健康食品は医薬品的な有効性を表示したり、述べたりすることは法律によって規制されています。その規制は非常に複雑で、健康食品を販売する事業者にとっても、健康食品を使用する人にとっても、わかりにくく、間違った理解をすることが少なくありません。

医薬品的な効能効果を表示して販売するのは違法だという認識はあっても、病気の予防なら問題ないと思い込んでいる販売事業者がいまだに存在しています。病気が治った、改善に効いたということだけでなく、予防効果を述べるだけでも医薬品的な効能効果を述べたのと同じように規制されることを知らない販売事業者は少なくないのです。

健康食品を規制する根本となっている医薬品医療機器法（医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律）には、医薬品の定義が書かれています。その定義を簡単に説明すると、疾病の診断、治療、予防に使われることが目的とされるものは医薬品となり、医薬品でない健康食品は疾病の診断、治療、予防に使うことができません。

だから、健康食品を病気の予防に使うという表示をするのは法律違反となります。
医薬品医療機器法に基づいて、実際に取り締まるときには「無承認無許可医薬品監視指導マニュアル」が使われています。その内容を言うまでもなく、マニュアルの名称を見ただけでも、どのような考えで取り締まられているのかがわかります。

無承認無許可医薬品というのは、医薬品的な効能効果をうたって販売されている健康食品のことです。医薬品は承認と許可を得ているわけですが、その承認も許可もなく販売されるものは偽薬となります。偽薬であるので、医薬品を取り締まる医薬品医療機器法で販売停止、回収、罰則などの厳しい処罰が行われるのです。

「無承認無許可医薬品監視指導マニュアル」は販売事業者だけでなく、健康食品を使う人も法律に従っていない商品、怪しい商品を見抜くためにも活用することができます。
〔健康情報流通コンサルタント　小林正人〕

「妊娠前からはじめる妊産婦のための食生活指針」では、「妊娠中の体重増加は、お母さんと赤ちゃんにとって望ましい量に」と示されています。

妊娠中の体重増加は、正常な妊娠経過でみられる現象です。母乳の一部は脂肪細胞に蓄積されている脂肪酸で、妊娠期間には脂肪酸を蓄積するために体脂肪（内臓脂肪、皮下脂肪）が増えていくようになります。

妊娠中の適正な体重増加は、母親と赤ちゃんの長期的な健康の維持・増進につながります。妊娠中の体重増加が不足すると、早産のリスクや赤ちゃんが在胎週数に対して小さく産まれるリスクが高まります。逆に、妊娠中の体重増加が過剰だと巨大児（出生体重が４０００ｇを超える場合）のリスクや赤ちゃんが在胎週数に対して大きく産まれるリスクが高まります。

また、妊娠中の体重増加が胎児発育に与える影響は妊娠前の体格によって異なり、やせの場合に、より強いことがわかっています。早産や、赤ちゃんが在胎週数に対して小さく産まれることは乳児死亡の危険因子であるだけでなく、成人穂の循環器疾患や糖尿病発祥の危険因子であることが報告されています。また、巨大児や赤ちゃんが在胎週数に対して大きく産まれることも、成人後の肥満や糖尿病発祥の危険因子です。

つまり、妊娠中の望ましい体重増加量は、お母さんの妊娠前の体格指数（ＢＭＩ）によって異なると考えられます。ＢＭＩの値は妊娠前の体重(kg)を身長（m）の２乗で割って計算します。

日本産婦人科学会が妊娠中の体重増加指導の目安を提示していますが、これは赤ちゃんが１人の場合で、赤ちゃんが２人以上いる場合は、それぞれ体格区分の体重増加よりも多く増加することがみられます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

血液中には、活動のためのエネルギー源になるブドウ糖が流れています。ブドウ糖は、食事で摂った糖質が分解されたもので、活動をしたときに細胞に取り込まれて、効率よくエネルギーとして使われています。血液中のブドウ糖は血糖と呼ばれます。糖尿病で耳にすることがある血糖値というのは、血液中のブドウ糖の割合を示しています。血糖値が高ければブドウ糖の量が多く、低ければブドウ糖の量が少ないことになります。

