「歩きましょう」と言われて、いきなり速歩で歩き出す人は少ないと思います。普通歩行と言われるウォーキングの速度は時速５kmほどで、これよりもゆっくりと歩く人はいても、逆に速く歩く人を見かけることはありません。

長く歩くほど、つまり長い距離を歩く、長い時間をかけて歩くということでは、頑張りすぎると長続きしないので、普通歩行の速度になるのが普通のことです。

歩くことによる健康効果というと心肺機能の向上、身体機能の向上、筋肉の増強、ダイエットといったことがあげられます。ダイエットといってもスリムになる痩身ではなくて、私たちは健康づくりを目的としたメディカルダイエットを実施しているので、あくまで生活習慣病対策のためのダイエットです。

そのためには普通歩行だけでは成果を得にくいので、途中で速歩を入れるようにしています。速歩は健康効果が高いといっても時速が７kmを超えるような速度では長くは続けられません。ウォーキングは有酸素運動ですが、必死になって歩くと無酸素領域に近づいていきます。有酸素運動であるのに、身体的な負荷が高まって無酸素運動と同じようになっていくのが無酸素領域で、この状態になると脂肪の代謝が低下して、エネルギー源として主に使われるのは早くエネルギー化されるブドウ糖に変わります。

血糖値を下げようとする場合は、無酸素領域の苦しさを感じる速度でのウォーキングでもよいのですが、体脂肪（中性脂肪）を減らすことを考えたら、有酸素運動の領域でのウォーキングにしておいたほうがよいということです。

有酸素運動で身体的な負荷に物足りなさを感じたときには、普通歩行から１〜２分だけ速歩を実施します。この時間は少し息苦しさを感じるまでの時間ということで、２分を超えても大丈夫というときには、もう少し長めに速歩を続けます。そして、速歩で苦しさを感じるようになったら普通歩行にして、これを５分ほど続けたら、再び速歩に切り替えます。

このようにすると速歩のときに筋肉に多くの酸素が取り込まれるようになり、普通歩行では酸素を使って脂肪代謝を進めることができるようになります。余計な体脂肪をエネルギー消費して、生活習慣病の予防に役立てるのが速度の異なる２つの歩き方を組み合わせることの優れたところです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

高齢化と少子化が進む中、１人の高齢者を支える人が急速に減ってきています。支える人を現役世代（１５〜６４歳）として計算すると、いかに厳しい状態になっているかがわかります。

１９６５年（高齢化率６.３％）には現役世代が９.１人で高齢者１人を支える“お神輿型社会”でしたが、２０１０年（高齢化率２３％）には現役世代が２.８人で高齢者を支えなければならない状況になって、これは“騎馬戦型社会”と呼ばれました。

２０５５年には高齢化率は４０％を超えて、２.５人に１人が高齢者になると予測されています。この段階では高齢者１人を現役世代１.３人で支える状態になって、これは“肩車型社会”と呼ばれる状態になります。

現状（２０２２年）の高齢者（６５歳以上）の割合は２８.９％で、子ども（１５歳未満）の割合は１１.７％となっています。単純に計算すれば高齢者は子どもの約２.５倍はいることになりますが、介護率が年齢につれて高まり、８５歳以上では６０％ほどにもなっています。これを考慮しても、活動できる高齢者は子どもの２倍はいると予測できます。

騎馬戦型や肩車型のように高齢者が子どもを全面的に支えることを望んでいるわけではなくて、地域の中で集団によって子どもを支えるということを考えると、子どもを支援する人材は数多く必要となることになります。

ただ人数がいるから支えられるということではなくて、そのための仕組みも施設なども必要になります。発達障害児の支援を考えると、発達障害を理解して、発達障害児に対して、できることから支える活動に参加するということが必要だと考えています。そのためには、まずは発達障害児を理解するための仕組みを作り、理解を進める講習などから始めるべきではないでしょうか。
〔発達支援推進協議会　小林正人〕

