変化に対応できる瞬発力や反射力が弱ければ、バランス能力が低下することで転倒しやすくなり、そのために骨折することもあります。

高齢者の場合には、骨折が、そのまま介護につながり、寝たきり状態になることもあるだけに、バランス能力を高めることが重要になります。高めるといっても、自分の現在のバランス能力が、どの程度なのかがわからないと対応しようがありません。

そこで、現在の身体の状況を年齢に当てはめて、実年齢との差を明らかにすることで、健康づくりとして何をすればよいのか、どれくらい実施すればよいのかを知ることができます。そこに着目したのが「身体年齢」という新たな考え方による測定法です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

人間の身体は、悪い状態から良い状態に変化するときに、一時的に悪い状態が強く現れることがあります。例えば、皮膚にアレルギー反応を起こす成分を摂っていた人が、それを避けたこと、アレルギーを改善させる成分を摂ったことによって、皮膚のアレルギーが強く現れるといったことです。

これはアレルギーを起こす成分を体内から排出する機能が高まり、それによって排出された成分が皮膚を荒らすようなことがあるからで、このように一時的に悪化するようなことが起こることは好転反応と呼ばれています。

瞑眩（めんげん）反応とも呼ばれることがありますが、トラブルがあった部位だけでなくて、めまいや鼻血、のぼせなどの普段とは違った身体の反応が起こることもあります。

そのことから、好転反応は身体が良くなる兆候で、その反応が起こったことを続けることがすすめられます。これは東洋医学（漢方医学）でよくあることですが、健康食品の有効性を説明するときにも使われます。

それは東洋医学としては正しいことであったとしても、健康食品について説明するときや有効性の表示では禁止されています。その根拠となっていることは医薬品医療機器法に基づく「無承認無許可医薬品監視指導マニュアル」に記載されています。

好転反応を広告などに表示したり、有効性として伝えることは、医薬品医療機器法に違反する行為となり、健康食品であっても偽薬を取り締まるのと同様に、厳しく処分されることになります。好転反応を表示した場合には、「これは医薬品ですよ」と言って販売しているのと同じにみなされるからです。

漢方薬では、吸収性を高めるために、舌下錠という摂り方も行われます。これは口腔粘膜から吸収させる方法で、舌の下に錠剤を入れて吸収させるようにします。飲むと胃で分解されて小腸から吸収され、血液中に入ってから肝臓で解毒され、その後に血液中に入って必要なところに運ばれます。そのために有効性が低下することになりますが、粘膜から血管に直接吸収させることで効き目を強めようとする行為です。

これについても「無承認無許可医薬品監視指導マニュアル」で医薬品にだけ許可された摂取法であるとして、健康食品では表示することが禁止されているのです。
〔健康情報流通コンサルタント　小林正人〕

(4)医師や専門家等の推奨等
医師や専門家等が機能性表示食品を推奨すること自体が直ちに景品表示法上の問題となるおそれにつながるものではありません。

しかし、推奨等の内容が届け出された機能性の範囲を逸脱しているものである場合には、景品表示法上の問題となるおそれがあります。

その他、以下の場合においても景品表示法上の問題となるおそれがあります。

＊医療関係者、大学教授など権威のある者による感想文や推奨文において、特定の疾病名を示すことにより、疾病の予防・理療効果が得られるかのように表示する場合

＊推奨等の事実がないにもかかわらず、推奨等を得ているかのように示す場合

＊推奨等が、その食品の効果を全面的に肯定していないにもかかわらず、肯定している部分のみを引用する場合

＊有償・無償を問わず、肯定するように特に依頼して行われた利害関係者の推奨等であるにもかかわらず、客観的な立場からの推奨等であるかのように表示している場合

＊推奨者の肩書きを、事実に反して、食品の利用者にとって信頼される専門家であるかのように表示する場合

私がＬ−カルニチンの研究を２０年にもわたって続けていることを伝えると、「ダイエットの健康食品を販売しているのですか？」と聞かれることがあります。私が代表を務める日本メディカルダイエット支援機構はＮＰＯ法人（特定非営利活動法人）で、公益活動１００％なので一般的な商品の販売をすることはできません。

Ｌ−カルニチンの機能性を伝えて、販売する会社や団体などを支援することはできるものの、直接販売するわけにはいきません。それなのに、私からＬ−カルニチンのサプリメントを買って使っている人は複数います。これは研究用のＬ−カルニチンを実践として使いながら、自分の身体を使って研究成果を確認してほしいという研究活動の一環としての提供です。