血液中のブドウ糖が多くなったときには、膵臓からインスリンが分泌されて、インスリンの働きによって細胞にブドウ糖が取り込まれるため、通常では血糖値が上昇しすぎないようになっています。それに対して、食事でのブドウ糖が含まれる糖質が少ないか、運動などによってブドウ糖が多く使われたときには筋肉や肝臓の中に蓄積されているグリコーゲンが分解されてブドウ糖となり、血液中に放出されて一定の割合に血糖値が保たれるようになっています。

ところが、血液中のブドウ糖の量が過剰に多くなり、高血糖状態になったときには処理しきれずにブドウ糖の一部が赤血球と結びつく糖化が起こり、血液中に糖化タンパクができるようになります。赤血球の酸素を運搬するヘモグロビンはブドウ糖が多い状態ではブドウ糖と結びついて糖化によってヘモグロビンＡ１ｃに変化します。この変化するときに活性酸素が多量に発生します。

また、糖尿病では高血糖の影響によって血管の細胞にブドウ糖が浸透するようになり、浸透したブドウ糖は糖アルコールに変化します。細胞は水分量が一定のときに正常な代謝が行われます。ところが、糖アルコールが多くなった細胞は新陳代謝が正常に行われなくなるため、高血糖状態では血管の再生が遅れて、弾力性が徐々に失われていくようになります。そのために血流が低下することになり、血流が再び戻るときに活性酸素が多量に発生するようになります。

代謝が低下するということは、エネルギーを作り出す能力に対してエネルギー源の量が多くなりすぎることになり、それが細胞内での不完全燃焼を起こすことになって、さらに活性酸素が多く発生するようになります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

東京から岡山に６年前に移住するときに、規制側の役所の仕事から離れることで、やっと言いたいことが言える、本当に困っている健康食品の販売事業者の手伝いができるようになると意気込んでいました。

岡山には親戚縁者もなく、たまたま全国の中で訪れたのが１５回と最も多かったくらいでしたが、岡山移住は私が代表のＮＰＯ法人の当時の理事の誘いがあり、これまでやりたくてもやれなかった健康づくりを重視した介護支援の活動ができるとのことから家族ごとの移住を決めました。ところが、話が違って介護支援はできなくなりました。

移住前の条件であった岡山でのＮＰＯ法人の活動も許されず、私が法律講習をすることも許可されず、その会社と離れるまでの３年間は関連法規のコンサルタントはできないまま過ぎていました。

４年目からは岡山で知り合った方と発達障害児支援施設を始めることになり、東京人脈の臨床栄養と岡山の発達障害を組み合わせた発達栄養を進めることで手一杯の状態でした。この仕事は一つの区切りがつき、もう一つの発達障害児支援施設への関わりが２年後となったことから、その間にすることを探していました。

過去の仕事を整理していく中で、健康食品業界を取り巻く状況が大きく変わり、再び規制が強まることがわかりました。

コロナ禍にあって、規制する側の動きが鈍いこともあり、また健康食品業界も売り上げが全体的に落ちてきていたことから、規制に挑戦するような表示が目立つようになっていました。これを以前のように厳しく、場合によっては以前よりも厳しく対応するタイミングが、今年の４月からだという情報が入りました。

その先駆けとなったのが「健康食品に関する景品表示法及び健康増進法の上の留意事項について」の改定版（令和４年１２月５日）で、消費者庁から公表されました。これまでの内容に比べて、規制の対象となる表現が急に増えています。

健康食品業界は入れ替わりが激しく、１年間で２０％が廃業して、それと同じくらいが新規に参入することもあり、コロナ禍の３年間は、あまり規制されない中、規制を軽く考える風潮が広まっています。

それは全国的な傾向であって、都会では規制に対応するためのコンサルタント会社が複数存在しているのに対して、地方は非常に少なく、まったくないという地域もあります。

岡山は女性が長寿日本１（男性は１０位）と平均寿命が長く、運動に適した気象と気候で、晴れの国の農産物も豊富にあり、さらには教育レベルが高いので、健康づくりに適した地域です。