早食いをする子どもは、それなりの理由があります。味わって食べることを学んでいなくて、ただ食べればよいと考えている（もしくは教えられてきた）子どもはいるものの、それは少数派です。中には、親に急かされて、早く食べることしか教えられていないという子どももいるのですが、それも少数派です。

家では、食事を作るのも大変で、食べたあとの片付けにも時間がかかるからと、掻き込むように食べさせられている例もあります。それは家庭の中でのことで、家族から離れた学校給食では普通の速度で食べているということがあります。

家庭では急いで食べなければならないためにスプーンしか使ったことがなくて、スプーンで食べられるような軟らかい料理しか食べたことがないので、それ以外の料理では時間がかかり、このことが逆に学校などではゆっくりと食べることにつながっているという、あまり望ましくはない理由もあります。

早食いになってしまうのは、早く食べ終えて、そのあとに好きなことをしたいという理由もあれば、他の人と一緒に食事をするのが苦手だから早く済ませようという場合もあります。これは大人であっても同じことで、ゆっくりと食事をすることの大切さがわかっていないために起こることです。

早食いすると消化によくないというのは、大人が子どもによく言うことですが、子どもは消化液の分泌がよいので、早食いをしたからといっても消化力が大きく下がるようなことはあまりありません。ただ早く食べるから悪いというのではなく、興奮して食べることが問題です。

発達障害がある人の多くは、神経伝達物質のセロトニンの分泌量が少なくて、自律神経の副交感神経の働きが低下しやすくなっています。セロトニンが少ないと、興奮作用があるドーパミンやアドレナリンによって交感神経の働きが高まってしまいます。

副交感神経の働きが盛んになると唾液や胃液の分泌、小腸での吸収、血液中に栄養素が入ってからの循環、全身の細胞への取り込みや細胞内の代謝、そして排泄の機能までが高まるようになります。それとは逆に交感神経が高まりっぱなしになると、すべての機能が低下して、食事に関わる機能が低下することになるのです。

健康食品も一般の食品も医薬品的な効能効果を表示することも述べることもできません。ホームページは多くの人の目に触れるものだけに、ホームページに効能効果を載せていたら発見されて、指導を受けると思われるのに、効能効果が掲載されている例もあります。

それは監視の仕組みを知ってやっていることで、効能効果を掲載するページが関係しています。監視対象が増えて、インターネットを通じての検索が大変になってきたことで、ロボット型検索システムによるキーワード検索が行われるようになりました。

これで効能効果の記載が発見されやすくなったものの、ロボット検索はトップページの検索は得意であっても、トップページからクリックして次のページを見るという、人間なら普通にできることが苦手です。

そこで効能効果をトップページではなくて、２層目のページに掲載するという方法がとられるようになりました。この方法なら一般消費者の目に触れる機会は減っても、その会社や商品を知っている人ならクリックして奥に進んでくれるので、そこで効能効果を掲載するという方法を取っているのです。

こういったことからホームページに掲載するほうが、一目瞭然で書いていることがわかってしまう広告やチラシなどよりも規制を逃れやすいと考えている販売事業者もいます。しかし、それは長くは続かないことです。というのは、ロボット検索がすべてではないからです。

以前は、ロボット型検索ではなくて、委託を受けた調査員が人手でネット検索をしていました。これを効率よく実施しようということで始まったロボット型ですが、その方法には限界があることは初めからわかっていたことです。これに従来の人手を組み合わせて、隠してある表現を発見しようとしています。

ロボット型検索によって、疑いのあるホームページを探すところから始まるので、トップページの表現をゆるやかにしようという会社もあるものの、それでは一般消費者の目にも触れにくいということで、少しは踏み込んだ表現になりがちです。それをロボット型検索システムで探して、その後は調査員にバトンタッチするという方法です。
〔健康情報流通コンサルタント　小林正人〕

景品表示法（不当景品類及び不当表示防止法）と健康増進法による健康食品の虚偽誇大表示についての規制は、「健康食品に関する景品表示法及び健康増進法の上の留意事項について」に掲載されています。この留意事項の改訂版が消費者庁から公表されたことから（令和４年１２月５日）、その改定された部分について、景品表示法上と健康増進法上の問題となる表示例の解説をしています。

