歩くことで腰がローリングして、身体の中から腸が揺り動かされることによって腸の蠕動運動がサポートされるので便通がよくなると、よく言われます。十二指腸から直腸までの腸管は筋肉でできています。腸管の内側は粘膜になっていますが、その外側は筋肉となっています。筋肉を動かさないと衰えていくのは、足の筋肉も腸の筋肉も同じことです。

蠕動運動が低下して動きが悪くなった腸管の筋肉は、そのままにしておいたら、どんどん弱くなってしまうので、動かすようにしなければなりません。ウォーキングは軽い動きであっても揺り動かす状態が長く続くので、蠕動運動の促進には効果があります。

それとは別の効果もあって、ウォーキングをすると腸内細菌の善玉菌が増えて、蠕動運動の促進とは別の効果によって便通がよくなることが確認されています。腸内環境を整える善玉菌と、逆に腸内環境を乱す悪玉菌とは、活動しやすい温度帯が違っています。悪玉菌は低い温度帯でも高い温度帯でも活動が盛んで、増殖しやすくなっています。それに対して、善玉菌は高めの温度帯で活動が盛んになります。

ウォーキングをしていると、血流が盛んになって皮膚の温度が上がっていきます。これは温かな血液が全身に運ばれて、皮膚へとつながっている末梢血管に送られる血液の量も増えて、皮膚が温まるからです。それと同じように末梢血管は腸にも向かっています。

腸は身体の内側にあるものの、口から肛門までつながった１本の管と考えることができます。表面が皮膚と粘膜の違いはあっても、身体の末端であることは変わらないので、皮膚が温まったときには、腸管も温まっています。腸管が温まることで善玉菌が活動を高め、増殖もしやすくなるので、善玉菌が悪玉菌よりも優勢になって、腸内環境を整えていくことができるわけです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

健康志向の高まりにつれて、サプリメント・健康食品に対する関心は高まる一方であり、特に健康意欲が高い層は情報に対する強い欲求を抱いています。

消費者庁・消費者委員会の健康食品調査によると、国民の５８.５％が使用しており、利用者の４８.９％が２種類以上を利用しています。シニア層は７０％、病気や検査数値に異常がある人では８０％、高齢者で病気の人は９０％以上が使用しているとの調査結果もあります。

これほど多くの人が使用している実態がありながら、サプリメント・健康食品の有効性と適切な使用法についての情報は、アメリカのようには広まってはいない事実があります。アメリカでは、１９９４年に定められたＤＳＨＥＡ法（栄養補助食品健康教育法：Dietary Supplement Health and Education Act）によって、ハーブ、ビタミン、ミネラル、アミノ酸等の植物由来成分等のいずれかを含む栄養補給のための製品には、有効性や使用法が記載されています。そのため、各自が状態に合わせて、摂取量と摂り方を知って購入することができます。

それに対して、我が国では医薬品医療機器法（旧薬事法）に基づく監視指導マニュアルによって、①医薬品的な効能効果を標榜するもの、②専ら医薬品的形状であるもの、③用法用量が医薬品的であるものは医薬品とみなされ、その製品は無承認無許可医薬品として販売停止、回収などが命じられます。このほかにも複数の関連する法律があり、さまざまな規制が行われています。

消費者に関連する法律も、こんなことは表示してはいけないという規制も学ぶ機会はほとんどありません。そこで、自分の望みに合致した正しいサプリメント・健康食品の選び方、正しい使い方と同時に、“騙されないための賢い消費者”になるための法律についてもわかりやすく伝えていきます。

ＳＰＳＰ資格認定講習は、一般の方々がプロレベルの情報を得ることによって理解し、自分に合った製品を探し、その中でも優れた製品を選び、そして最も効果があるタイミングで使うことができる知識を身につけることを目的としています。

資格認定というと、大学に当てはめると卒業試験の印象がありますが、ＳＰＳＰ資格認定講習は入学試験を想定しています。それは受講後に得る情報のほうが多いからです。常に変化する最新情報を理解して、それを学んで自分のものとするために必要なサプリメントの知識を提供して、正しいサプリメント・健康食品の選び方・使い方ができる方々を増やしていきます。