Ｌ−カルニチンを使って、希望するような結果が得られるように、効果的な使い方、より効果を高める方法についても伝えています。“希望するような結果”というのは、Ｌ−カルニチンの機能性として知られている脂肪の代謝を進めることによるダイエット効果だけではありません。

脂肪はエネルギー量が他のエネルギー源よりも高いので、細胞の中で多くのエネルギーを作り出すことができます。細胞の中で作られたエネルギーは、その細胞の中だけで使われます。細胞の中では、エネルギーを使って、生化学反応が起こっています。生化学反応というのは、それぞれの細胞の役割のための変化のことで、生化学反応を盛んにして、細胞本来の働きを高めるためには多くのエネルギーを作り出すことが重要になるのです。

エネルギー源（糖質、脂質、たんぱく質）からエネルギーを作り出すことは“異化”、エネルギーを使って体内に必要なもの（細胞の材料、酵素、ホルモン、神経伝達物質、代謝促進成分など）を作り出すことは“同化”といいます。

この同化のための異化、つまりエネルギー代謝の促進が私たちの研究テーマです。私たちの資格認定のメディカルダイエットアドバイザーも発達栄養アドバイザーもエネルギー代謝が重要な講習テーマとなっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

私のモットーというか、私が関わった団体のモットーは「無理なく無駄なく」をテーマに掲げています。そのような考え方をしている団体としか付き合わなかったということでもあるのですが、“無理なく”を怠けること、“無駄なく”をコストカットという考えで、儲けが最優先になっているところとは、初めから波長が合わないので、巡りあうこともありませんでした。

どんなに素晴らしいことをしていても、それをボランティア精神で実施していても、無理がかかるようなことでは長く続けることはできません。短期逃げ切り型の活動や事業でよいというなら話は別ですが、長く続いてこそ活動や事業の意味があります。

成果を出すまでに期間がかかり、年齢を重ねた方が中心になっている活動は、中心人物の気力と体力が年々低下していくことを考えると、頑張っている人の頑張りに頼るわけにはいかなくなります。

そこで継続を考えると、無理をしないで効果的に（無駄なく）活動が続けられるように、次世代に伝えて、本家本元の人でなくても動き続ける仕組みを作ることが重要になります。

ところが、自分が作り、自分が抱えていることは手放せない人がいて、その姿勢・態度のために、「継続できていたら、どんなによかったか」と感じさせることも少なくないのです。

正しく伝えて、正しく継続されるためには、受け取った人が無駄な手間と時間をかけないようにすることが必要で、「手間がかかることなら受け継ぎたくない」と思うことがないようにする仕組みが必要です。

そして、継続していけるように、講習テキストやマニュアルを作成して、さらに情報を継続的に発信して、向上できるように、時代の変化に合わせられるようにする仕組みを作ることも重要です。

そういった仕組みを作ることができるのか、そのことも一緒に活動する団体や構成メンバーを見極めるためには必要になってくるのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

しっかりと噛んでから飲み込むのは消化をよくするだけでなく、全身の細胞で行われる代謝にも大きな影響を与えることになります。これは消化酵素と代謝酵素の関係から説明することができます。

消化酵素は唾液と胃液が中心になりますが、十二指腸で分泌される胆汁も含まれます。代謝酵素というのは、細胞の中で生化学反応を起こすための酵素で、これが充分にあることによって細胞の働きが正常に保たれるようになります。

酵素はタンパク質で、肝臓でアミノ酸から合成されています。その量は食事で摂ったアミノ酸（たんぱく質が胃で分解されてアミノ酸になって吸収）の量にも関係しているものの、１日に作られる量はほぼ決まっています。

この酵素は維持酵素と呼ばれていて、消化酵素と代謝酵素になります。食べたものを消化するのはエネルギー源や身体を働かせるための重要な役割をする栄養素を摂取するために重要なことであるので、多くの消化酵素が必要になります。

消化酵素の分泌量は食べたものによっても異なり、消化されにくい食べ物を多く食べれば、それだけ多くの消化酵素が必要になってきます。その分だけ全身の細胞で使われる代謝酵素が減ることになります。