〔特定保健用食品の許可の要件を満たしたものであるかのような表示〕が新設され、以下のような項目が掲載されました。

『特定保健用食品として消費者庁長官の許可を受け、当該許可の要件を満たしたものであるかのように示す表示をしていたにもかかわらず、実際には品質管理として、包装後の製品における関与成分についての試験検査が行われていないなど、健康増進法第４３条第１項の規定に基づく特定保健用食品の許可の要件を満たしていない場合には、その表示は虚偽誇大表示に当たるおそれがある。』

機能性表示食品については、〔届出内容を超える表示〕について、以下のことが新規に例示されています。

『例：届出内容が『肥満気味の方の内臓脂肪を減らすのを助ける機能がある。』であるにもかかわらず、表示全体から、あたかも、特段の運動や食事制限をすることなく、誰でも容易に腹部の痩身効果が得られるかのように表示すること』

〔表示の裏付けとなる科学的根拠が合理性を欠いている場合〕について、以下のことが新たに注意喚起されています。

『なお、機能性表示食品については、「機能性表示食品に対する食品表示等関係法規に基づく事後的規制（事後チェック）の透明性の確保等に関する指針」』令和２年３月２４日消表対策５１８号、消食表第８１号消費者庁次長通知）に景品表示法上問題となるおそれのある広告その他の表示として虚偽誇大表示等に当たるおそれのある考え方が詳細に示されているので、参照されたい。』

２００２年は私にとって大変換の年だったということは2023/2/15の「エネルギー代謝研究の始まり」で書きましたが、その年に厚生労働省から「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方について」という通知が出されました。

この審議の委員会に参加していたことから、アドバイザリースタッフの養成講習が始まったときに法律講師となりました。初めのうちは養成講習で法律講習を行うだけだったのですが、健康食品業界から法規制の講師と呼ばれることが増えて、いつのまにか健康食品の法規制の講師が主な仕事になっていました。

消費者庁の機能性表示食品制度が始まってから２年間、東京から岡山に移住した６年前までは機能性表示食品の委員を務めていました。制度上の課題というよりも、健康食品業界の手法（手口？）に詳しかったことから、抜け穴ふさぎの審議のために呼ばれたのですが、そのときだけは健康食品業界に講習することは避けていました（実際には禁止されていたようなものですが）。

岡山に移住してからも、岡山の健康食品と食品業界の調査の仕事をもらっていたのですが、「信じる者は足元をすくわれる」という状況になって、仕事が失われたときからは健康食品業界に関わることをする余裕もなくなっていました。

健康食品の表示の法規制のコンサルタントや法律講師は個人でやっていたことです。それを今になって再開して、しかも日本メディカルダイエット支援機構の仕事として実施することにしたのは、霞が関情報で、４月から健康食品と食品の表示の取り締まりが厳しくなることがわかったからです。

これはコロナ禍で取り締まりが緩やかな状態になっていたのを、元の状態に戻すということですが、なぜ健康食品だけでなくて食品の表示の取り締まりも厳しくなるのかというと、機能性表示食品に一般の食品も含まれているからです。以前は食品は健康食品に比べたら、表示の取り締まりがゆるいことがあったのですが、消費者庁に機能性表示食品の届出をしていない食品が機能性を表示することについて、健康食品と同様に厳しく取り締まれることになったからです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

毎日、コラムの文章を書くのは、それほど苦労ではないと思われがちます。文筆が専門で、社会人になってから、仕事以外でも日記のように８００文字の原稿を書いてきました。８００文字というのは朝日新聞の天声人語の以前の文字数で、現在は新聞の文字が大きくなったので、それほどの文字数にはなっていません。文筆を目指した中学生のときから、天声人語を書き写すのが日課になっていました。