この教育と情報発信を進めていくために、資格認定を２段階に分けて、認定講師がＳＰＳＰの資格認定講習を実施して、消費者と同じ目線で会話ができる関係性を活かした普及方式を採用しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本メディカルダイエット支援機構のサイトの最新情報の中で、「母子の栄養」のテーマで連載コラムを始めています。週に１回のペースですが、まとめて掲載するには考察の時間が必要であることから、スローペースですが１００回の掲載を目指したい内容です。

「母子の栄養」は、ＤＮＡ認定講習の重要な項目となるであろうことは認識していますが、ＤＮＡ認定講習には入れていません。発達障害児にも対応する改善のための栄養指導は、まず基本的なところを知ってもらって、それぞれの状況に応じた対応を目指しています。

発達障害は、すでに特性が現れた段階から改善の支援が始まるのは通常のことですが、子どもの発達の始まりのところから発達障害の可能性は始まっています。受精してから細胞分裂を繰り返して、人間の形に近づいていく段階を考察する発生学では、大きな影響を与えることとして母親の栄養状態が重要視されています。

母親となるのは出産をしてからですが、その前の妊娠期間、さらに前の妊娠を意識した段階からの栄養状態が大きな影響を与えています。そこに着目すると、女性は栄養を自ら考え、実践していくときから、子どもに影響を与えているのです。

日本メディカルダイエット支援機構が実施するＭＤＡの講習では、生理学に基づいた健康を維持する、さらに健康状態を高めるダイエットの方法を紹介しています。ダイエット法は山のようにあるというのに、わざわざ新たなダイエット法を紹介するのは、本人が健康を維持して、それを促進するようなダイエットを目指してほしいという考えが一つです。

もう一つは、将来の妊娠、出産を意識して、健康体でいることを重視してほしいことから、メディカルダイエットの手法を惜しげもなく紹介しているのです。惜しげもなく、といっても重要な研究成果の全部を公開しているわけではないのですが少なくとも次世代を担う子どもが健康に誕生して、健やかに成長して、そして世の中から期待される重要な役割を果たしてほしいという思いで、メディカルダイエットの講習をしています。
〔発達栄養指南：小林正人〕

エネルギー代謝によって作り出されたエネルギーは、基礎代謝、活動代謝、食事誘発性熱産生代謝の３種類のルートで使われます。使われるエネルギーの割合は、発生したエネルギー量や個人差によって違いはあるものの、ほぼ割合は決まっています。その割合は一般には基礎代謝が約７０％、活動代謝が約２０％、食事誘発性熱産生代謝が約１０％とされています。

基礎代謝は、生命を維持するために使われるエネルギーのことで、体温、呼吸、消化、吸収、排泄、循環、神経伝達、筋肉の緊張などがあげられます。これは１日中、寝たきり状態であっても使われるエネルギー量です。最も多いのは体温の維持のためで、一般には基礎代謝の７０％が使われます。ということは、発生したエネルギー量のうち約半分（７０％×７０％＝４９％）は体温の保持に使われているわけです。

活動代謝は、身体を動かすためのエネルギー量のことで、身体を動かすほど多く使われるようになります。全体の割合は約２０％ということに着目すると、いつもの２倍の活動量があったとしても増えているのは２０％ほどで、それを補うための飲食の量で増やしてよいのは２０％ほどだということになります。

食事誘発性熱産生代謝は、他に食事誘発性熱産生、食事誘発性体熱産生と表現されることがあります。食事をするだけで消費されるエネルギー量で、消化に関わること（噛む、消化液を分泌する、消化したものを吸収するなど）で使われるエネルギー量です。これは１日に３食を通常の分量を食べたことによるエネルギー量で、ダイエットのために１食を抜いたり、食べる量を減らすと、その分だけ食事誘発性熱産生代謝で使われるエネルギー量は減ることになります。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

発達障害児の支援は、児童発達支援施設、放課後等デイサービス、特別支援学校・特別支援学級、学習塾などで対応が行われていますが、子どもの成長を支える基本中の基本となる栄養学となると、決定的なものがないのが現状です。