それだけに、もっと健康になるために健康食品を賢く利用してもらいたいのですが、規制の意味と内容を知らずに、せっかくの優れた健康食品や食品が販売できなくなるようなことがないように、身近なところから規制に基づいた法律講習や関連法規アドバイスを始めることにしたのです。
〔健康情報流通コンサルタント　小林正人〕

健康食品に関する法的な規制は、健康食品を販売する事業者にとっても健康食品を使用する人にとっても理解しにくく、さまざまな問題を起こす要因となっています。

よく知られているのは、健康食品は医薬品的な有効性を表示したり、述べたりして販売することができないということです。この法規制は販売事業者だけでなく、健康食品を使用する消費者も混乱させています。

というのは、商品パッケージやチラシ、広告などを見ても、消費者が知りたいことである、どんな状態の人が摂るものなのか、どれくらいの量を摂ればよいのか、いつ摂ればよいのかということが書かれていないからです。そのために手探りで自分に合った商品を探し、これが正しい摂り方であると思われるタイミングを想像して摂取している人も少なくありません。

中には、健康食品は医薬品と同じような形状（錠剤、カプセル）ということで、医薬品と同じように食後に摂っているという例も多くなっています。

健康食品は成分の抽出から精製、凝縮まで技術的に目覚しい進歩を遂げていることもあって、効果的な摂取タイミングが明らかとなっています。大雑把な分類でも脂溶性の成分は胃の中に脂肪がある食後に摂るべきものですが、胃の中に何もない空腹時に摂るということも普通に行われています。それでは、せっかくの成分が素通りして、何も吸収されないということにもなります。

何もわからないまま摂取することは、無駄になったり、効果が充分に発揮されないことになり、期待するだけの効果が出るまでには多くの量を摂るしかない、その分だけ多くの量が売れるということになります。そのような販売事業者にはよくても、消費者のためにはならなくいということも起こっているのが、現状の法規制の結果です。

消費者が知りたいことが何も言えないのは、健康食品を規制する医薬品医療機器法（医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律）と、それに基づいた「無承認無許可医薬品監視指導マニュアル」で規制されているからです。

規制を守っている健康食品は知りたいことが伝えられないという、不思議なことが生じているのが現状ということです。
〔健康情報流通コンサルタント　小林正人〕

ＤＮＡ資格認定講習の受講対象者と想定しているのは、発達障害児の保護者ではありません。最終的に情報を支えたい先としては、間違いなく発達障害児の保護者なのですが、保護者にストレートに伝えるのは困難だと考えています。

発達障害児は複数の意味で栄養が重要となります。脳の機能に凹凸があると、まずは凹の部分を埋めるところから始めることになります。最終的には埋めて□になったところで、次には凸の優れた部分を伸ばすことになるわけですが、そこにいく前には多くのエネルギーが必要になり、そのエネルギーを作り出すために必要な栄養素を多く摂ることが求められます。

発達障害では神経伝達物質のセロトニンが不足しているために自律神経の副交感神経の調整が乱れて、消化、吸収、循環、代謝、排泄といった一連の流れに悪影響が出ることになります。セロトニンを多く作り出して、神経伝達がスムーズにいくようにするためには、セロトニンの材料とともに、材料からセロトニンを作り出すためのエネルギーが必要になります。

また、発達障害では極端な偏食のために、食べてほしい食品が食べられずに、摂ってほしい栄養素が不足しています。それを改善するための手法をＤＮＡ資格認定講習と追加の情報発信では伝えています。

最も必要な情報であることは充分すぎるほど理解しているのですが、発達障害がある子どもの対応が大忙しで、多くの情報を収集しなければならない保護者に対して、さらに発達栄養の勉強までしてほしいと言うのは心苦しい状況です。

だから、発達障害児の保護者にはＤＮＡ資格認定者から情報を受け取り、相談をする立場でいてほしいのです。そして、子どもの手が離れる状態になったときに、保護者として経験したことを、次に続く保護者の方々に伝える立場になってほしいのです。

