エネルギー代謝を高める成分の代表といえば、コエンザイムＱ１０、Ｌ‐カルニチン、α‐リポ酸で、これらは代謝促進成分と呼ばれています。３種類の成分を、この順番で並べたのは、食品の成分として認められた順番だからです。以前は医薬品の成分だったのですが、２００１年にコエンザイムＱ１０が、２００２年にＬ‐カルニチン、２００４年にα‐リポ酸が厚生労働省によって食品に使用することが許可されました。

コエンザイムＱ１０はエネルギー代謝が行われる細胞のミトコンドリアの最終段階でエネルギー化するときに使われる補酵素です。Ｌ‐カルニチンは脂肪酸をミトコンドリアに取り込むために必要な成分で、α‐リポ酸はエネルギー源（糖質、脂質、たんぱく質）をミトコンドリアで使われる高エネルギー化合物のアセチルＣoＡに変化させるときに使われる酵素の活用を進める成分です。

医薬品の成分というと化学合成されたものという印象が抱かれることがありますが、代謝促進成分は食品に含まれる成分です。今では当たり前に食品の成分と認識されているビタミン、ミネラル、アミノ酸も医薬品の成分としてしか使えない時代もありました。それが規制緩和によって、食品として使えるようになったものも多いのです。

３種類の代謝促進成分は、それぞれ医薬品の成分であったことから、有効性は認められていると考えられているものの、医薬品と同じ使い方をされているのはＬ‐カルニチンだけです。

医薬品の成分としてのＬ‐カルニチンはカルニチン欠乏症という体内でのＬ‐カルニチンの合成量が少ないためにエネルギー代謝が低下している人のために使われています。食品の成分としてのＬ‐カルニチンは、年齢を重ねるにつれて低下してくるＬ‐カルニチンの体内合成を補って、代謝の若返りを目指しているものです。

Ｌ‐カルニチンの研究データを厚生労働省に提供して、食品の成分として認められるように動いたのはロンザ社で、同社のＬ‐カルニチンは国内シェアの８割を占めています。このＬ‐カルニチンは有効性が確認されたものということで、どこのＬ‐カルニチンなのかを確認することも重要です。

コエンザイムＱ１０の研究データを提供したのは、還元型コエンザイムＱ１０で有名なカネカで、国内シェアの９割を占めています。
〔健康情報流通コンサルタント　小林正人〕

国民全体の健康度の話となりますが、それを見る指標の一つとなっているのは生涯医療費です。医療費が多くかかるということは健康度が低くなっている証拠であり、それだけ日常の活動も健康のための活動も制限されているということにもなります。

生涯に使われる１人当たりの医療費は、厚生労働省の調査によると約２８００万円にもなります。これは医療機関に支払われる金額で、社会保険によって１割から３割を本人が負担していることになります。これ以外は保険組合や国、自治体が支払っています。

生涯医療費が増えるということは、それだけ自治体の負担を増やしているということであり、これを下げることができれば本人や家族の負担だけでなく、国の負担も自治体の負担も減ることになります。その負担を減らすことができたら、それを健康づくりにかけて、さらに医療費を下げるという好循環が期待されます。

生涯医療費の男女平均が約２８００万円であって、男性は約２７００万円、女性は約２９００万円です。この差は寿命の長さに関係しています。長生きするほど医療機関にかかることが増えて、医療費も増えていくことを示しています。

その生涯医療費の半分は７０歳以上に使われています。７０歳を境に、その前の７０年間に５０％、その後の寿命を迎えるまでに５０％が使われてい流ということです。男性の場合は平均寿命まで生きたとして１２年ほど、女性は１８年ほどの間に、生涯医療費の半分を使っていることになります。

生涯医療費のピークは７５〜８０歳となっています。このピークが下げられれば、生涯に使う医療費を大きく減らすことができるわけで、７５歳の後期高齢者になるまでの期間に、どれだけ健康になるための行動をするか、その行動の期間と内容が問われることになります。