栄養学の教科書的な書籍を見ても、成長期の子どものための栄養については総論的に紹介しているものはあるものの、発達障害に関しては何もない状態です。

一方で、発達障害の特性の研究は大きく進み、神経伝達物質の合成不足、体調を整えるための改善法についても紹介されるようになってきました。ところが、その特性を改善するための栄養学的なアプローチ、その特性に合わせた栄養を加味した対応となると、特に示されてはいない現状があります。

発達障害児支援について、栄養面での対応のために講習を行うというと、栄養の専門家でも、発達障害児支援の専門家でも、それぞれの専門分野での対応のアドバイスは受けることはできても、発達障害児のための栄養学、それも成長過程にあって、発達障害の状態も変化している中での対応となると手探り状態です。

そこに挑戦するために、臨床栄養（患者の治療のための栄養）と、発達障害改善の対応のために活動している支援施設との交流をしています。また、発達障害児の保護者を通じて現状把握をさせてもらい、研究結果を手探りで進め、その結果を研究に戻して、また成果に対して手探りで進めるということの繰り返しで進めてきました。

その内容も、一般の方（保護者など）であっても理解して、実践することができるようにしなければならないということで、裏付けがしっかりとしていながらも、わかりやすく、他の方にも伝えやすいという講習テキストを作成しなければならないので、それなりの工夫と苦労がありました。

現状では発達栄養アドバイザーの講習テキストはＡ４サイズで２００ページを超えています。
〔発達支援推進協議会　小林正人〕

特定非営利活動法人日本メディカルダイエット支援機構は、サプリメント・健康食品に関する法律の研究と同時に、それぞれの成分についての研究を進めてきました。成分の内容は医薬品レベルで解析されているにも関わらず、最も関心が高い有効性のメカニズムと摂取量と摂取タイミングについては、ほとんど情報が伝えられていません。

これは法律によって製品の販売にあたっては規制されているからで、業界では常識であっても消費者に伝えることができず、効果のない使い方をして無駄づかいをしている例が多くあります。

日本メディカルダイエット支援機構は、メンバーにサプリメント・健康食品に関わる栄養素や成分の研究者、流通や法律のコンサルタント、健康食品業界を取材するメディア関係者が属していることから、業界取材を行い、消費者が知りたいと望んでいる情報を週刊誌や月刊誌、ウェブサイトなどを通じて発信してきました。しかし、製品の名称が出る場合には報道であっても規制があり、具体的な選び方と使い方については、販売やＰＲとは離れた教育の中で伝えるしかありませんでした。

これらのサプリメント・健康食品の情報を的確に伝えることを目的としたものとしてはアドバイザリースタッフ制度があります。

これは厚生労働省による「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方について」の通知に基づいて各団体が実施されているもので、公益財団法人日本健康・栄養食品協会認定の食品保健指導士、一般社団法人日本臨床栄養協会認定のＮＲ・サプリメントアドバイザー、一般社団法人日本食品安全協会認定の健康食品管理士などの有資格者が活動しています。
“保健機能食品”というのは、栄養機能食品、特定保健用食品、機能性表示食品という国が安全性や有効性の基準を示して、それをクリアしたサプリメント・健康食品のことです。通知の名称の中にある“等”は、それ以外のサプリメント・健康食品を指しています。

これらの資格認定教育は医師、栄養士、薬剤師、健康運動指導士、健康産業従事者などの指導をする専門家を主な対象としたもので、実際にサプリメントを使用する人が自分のため、自分や家族・知人のための知識を得る教育の場とはなっていません。

サプリメント・健康食品の大半は使用に適した人が確定されているものの、適切な選び方と使い方がされず、優れた製品であっても実感することができずに、継続して使用されていない現状があります。

消費者庁は、サプリメント・健康食品を正しく使うために“消費者教育”の重要性を訴えています。正しいサプリメント・健康食品と、賢い消費者を結んで健康の維持・増進に役立ててもらうことが重要であり、ＳＰＳＰ資格認定講習は、アドバイザリースタッフとは一線を画しながらも、連携のもとに直接、使用する方々に詳細な情報を伝えることを目的としています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

発達障害児の支援に携わっていると、発達障害と診断された子どもしか支援してくれないのかと聞かれることがあります。発達障害は国際的な診断基準があって、医師が問診や行動観察を行い、場合によっては心理検査や発達検査が行われます。