それとともに、発達障害児の支援をする専門家にも発達栄養を学んでもらい、それぞれの仕事に活かしてほしいことから、保護者と専門家が中心的な受講の対象者と考えているのです。
〔発達栄養指南：小林正人〕

全身の細胞を働かせるためには、エネルギー源（糖質、脂質、たんぱく質）があって、細胞のエネルギー産生器官のミトコンドリアに取り込まれれば、エネルギーが発生するわけではありません。ミトコンドリアでエネルギーを作り出すためには、生化学反応を効果的に起こすための酵素が必要になります。

体内の酵素が働くためには一定の温度が必要で、その温度を保つことが全身の細胞を正常に働かせて、身体機能を整えることができるのです。身体にある酵素は、人間の平均的な体温の環境で正常に働くわけですが、体温を正常に保つためには多くのエネルギーが必要になります。

一般的な状態では、体内で作り出されたエネルギーのうち半分ほどは体熱の保持に使われています。１日に使われるエネルギーのうち約７０％は基礎代謝で、そのうち約７０％は体温を高めるために使われているからです（７０％×７０％＝４９％）。

　一定の温度が必要なのは酵素だけではありません。生化学反応を起こすためには一定の温度が必要になります。細胞内の生化学反応は分子レベルで起こっていることで、その反応も一定の温度が必要です。

その温度を保つことが細胞レベルから健康を維持するためには必要なわけですが、体温が維持されて生化学反応が正常に起こることによって、ミトコンドリアでのエネルギー代謝が高まり、このエネルギーが体熱を高めていくことになります。体温のキープはエネルギー代謝を高めて、そのエネルギーを使って酵素を多く作ることで、さらにエネルギー代謝を高めていくことになります。

こういった身体の循環を正常に保つためには、エネルギー源とともに、代謝を正常に進めるためのビタミン、ミネラル、そして代謝促進成分が重要になります。それぞれの成分については、徐々に紹介・解説していきます。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

ノルディックウォーキングは、２本のウォーキングポールを用いて歩行するものを一般に指していますが、ポールの使い方によってポールの先端のゴムパッドとグリップの形状が異なった２つのタイプに分かれています。

１つは発祥地フィンランドのノルディックウォーキングの流れを忠実に継いでいるもので、ポールを（進行方向）後方の地面に突いて押し出し、推進力を生み出して運動効果を増大させるウォーキングで、ゴムパッドは４５度ほどの角度がついた形となっています。

また、ポールが大きく後方に放されることがあることから、グリップは手を離しても（開いても）使えるようにグリップにストラップが付いた形となっています。このタイプのポールを用いたウォーキングが、いわゆるノルディックウォーキングと呼ばれています。

もう１つは一般にポールウォーキングと呼ばれるウォーキング法に使われるもので、ポールを身体の前方の地面に突くことによって安定的に歩くことを基本にしたウォーキングです。ゴムパッドは丸い形状で、地面の前方から横（体側）にポールを突くことでグリップが手から離れないことから、グリップのみのものや手をストラップに差し込む形状となっています。

ポールウォーキングによって実施されるものはサポートレベルとされていて、２本の足の２点駆動に２本のポールが加わることによる４点支持によって安定的に、バランスよく歩くことができます。

ノルディックウォーキングで実施されるのはヘルスレベル、フィットネスレベルとされていて、２本のポールを身体の後方に突き、腕の力を利用して地面を押し出すように２本の足とともに４点駆動によって推進力を得て歩くことができます。

その両方の利点を活かしたのがツイン・ウォークで、ポールは駆動性がよいゴムパッドを活用することで、ゴムパッドの広い面が地面に接地して安定性を確保した状態で、実施する人に適した歩き方、状況に合わせた歩き方ができるようになっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

ネット時代を反映して、情報は溢れかえるほどあり、情報収集をするのも簡単になりました。情報は簡単に手に入っても、その中から正しい情報、自分に合った情報を探すのは、増える一方の情報の渦の中にあっては、かえって困難なことになりました。