書いたものが表に出ることもあれば、いわゆるお蔵入りのものまで含めて、とにかく書くことだけは続けてきました。これは日記というか今でいうブログのようなもので、書いたからといって評価をされるようなものではなかったものの、“継続は力”といったことで、日本メディカルダイエット支援機構のホームページが始まってから８年間で５２００本以上の健康関連のコラムを８００文字以上で書いてきました。

日本メディカルダイエット支援機構の理事長として、２０１０年の４月から毎週１２回、１３年にわたって「健康情報メール」を発信してきました。これは国や行政機関、研究機関、大学、企業や団体などの私たちの嗜好にあった情報の中から４０本を選択したもので、クリックして見てもらえるようにしています。

情報を送っているのは、医師、研究者、団体役員、福祉関係者、メディア関係者に当方で勝手にふさわしいと考えている方々で、東京人脈は３００人ほど、岡山で知り合った方々が１００人ほどとなっています。

これは自分たちの勉強のためでもあり、過去の情報を常に更新する機会としています。また、毎週、送り続けていることで、いつでも発信先の方々に相談できることから、自分たちの活動の重要なバックアップ人脈ともなっています。

日々のコラムも毎週の健康情報メールも途中で何度も、これで終わりかと思うことがありました。６年前の４月に東京から岡山に家族５人で移住して、移住の目的が急になくなって、それこそ途方にくれるようなことがあったときも（詳しいことは2023/2/8の『移住後の激変「信じる者は足元をすくわれる」』に記載）、心臓がバクバク状態の状態で、まるで修行のように書き続けてきました。

それはコラムを待っている人のためというよりも、自分のためです。だから、「世のため」「人のため」ということを口にするときには、それに続けて「自分のため」「家族のため」と言うようにしています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

消費者庁が実施しているインターネットにおける健康食品等の虚偽・誇大表示に対する改善指導は３か月ごとに結果が発表されています。２０２２年１０〜１２月の消費者庁による監視では、２３０事業者の２３１商品の表示が健康増進法（第６５条第１項）に違反するおそれがある文言があったとして、販売事業者に改善指導が行われました。

２３０事業者には健康食品だけでなく、一般の食品（生鮮食品、加工食品、飲料等）の販売事業者も含まれています。以前は健康食品か健康食品のような効能効果を述べるもの（ハーブやお茶など）がターゲットとなっていましたが、今では一般の食品にも広がっています。その理由は、機能性表示食品として一般の食品も裏付けを示して届け出して、機能性を表示して販売することができるようになったからです。

機能性表示食品として届け出されていない一般の食品が、機能性表示食品と同様の表示をした場合は厳しく取り締まられることになったからです。

その実例（消費者庁が改善指導で報告している食品）の紹介は次回に譲ることとして、今回は健康食品について公表された健康保持増進効果を標榜について見ていくことにします。

健康増進法では誇大表示の禁止として、以下のように書かれています。

「何人（なにびと）も、食品として販売に供する物に関して広告その他の表示をするときは、健康の保持増進効果その他内閣府令で定める事項について、著しく事実に相違する表示をし、または著しく誤認させるような表示をしてはならない。」

〔健康食品の健康保持増進効果の一部〕
ガン予防、アルツハイマー、免疫調整、インフルエンザ、関節痛、アトピー、神経痛、更年期障害、脂肪燃焼に効果を有すること等を標ぼうする表示

女性ホルモンの活性化に働きかけ、肌の潤い、ハリ、シワ・タルミ、下半身太り、アンチエイジングに効果を有すること等を標ぼうする表示
〔健康情報流通コンサルタント　小林正人〕

牛乳に対してアレルギー反応がある子どもの場合には、完全に摂取をやめるのではなくて、少しの量からでも摂取して状態をみながら増やしていくということがすすめられます。これは食物エレルギーで実施されている方法ですが、発達障害児の極端な偏食についても栄養摂取の観点から少量からの摂取がすすめられることがあります。