発達障害の該当者が多い自閉症スペクトラム障害、注意欠陥・多動性障害、学習障害は、それぞれ状態が異なっているので、診断法も別々に設けられています。

発達障害と疑われる状態がありながらも、診断基準に達しない場合には、グレーゾーンとされます。その場合の診断基準というのは、それぞれの状態の低さというよりも、発達障害の診断基準にいくつか当てはまるものの、すべてを満たしているわけではないことから、発達障害と診断されないことを指しています。

発達障害の特性が出ていて、それが生活に困難さを生じさせていても、該当する項目が少ないだけのことです。発達障害ではないものの、定型発達でもない状態ということで、今後の成長や環境の変化によっては発達障害と診断されることもあれば、定型発達とされる場合もあるということです。

生活習慣病のように血液検査で得られた数値で判定されるものとは違って、医師の知識と経験によって診断に差があるのは仕方がないことで、その診断結果は、それこそグレーゾーンと指摘されるような曖昧さが潜んでいます。

発達障害児であっても、状況などによって特性が出にくくなったり、弱くなることはあって、そのときに診察を受けたら、発達障害がグレーゾーンと診断される、グレーゾーンが定型発達と診断されるということも起こり得ることです。

グレーゾーンは、発達障害の予備群とされることもあるのですが、生活習慣病の予備群とは明らかに異なっています。生活習慣病のほうの予備群は検査数値によって病気と診断されるところまでは進んでいないものの、そのままの生活を続けていたら生活習慣病に突入する可能性が非常に高い人たちを指しています。

これに対して発達障害のグレーゾーンは、周囲の環境や対応によって困難さの発生や本人の感じ方が変わってきます。状態に変化がなかったとしても、社会的障壁によって発達障害の状態が広がり、いつ発達障害と同じ困難さを抱えることになるかわからないのです。
ＤＮＡ認定講習では、その点も踏まえて、発達障害の実態を伝えていくことを心がけています。
〔発達栄養指南：小林正人〕

発達障害のために食べられないものがあるときに、好き嫌いの問題だと簡単に片付けるのではなくて、感覚過敏や発達障害の特性による極端な偏食が栄養しているのではないか、と踏み込んで考えることが求められます。

感覚過敏は五感の感度が非常に鋭くて、通常ならほんの少しだけ酸味や辛味を感じる程度の味であっても、レモンを丸ごと、すり潰した唐辛子を全部、口の中に突っ込まれるように感じることがあります。そんな状態なのに、美味しい味付けだからといって食べるように言われるのは、まるで拷問のように感じるかもしれません。

食べ物に対して抵抗を示すだけでなくて、料理を作る人、食べさせる人、食べないこと苦言を呈する人に対しても強い抵抗を感じると、感覚過敏の範疇を超えたことになり、普通の食事による栄養改善を求めても、これは難しいことと言えます。

花粉症は、その症状がない人にとっては何でもないものです。健康食品の中には、栄養豊富な花粉を材料としたものがあり、それが健康の維持だけでなく、ある程度の刺激があるということからアレルギーに対抗する力をつけるものとして期待もされています。

それと同じようなことを、花粉に対して過敏に反応する人が摂るようなことをすると、アレルギーの引き金にもなりかねません。感覚過敏によって少しでも拒否反応が出ている人に対しては、少しでもリスクになるものは避けるべきですが、発達障害があることを意識をするまでもなく、身体が抵抗を示して、過敏に反応する食材、料理、調理をする人を避けるようなことになります。

このことは、身を守るための不登校と同じように考えることもできます。

発達栄養を考えるときに、栄養バランスを強調するあまりに、心身ともに拒否反応を起こしているものを食べるように強要するようなことは、絶対にしてはいけないことです。

糖尿病は血糖値が判断材料となっていて、血糖値の上昇を抑えることが重視されます。医療機関では血糖降下剤（血糖値を下げるための医薬品）が出され、家庭では血糖値が上昇しすぎないように食事療法と運動療法を心がけることになります。