何が本当の情報なのか、役が役立つ情報なのかがわかりにくくなり、検索サイトの中に、自分が知りたい情報の選び方を教えてくれる別の検索サイトが必要という声は、以前に増して増えてきています。

これは発達障害に関する情報でも同じことで、子どもと家族のこと、子どもの将来のことに関わるだけに、正しい情報だけを選択して、それを深掘りしたいと考えるのは当事者の保護者だけでなく、本来なら地域で発達障害を理解して支えていかなければならないすべての住民にとっても当然のことといえます。

正しい情報の収集について教えてくれる人は、今の時代だから数多くいます。自身が発達障害児の保護者で情報収集に苦労した方が示してくれる情報は信用度が高いものと判断されます。

しかし、発達障害は個人差が大きく、十人十色、百人百様では済まずに千差万別と考えなければならない状態です。その状態も成長につれて変化する、環境によって変化するといったことがあり、これが正しい方法と思ったことが急に通用しなくなることもあります。

これを私たちは野球のストライクゾーンにたとえて、ストライクゾーンが極めて狭く、さらに狭いストライクゾーンが変化して、どこに投げ込めばよいかわからない状態と説明しています。

わからないというのは、発達障害の全体像がわからず、発達障害によって起こる生活面での困難さ、特に食事面での困難さの解消法が伝わっていないからです。発達障害が医学的な障害ということであるなら、食事療法によって改善をはかることもできます。

それも含めて、発達障害の基本を知って、正しい情報を正しく選択して、正しく活かせるようにするための情報発信や講習が重要だと考えて、行動に移しています。
〔発達支援推進協議会　小林正人〕

６年前に東京から岡山に移住してからは、健康食品に関する法律講習は、講習テキストも関連資料も箱に収めた状態を続けていました。東京にいたときも、最後の数年は消費者庁の健康食品の規制に関わる部門のサポートをしていたために、法律講習をすると規制する側の情報を漏らすことにもなるということで自主規制をしてきました。

また、その部門の仕事をすることは、違反事例を見つけたときには報告する義務があったので、健康食品業界も私から講習を受けにくいという状況がありました。規制する法律に違反をしていなければ気にすることはないはずですが、この期間は違反を指摘されて、対応に苦慮している会社からの相談が数件あったくらいでした。

今から２０年前（２００２年）に、厚生労働省から「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方」という通知が出されました。複数の団体からＮＲ・サプリメントアドバイザー、食品保健指導士、健康食品管理士などの認定者が養成されていますが、そのきっかけになった通知です。

この通知の検討委員会に参加する機会を得て、その流れで認定講習の法律講師を複数の団体で行うことになりました。アドバイザリースタッフは健康食品の選び方・使い方を消費者に伝える役割で、効能効果が規制を超えて伝わることも想定されることから、これまでの健康食品の規制が強化されるきっかけにもなりました。

アメリカから日本に進出している無店舗直接販売の会社の団体からの要請で、現地で３年間にわたって日本の法規制と、なぜか日本人の体質についての講習をしました。そのおかげで、直接販売の手法と法規制の必要性について学ぶことができて、アメリカから進出した会社だけでなく、日本の同じ手法の複数の会社でも法律講習をする機会を得ました。

たまたま週刊誌で健康食品について連載を持っていたので（２年近く９８回掲載）、数多くの健康食品会社と知り合い、取材を重ねました。その会社の素材・商品を知るだけでなく、他社の悪口（？）も聞けたことから、業界の裏も随分と知りました。また、取材先を通じて、健康食品の業界紙・専門誌ともパイプができて、規制破りの手口と規制する側との応酬についても熟知することができました。

当時は医療ジャーナリストとしての仕事のほうが圧倒的に多かったのですが、健康ブーム・健康食品ブームの中にあって、健康食品の有効性についての記事やテレビ番組の情報の依頼がありました。しかし、その分野への進出は他のジャーナリスト（と言えるレベルの人だけではなかったのですが）の仕事を奪うことにもなるので、最も得意な法規制に関わることを選んだという経緯があります。
〔健康情報流通コンサルタント　小林正人〕