例えば消化酵素が維持酵素の８０％を占めるようになると、代謝酵素は２０％しか使われないことになります。消化酵素が６０％で済むようになれば、代謝酵素は４0％になり、計算上ではあるものの、代謝酵素は２倍にも増えることになります。

食べ物を、しっかりと噛んで、唾液と充分に混ぜ合わせてから胃へと通過させていけば、胃から分泌される消化酵素は少なくて済むようになります。よく噛んで食べることは消化酵素を節約して、その分だけ代謝酵素を増やすことになるということです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

医療機関にかかる回数を減らすことが一時期、多くの健康保険組合や自治体で検討されたことがあります。重病になって多くの医療費と治療の期間をかけることがないように、早期発見、早期治療を心がけるということで、積極的に医療機関を活用するということでした。

ところが、中には何か勘違いをしたようなところもあって、医療機関に行くことを控えるかのような推奨がされたこともありました。

早期に発見できれば重症化することなく、元の状態に戻ることもできます。医療機関を利用して、医薬品なども使ったとしても、自分の努力（食事や運動、生活習慣の見直しなど）によって改善できる状態では、それほど多くの医療費はかかりません。

ところが、自分の努力が通じないようなところまで進んでしまうと、医療に頼るしか方法がなくなり、そのときから医療費は増える一方となります。生涯医療費のピークは７５〜８０歳となっていますが、これを低く抑えるためには、できるだけ早い段階で健康づくりに取り組むことが求められます。

そのためにも不安を感じたときには、迷うことなく医療機関で検査を行うことです。自分の治癒力を信じて、自分なりの努力をするのはよいことではあっても、検査をしないことには自分の状態を知ることも、どのような対策を取ればよいかも知ることはできません。

医薬品の使用が必要な状態であっても、弱い医薬品、少ない使用量で済む段階での治療は、生涯にわたる健康度を高めるためには重要な位置づけとなります。

日本の医療制度は“出来高払い制度”です。通院回数が多いほど、医薬品の数が多いほど、入院日数が長いほど多くの医療費を支払わなければなりません。これは当たり前のことのように思われているかもしれませんが、アメリカでは“定額払い制度”が基本となっています。

日本の医療制度を変えるわけにはいかないとしても、定額払い制度から見習って、自分でできることを取り入れるという行動は、個人レベルでも市町村のレベルでも実施することはできます。

そのことによって地域の医療費を抑制して、生涯医療費を抑えることもできるはずです。その行動を起こすためにも、医療の実態と医療費の仕組みについて知っておくことが大切だと考えています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

肝臓には、さまざまな働きがあり、それは一つずつの肝細胞が担っています。肝臓の働きとしては解毒が有名ですが、ブドウ糖からグリコーゲンを合成するのも、脂肪酸から中性脂肪を合成するのも、アミノ酸からタンパク質を合成するのも肝細胞の働きです。合成されたタンパク質から全身に必要な酵素やホルモン、神経伝達物質などを合成するのも肝細胞です。

細胞の中では酵素が働いて、それぞれの生化学反応を起こしていますが、そのためにはエネルギーが必要です。

エネルギーは細胞の中で、エネルギー源（ブドウ糖、脂肪酸、アミノ酸）を材料にして作られていて、そのエネルギーは細胞の中だけで使われています。一つひとつの肝細胞の働きを高めていくためには、エネルギー源から効率的にエネルギーを作り出すことが必要で、そのエネルギーが肝細胞の中でエネルギー源からエネルギーを作り出すためにも使われます。

糖質（ブドウ糖）は細胞に吸収されやすいのに対して、脂肪酸は代謝促進成分のＬ‐カルニチンと結びつくことによって細胞のミトコンドリア（エネルギー産生器官）に取り込まれていきます。

Ｌ‐カルニチンは必要な成分ということから体内で必須アミノ酸のリシンとメチオニンから合成されているものの、合成のピークは２０歳代前半で、これを過ぎると合成量が減り、脂肪酸のミトコンドリアへの取り込みも減っていきます。

肝臓の働きを高めるためには、不足しているＬ‐カルニチンを補うことが必要で、一つにはＬ‐カルニチンが多く含まれる肉類（羊肉や牛肉）を多く食べることですが、これは脂肪の摂りすぎにもなります。

もう一つの方法は、サプリメントとして摂取する方法で、Ｌ‐カルニチンは以前は医薬品の成分としてしか使えなかったのが、今では食品の成分として使うことが厚生労働省によって許可されています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