糖尿病は、食事療法と運動療法を実施したうえで、血糖値の変化に合わせた医薬品が処方されるのが基本となります。食事療法も運動療法もしないまま、医薬品だけを出して、血糖値が下がらないからといって薬の量を増やすようなことは間違いという認識です、

糖尿病の食事療法というと、血糖値を上昇させるのは糖質（ご飯、パン、麺類、砂糖など）に含まれるブドウ糖の量に関係していることから、糖質の食事制限をすればよいと思っている人も少なくありません。しかし、糖質制限によって血糖値が下がったとしても、それで糖尿病が治ったわけではありません。

糖尿病は、体内で余ったブドウ糖が尿中に混ざって排泄されるのが一番わかりやすいことであり、血糖値を測定すれば判定することができます。その両方に問題がなければ安心をしてしまうところですが、それは糖尿病が血管の疾患だということを見落としているからです。

血液中のブドウ糖が多くなると、血管の細胞の中に多くのブドウ糖が取り込まれるようになります。通常の量のブドウ糖であれば、細胞の中でブドウ糖をエネルギー源としてエネルギー化させることができます。ところが、細胞に取り込まれたブドウ糖が多くなりすぎるとブドウ糖の一部は糖アルコールに変化して、細胞の中に蓄積されます。

細胞は一定の水分量に保たれているときに、正常な新陳代謝が行われます。糖アルコールが増えると水分が増えたのと同様に新陳代謝が正常に行われなくなり、そのために血管の細胞の入れ替わりが遅れるようになります。その結果として、血管の細胞の老化が進んでいくようになります。

糖尿病の三大合併症の網膜症、腎症、神経障害は、どれも細くてもろい細小血管が密集しているために老化が進みやすい部位ですが、そのほかの血管でも動脈硬化が進みやすくなります。糖尿病は血管の老化が進んでしまう疾患であるというのは、このことが関係しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

サプリメント・健康食品のうち、内容成分と機能性について表示して販売することが許可されているのは栄養機能食品、特定保健用食品（トクホ）、機能性表示食品として認められたものだけです。

栄養機能食品は研究成果と長年の使用経験から、それぞれの栄養成分が定められた量の範囲内であれば栄養成分（ビタミン１３種類、ミネラル６種類、脂肪酸１種類）の機能を表示することができます。

特定保健用食品は保健効能成分が含まれているもので、人間を対象にした試験によって特定の保健の目的（血圧を下げる、血糖値を下げるなど）が期待できることを表示して販売できるものです。販売する製品と同じものを用いての試験が義務付けられ、消費者庁の許可を得る必要があります。

機能性表示食品は、安全性と機能性に関する科学的根拠を消費者庁長官に届け出ることによって機能性を表示して販売できるものです。製品を用いての試験結果だけでなく、研究論文を科学的根拠とすることが認められています。他社の研究成果であっても、同じ成分が同じだけ含まれていれば同じ機能性があるとされています。前者の製品を用いた結果では「〜が確認されています」と表現され、後者の場合には「〜と報告されています」と表現されます。

同じ機能性であっても栄養機能食品、特定保健用食品、機能性表示食品によって内容が異なっています。栄養機能食品は長年の経験値があり、特定保健用食品は製品を使って、医薬品と同様の比較試験が複数行われて、一定の効果が確認されていることが条件となっています。

それに対して機能性表示食品は他社の論文の結果を使用することができるので、同じ素材名であれば同じ機能性があるということを前提としています。素材が同じであっても産地や栽培法、部位、収穫時期、加工法などによって有効となる成分の量が変わってくるのは当然のことです。

また、試験方法も消費者の期待とは異なるところがあります。機能性表示食品に限らず、生活習慣病の予防や改善が期待されていますが、機能性表示食品も特定保健用食品も疾患（病気）がある人は試験対象から除かれます。子どもや妊娠可能な女性は試験対象とはなっていません。

どのような試験によって得られた結果であるのかについては公的なデータがあり、それを確認する方法についてもＳＰＳＰ資格認定講習では伝えていきます。

栄養機能食品、特定保健用食品、機能性表示食品以外のサプリメント・健康食品の場合には、どのような試験が行われているのかを確認しないと有効性と安全性を確認することができないため、情報の収集法を学ぶ機会が非常に重要となっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