もちろん少しでも早い時期から健康づくりに取り組むことは大切ですが、少なくとも生涯医療費のピークまで１０年以上もある６５歳、つまり前期高齢者になったときには健康づくりを実践するべきだと考えがあります。

日本老年学会と日本老年医学会による高齢者の定義の提言では、前期高齢者（６５〜７４歳）は准高齢者として、高齢者（７５歳以上：現状の後期高齢者）を支えていく立場となることをすすめています。

それは実際の支援をすることだけでなく、自分が健康であるように努めて、超高齢社会に貢献するという意味も含まれているのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

野菜嫌いの子どもは多く、中でも発達障害があると感覚過敏もあって、野菜が食べられないということは少なくありません。一つには野菜の味があって、独特の苦味がある野菜も多く、特に色が濃い緑黄色野菜は味にも特徴があります。

子どもは成長過程では、まずは甘味に対する感覚が鋭くなり、徐々に食べるものを増やしていくと、苦味や渋味、酸味などの感覚を知り、それに慣れていくようになります。ところが感覚過敏では、これらの味が強い刺激になって、どうしても食べられないということが起こります。

そもそも苦味や渋味は有害物の味で、酸味は腐ったものの味です。それでも健康のために、いろいろな食品を食べるために、味わいを感じるためには必要ということで、受け入れるようになっていくものです。ところが、発達障害の感覚過敏では危険を感じさせる味には慣れにくくなっています。

さらに感覚過敏では、味だけでなく、噛むときの刺激、噛むときの音、においなどによって食べられないことも起こります。それが記憶に強く残っていると、見て、視覚を刺激されただけで拒否反応が起こるようにもなります。

葉っぱが嫌いということも多いのですが、どうしても食べられないという子どもに、無理に食べさせようとすると、嫌がることをした保護者のことを嫌いになって、それ以降は味覚などの問題ではなくて、発達障害の特性の感情の高まりで食べられないということにもつながっていきます。

緑黄色野菜によって摂取が期待されているのは、食物繊維と並んで抗酸化成分のカロテンが含まれているからで、これは葉っぱ以外にも含まれています。かぼちゃやにんじんが代表的なもので、これらの食材なら調理法を工夫して食べやすくすることもできます。野菜嫌いから緑色のものが苦手になってしまった子どもには、見た目の変化も大切になります。

淡色野菜は食べられるなら、そちらのほうで食物繊維を摂ることもできます。食べられない食材にこだわることなく、多くの種類の野菜の中から選び、さらに調理法の工夫もして、さまざまな栄養素を摂ることを考えるようにしたいものです。

健康食品は、あくまで食品であるので、医薬品とバッティングすることはない、という考えは長らく医学や医薬の世界にはありました。それは今から２０年以上前のことで、それこそ“機能性食品”ではなく“気のせい食品”と揶揄されるような時代のことです。

ところが、健康食品の使われる素材の研究が薬学の世界で拍車がかかり、医薬品と同様の作用機序（効果的に働くメカニズム）がわかり、より効果が高いものも明らかにされるようになりました。

素材の種類、産地、収穫時期、収穫方法、使用部位、効果的な加工（抽出、凝縮など）による違いが明らかになるにつれて、医薬品とのバッティングが起こるようになってきました。

バッティングというと効果がかち合うことから、思いもしなかった結果が現れることで、一般的には、よくないこと、医薬品でいえば副作用のようなことが想像されます。
しかし、よいこともあって、これは“相互作用”と呼ばれます。例えば、血圧を降下させる成分が含まれる医薬品があって、健康食品でも血圧を降下させるものがあって、両方を同時に使うと血圧が下がりすぎることがあります。そのため、健康食品を使わないように患者に指導する医師もいます。これは日本の医師の基本的なスタンスです。