それは正しい方法なのか、それについて考えていくことにします。

食物アレルギーの場合には、閾値（状態が出る限界値）を超えるとアレルギー反応が起こることがわかると、閾値の範囲内で摂取するようにします。閾値が低すぎる場合には、アレルギー反応が起こっても、ひどい状態でなければ成長や免疫の強化のために摂取することがすすめられます。

牛乳のアレルギーは、たんぱく質のカゼインが原因物質とされます。カゼインは加熱しても変化しないため、牛乳を飲むとアレルギーが起こりやすくなります。どこまでの量なら飲んだほうがよいのかは、医師に相談して決めることになります。

これに対して発達障害の極端な偏食については、少量ずつ増やしていくことで飲める量を見極めるということが難しいことがあります。牛乳に限ったことではないのですが、飲めないのは好き嫌いが原因でもなく、アレルギー反応のように生理的に受けつけないということでもありません。

五感（味覚、聴覚、視覚、嗅覚、触覚）の過敏によって、刺激が強く感じて食べられない、飲めないということのほかに、以前に経験した出来事の記憶が消えずに生理的に受けつけないということもあります。

こういった場合には、なぜ飲めないのか、急に飲めなくなったのか、その理由を聞き出して、理由と意味を確認してから与えることが重要になります。健康のために、成長のために必要であるとして、発達障害を改善するために少しでも飲ませようとすることは、子どもにとっては拷問をされるように捉えられることもあります。

誤った対応が、その子どもに必要なものを生涯にわたって摂れなくなってしまうことがないように、慎重に対応する必要があるのです。
〔発達栄養指南：小林正人〕

エネルギー源として摂取した糖質、脂質、たんぱく質が、体内で使用するエネルギー量を超えたときには、それが脂肪として体内に蓄積されるというのが一般的な認識です。蓄積される脂肪は中性脂肪で、脂肪酸３個が結びついた形になっています。脂肪酸が体内で多く作られると、それだけ中性脂肪が多く作られて、脂肪細胞に中に溜められていきます。

脂肪酸が合成されるのは肝臓で、肝臓にエネルギー源が多く運ばれてくれば、それで脂肪酸が多く作られるわけではありません。脂肪酸を多く作り出すのは、肝臓の中で働く脂肪酸合成酵素です。脂肪酸合成酵素の量が多ければ脂肪酸が多く作られ、脂肪酸合成酵素の量が少なければ脂肪酸が作られる量が少ないという関係性になっています。

脂肪酸合成酵素が多い人は、同じ食事量であっても脂肪酸が増え、中性脂肪が増え、そして脂肪細胞の蓄積される中性脂肪が増えます。この中性脂肪が体脂肪と呼ばれます。脂肪酸が多いかどうかに関わっているのは、肥満遺伝子です。

体内の肥満に関わる遺伝子は４０種類以上あるのですが、その中で特に体脂肪の蓄積に大きな影響を与えているのは３種類の遺伝子です。

日本人に特に影響を与えている肥満遺伝子として、β３アドレナリン受容体遺伝子、脱共役たんぱく質１遺伝子、β２アドレナリン受容体遺伝子の３種類があげられます。

β３アドレナリン受容体遺伝子タイプは、一般にはリンゴ型肥満と呼ばれ、糖質を摂ることで内臓脂肪が蓄積されやすく、腹部から太っていく特徴があります。

脱共役たんぱく質１遺伝子タイプは、脂肪の代謝が低いために皮下脂肪がつきやすく、下半身から太っていくことから洋ナシ型肥満と呼ばれます。

β２アドレナリン受容体遺伝子タイプは、体脂肪が蓄積されにくく太りにくい体質ではあるものの、筋肉がつきにくいためにバナナ型肥満と呼ばれます。このタイプはエネルギー代謝が低いので、太り始めると、なかなかやせにくい特徴があります。

遺伝子のタイプは、口腔内の粘膜を採取して分析する遺伝子検査によって確認することができます。しかし、３種類の遺伝子タイプは明らかな特徴があるため、３タイプの体質と生活で該当するものをチェックして比較することで見極めることができます。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）