ところが、アメリカでは別の考え方が主流で、患者本人の意思で健康食品を使って血圧を下げようとして、それで充分な効果が得られなかったときには、医薬品を少しだけ使うということをします。これはアメリカの医療制度が定額払い制度で、どんな方法で治療しても受け取ることができる医療費が同じという仕組みが関係しています。

これは健康食品にも機能性が認められているからで、それだけに食品の成分であっても凝縮、濃縮されたものは医薬品の組み合わせと同様に相互作用が起こる可能性が高いという認識があるからです。

この医薬品と健康食品成分の相互作用をまとめた世界データベースの「ナチュラルメディシン・データベース」（natural medicine database）がアメリカを初めとした英語圏で使われています。この日本対応版もあり、１２００種類以上の素材が掲載されているうちの２５％ほどには健康被害が認められた相互作用がある医薬品が示されています。

そのようなリスクがあるにも関わらず、相互作用が起こるような健康食品の成分が使われ、患者が使って疾病の治療効果があるということを表示して販売したら、何があったときに厳しく対処されるのは当然のことです。というのは、規制する側は「ナチュラルメディシン・データベース日本対応版」を熟知しているからです。

それだけに、販売する側も、この内容を知っておくべきだということで、入手方法と使い方をコンサルタント先には伝えています。
〔健康情報流通コンサルタント　小林正人〕

エネルギー源（糖質、脂質、たんぱく質）を食事で摂れば、そのままエネルギーとなるわけではありません。一つには消化と吸収の関係があって、消化液の量と消化酵素の働きの違いによって糖質からブドウ糖に、脂質（脂肪）から脂肪酸に、たんぱく質からアミノ酸に、どれくらい分解されるかによって吸収率は違ってきます。

吸収されれば、それが全身の細胞に取り込まれてエネルギーになるのかというと、細胞への取り込みも違っていて、ブドウ糖は膵臓から分泌されるインスリンの量によって吸収量が違ってきます。

脂肪酸は代謝促進成分のＬ‐カルニチンと結びついて細胞の中にあるエネルギー産生器官のミトコンドリアに取り込まれるので、Ｌ‐カルニチンの量が脂肪酸の吸収率に影響してきます。Ｌ‐カルニチンは体内で合成されていて、合成のピークは２０歳代前半なので、年齢を重ねるにつれて脂肪が効率よくエネルギー化できなくなっていきます。

アミノ酸は肝臓で必要なタンパク質に合成されます。その合成量によって、エネルギー化されるアミノ酸の量は大きく違ってきます。

エネルギー源のエネルギー量はほぼ決まっていて、１ｇあたりにつき糖質は約４kcal、脂質は約９kcal、たんぱく質は約４kcalとなっています。脂肪の摂取が太りやすいというのは、糖質とたんぱく質の２倍以上のエネルギー量があるからです。

エネルギー源に含まれるエネルギー量のうち、どれくらいがエネルギー化されるのは、それぞれの人の身体の条件によって異なるということで、摂取エネルギー量を増やせば太る、減らせばやせると単純に計算できることではないのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

(3)実験結果及びグラフ
広告その他の表示において試験結果やグラフを使用する場合、試験条件（対象者、人数、摂取方法等）が視認性をもって明瞭に表示されていないことによって、一般消費者が機能性に関して、特段の条件などなく容易に効果を得ることができるかのように誤認する蓋然性があるときは、景品表示法上の問題となるおそれがあります。

また、試験結果を示すグラフを極端にトリミングやスケール調整等をすることにより、実際の試験結果よりも過大な効果があるかのように表示することなども景品表示法上の問題となるおそれがあります。

さらに、広告その他の表示において機能性表示食品の届け出された機能性の科学的根拠とした試験結果以外の一般的な学術情報や統計資料等を引用して表示する場合、資料等の内容が届け出された機能性の範囲を逸脱したものであるときは、景品表示法上の問題となるおそれがあります。

なお、機能性関与成分に関する研究レビューにより届け出された機能性表示食品の広告その他の表示において、研究レビューで用いた論文の試験結果やグラフを表示する場合にあっては、引用するグラフ等が届け出の最終製品を用いた試験のデータであると誤認されないように、グラフの選択理由や最終製品を用いた試験結果ではないことなどを、視認性をもって明瞭に表示するように留意する必要があります。

岡山市南倫理法人会のモーニングセミナーに参加させてもらって、タイムキーパーの大切さを実感しています。予定時間に従って厳格に進めていくのは、大切な倫理の実践を講話として伝える方の時間を着実に確保するためで、早朝の６時から７時までの短い時間を有効に活用するための手段であることは理解しています。

時間を無駄にしない行動というと、メジャーリーグではピッチクロック（投球間隔時間）が今年から採用されて、ピッチャーは走者がいないときには１５秒以内、走者がいるときには２０秒以内に投球するルールとなりました。

これまで秒数のルールというと、バスケットボールの３秒ルール、５秒ルール、８秒ルール、２４秒ルールが有名で、「月刊バスケットボール」の編集に参加していたときに、初めに教え込まれました。

３秒ルールというと落としたものを３秒以内に拾えば食べられるといった困った勝手ルールもありますが、与えられた短い時間で物事をこなすのは案外と大変なことです。

モーニングセミナーの後の朝食会で講和の感想を述べ合うシェアは、４５秒と限られた中で話をするのは初めこそ大変なことでしたが、慣れてくると一言で言いたいことが言えるようになってきます。これも倫理を学ぶメリットかと感じています。

こんなことを経験しながら、思い出したのが決断の“１０秒ルール”でした。即時に判断しなければならないことは１０秒以内に結論を出すということで、経営者の即断即決の秘訣としてゴーストライターをやっていたときに何度か文章にしました。

講話を聞きながら発想したことがあったときは、長々と考えるのではなくて、１０秒以内にメモをして、さらに発想につながる言葉に意識を向けるようにしています。このときのメモは後で発想を実現化させるときに役立っています。

長々と考えてメモをしていくことは、後で振り返ってみると案外をモノにならないことが多い感じがします。こういった１０秒以内で決断して、実践につなげることを、“発想の転換”ならぬ「発想のテンカウント」と呼んでいます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

漢字遊びのように思われることもあるものの、今回のテーマの「辛に一本足せば幸」というのは、真実に近いところがあり、これを講演の演題に使っている人も多いようです。

確かに、辛に一を合体させると幸となります。辛いというのは何か一つ足りない結果なので、何をプラスすればよいのかを考え、実行に移すことが大切だという教えとして使われています。

「辛い」と書いて、「つらい」と読む人と「からい」と読む人がいます。辛い（つらい）のも辛い（からい）のも、同じような感覚だという人がいる一方で、辛い（からい）ものは大好きなので、激辛であっても辛い（つらい）とは感じないという人もいます。

だから、「辛」という漢字を示すときには辛い（つらい）を意味する漢字だと、はっきりと伝えないと、イメージされることに差が生じてしまいます。

「辛に一本足せば幸」という話をされた人は、よい話を聞いたということに満足することはなくて、実際に何が不足しているから辛いのか、何を加えれば辛い状態を幸せな状態に変化させられるのか、そのことがわからないと納得したことにはなりません。

自分が納得して、何をすればよいのかがわからないと、他の人に「辛に一本足せば幸」と話しても、よい結果にはならないはずです。少なくとも、自分にとってプラスすべき“一”が何かわかった、実際にプラスして、こんなふうに変わったという実例を示してほしいのです。

自分の場合には、岡山に移住して、“幸”だった状態が、一つ抜かれてしまったために“辛”になって、辛酸をなめることになりました。抜かれては困る一つが何かを知り、それが絶対に起こらない状態にするように頑張る、頑張っても抜かれるような環境だったら、早めに離れて新たな“幸”を模索するということで、新たな行動を起こしているところです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

法律は世の中をよくするために施行されるものであって、メリット、デメリットという表現はふさわしくはないというのが一般的な感覚です。しかし、発達障害児と、その保護者の支援活動を行っていると、デメリットと呼んでもよいような状況を目の当たりにすることもあります。

保護者は、子どもが定型発達（発達障害でない状態）であっても、子どもの特性や志向などに合わせて、できる限りの支援をしていくことは、当たり前に求められることです。

発達障害児が困っていることがあれば、保護者として他人に任せるのではなく、自らの努力と工夫をもって進めていく責任があるはずです。

しかし、発達障害者支援法（第三条）によって、発達障害児の支援は国や地方公共団体（自治体）の責務とされ、発達障害児の発達障害の症状の発現後できるだけ早期に把握すること、就学前（小学校入学前）も就学後も発達支援が行われるようにすることが定められました。

そのために、本来なら保護者が率先して実施すべきことまで、自治体や福祉関係者に任せてしまう保護者が増えるようなことにもなっています。

発達障害者支援法の第四条には国民の責務として、「国民は、個々の発達障害の特性その他発達障害に関する理解を深めるとともに、基本理念にのっとり、発達障害者の自立及び社会参加に協力するように努めなければならない」と書かれています。

発達障害児のことを理解して、手助けするのは、すべての国民の責務であるということを、まるで周囲の他人の責務と捉えている保護者も少なからずいます。国民の責務は、保護者やその家族の責務ということも含んでいます。

誰もが発達障害児の状況を理解して、社会で安心して暮らせるようにする責任があるということで、発達障害児の困難さや苦しさを身近にいて最も理解している保護者が、子どもが自立できるように最大の応援団になるのは当たり前のことなのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

メディカルダイエットというと、消化・吸収・循環（血液循環）・代謝（細胞での生化学反応）・排泄の一連の流れにアプローチすることが多いことから、食道から先のことを扱っていると考えられがちです。その範囲の研究と講習が多いのも事実ですが、食べたものを噛んで、しっかりと消化しやすい形にしてから飲み込むという食道を通過する前のことも扱っています。

消化から先の科学的な反応と比べると、食事と運動のタイミングといったような生化学の研究よりも簡単な分野を扱うことにはなりますが、食事をしてからエネルギーを作り出し、そのエネルギーを使って健康を維持するためには、初めの噛むことが重要になります。

噛んでから飲み込むまでのことは“咀嚼”（そしゃく）と呼ばれます。食べ物を噛み砕いて、唾液と混ぜ合わせ、柔らかくて飲み込みやすい形にすることを指していますが、咀嚼の基本となるのは噛むことです。噛むことによって唾液が分泌されるので、噛む回数は大切になります。

咀嚼の回数としては一口について３０回が目安とされます。現代の咀嚼の回数は１日あたり６２０回とされています。戦前の１４２０回に比べると半分以下になっています。これは食べ物の硬さとも関係があって、あまり噛まなくてもよい食品を食べるようになった結果ともいえます。

噛む回数が少なくなったということは、噛んでいる時間も短くなっているわけで、戦前は２２分だったのが現在では１１分と半分になっています。それだけ唾液が出なくなっているわけで、消化のために胃から分泌される消化液が多く必要になっています。

噛む回数と飲み込むタイミングを教えられていない幼い子どもでも平均して１５回は噛んでから飲み込んでいます。そのときよりも硬いものを食べている成人は、３０回は噛んでもおかしくないわけですが。１０回ほどで飲み込んでいる人も少なくありません。

咀嚼は前歯（門歯）を使って粗く噛んでから、奥歯（臼歯）ですり潰していきます。粗く噛むのに７回、それ以降はすり潰しの回数となります。１０回で飲み込んでいたら、まだ吸収されにくい形のままで胃に送られていくので、消化が進みにくくなり、栄養素の吸収にも、栄養素を用いた代謝にも影響が出てくるのは当たり前のことです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）