発達障害という名称は、発達障害児にも保護者にも、あまり好ましくない印象があります。発達障害は医学用語であって、診断されたときには障害という言葉が使われます。法律用語でもあって、発達障害児を支援する根拠となっている法律は発達障害者支援法です。

医療の世界では、こういったことに配慮して、「神経発達症」という呼び方をされるようになってきているものの、正式な医療用語ではないことから神経発達症と記載するときには発達障害と併記することとされています。

医学や法律で定義されることについては「発達障害」を用いて、その障害がある人については「発達障がい」を使うようにする例が増えてきています。発達障がい者や発達障がい児という使い方です。
自治体や公共団体などが先駆けて使うようになりました。障害という用語は、“害”をイメージさせるので避けるという感覚です。

用語としてだけでなく、団体名でも「発達障がい」を冠するところが増えてきました。

団体名は、それぞれの考えを反映するので、周囲から何らかの意見を言うべきではないと考えています。しかし、ＤＮＡ認定講習では「発達障害」を用いています。これは医学的なことを扱うからだけではありません。

障害は、障害者が抱えている状態を示すことではなく、障害がある人が障害の苦しさを感じて、そのために行動や生活が制限されていることが障害だと考えているからです。

発達障害者（１８歳未満は発達障害児）は、発達障害があって、社会的障壁によって本人が望まないような状況が発生していることが問題であって、社会的障壁がなければ発達障害があっても発達障害者にはならないのです。このことは発達障害者支援法の第２条の中の定義として明記されていることです。
〔発達栄養指南：小林正人〕

鉄の摂取が不足する原因としてダイエットがあげられます。一つは鉄が含まれる肉類を食べる量が減ることで、鉄はたんぱく質と結びつくことから、肉類の摂取量が減ると鉄も不足する傾向があります。鉄が多い食品というとレバーが有名ですが、肉類に多く含まれるのは動物性食品に特有のヘム鉄です。レバーのヘム鉄は吸収率が１５％を超えています。

１５％というと低く感じるかもしれませんが、植物性食品の非ヘム鉄の吸収率は、含有量が多いとされるほうれん草でも４％ほどでしかありません。レバーに含まれる鉄は１００ｇあたり１３mgほどですが、ほうれん草では２mgでしかありません。もともとの量が少ないうえに、吸収率が低いので、動物性の食品（肉、魚、貝など）を食べることが必要です。

それでも不足するときには、サプリメントによる摂取がすすめられます。

ダイエットで鉄が不足する、もう一つの理由は運動によるエネルギー代謝によって鉄が多く消費されることです。これは酵素と補酵素の関係から説明されています。

鉄には補酵素としての役割もあります。鉄が酸素を全身に運ぶことができるのは、その働きをする酵素の補酵素となっているからです、細胞でエネルギー産生をするときにも鉄は補酵素として働いています。さらに遺伝子のＤＮＡ合成を進める酵素の補酵素ともなっています。

鉄が補酵素とする酵素の中でも、カタラーゼ、シトクロム、ヒドロゲナーゼは抗酸化酵素で、活性酸素を消去する作用があります。体内に取り込まれる酸素のうち２〜３％は活性酸素になります。その多くは細胞の中のエネルギー代謝の結果として発生しているので、鉄によってエネルギー産生が進むと、それだけ活性酸素も増えることになります。

鉄は赤血球が酸素を運ぶのを補助するとともに、酸素の摂取によって全身の細胞で発生する活性酸素を消去して、全身の細胞を正常な状態に保つための働きもしているのです。

日本の医療費はアメリカに比べて安くて、個人の医療費だけでなく、国全体の医療費も低くなっています。ところが、医療費のうち医薬品にかかる割合は日本では約２５％と、アメリカの２倍以上（約１２％）になっています。

医療費が高いアメリカで、日本よりも医薬品の使用が少ないのは、アメリカの医療制度が関係しています。日本の医療制度は出来高払い方式で、医薬品を多く使うほど医療機関の収入が多くなる仕組みとなっています。

これに対してアメリカは定額払い方式で、医薬品を多く使っても少ない量であっても、医療機関が得られる収入は同じです。つまり、医薬品を多く使うほど医療機関は損をするので、医薬品を少なく使用して治療するというのが基本となっています。

東京にいたときに、多くの医学系学会の役員と付き合ってきた中で、医薬品の使用量が多い理由について聞いてきました。このことを批判できるのは、役員を務める医師は大病院の勤務医が多く、医薬品での収益が少しくらい減ったからいって経営に影響が出るようなことがないからです。また、医師の技術で多くの収入を得ることができる医療機関でもあるからです。

一つの病気で医療機関にかかっていた患者が、他の病気になったときには、新たな医薬品の使用に合わせて以前から使っていた医薬品を減らして調整するのは普通のことです。例えば糖尿病の治療歴が長かった患者が、その影響で動脈硬化になって脳梗塞となった場合には、急を要する治療の医薬品をプラスした分、糖尿病の医薬品を減らすこともあります。

脳梗塞から認知症の症状が悪化した場合には、認知症の合わせた医薬品が使われます。ところが、その多くは以前に使っていた医薬品に、新たな医薬品をプラスする例が多くみられます。急性期で特別に使用していた医薬品を、安定期になってからも使い、さらに不眠症があった場合には睡眠薬を使います。

その睡眠薬も、以前の医療機関で使われていたものに、別の種類のものをプラスするといった方法がとられて、本来なら１種類の睡眠薬で済むはずなのに、複数の睡眠薬を組み合わせて、なかなか現状に合った効果が得られないということもあります。

どうして、そのようなことになっているかというと、地方では糖尿病の医薬品、脳梗塞の医薬品、認知症の医薬品を、それぞれの医療機関で処方してもらい、余計な医薬品を使い続けるということも起こっています。これを「持ちつ持たれつの関係」で、それぞれの医療機関が医薬品を減らさないシステムだから、という説明を受けていたのです。

調剤薬局では、お薬手帳の記録を見て、複合したり、使いすぎの医薬品を減らすべきですが、医療機関の処方箋が回ってこないと困るということから、処方箋に物申すわけにはいかないという事情を説明されたこともありました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

発達障害の話をするときには、極端なこだわりを示す自閉症スペクトラム障害に限ったことではなくて、発達障害児は全般的にも特別なこだわりがあります。そのこだわりは、発達障害によって起こっているだけでなく、発達障害があることによって受けている社会的障壁によっても生じていることです。

発達障害児支援法には、発達障害者（１８歳未満は発達障害児）は発達障害があり、それに社会的障壁が加わることによって社会生活に困難さを抱えている状態であると定義されています。

社会的障壁は、発達障害に対する理解不足、対応の低さによって生じていますが、その社会的障壁には、保護者の対応も含まれています。発達障害がある子どもを抱えていることによって受けている疎外感などを改善しようという意識が強いのは当たり前のことですが、被害者意識が強すぎることで、社会に対する抵抗感が高まり、これが特有のこだわりにもつながっていきます。

発達障害は遺伝も関係していると説明されることがあり、保護者のこわだりは発達障害によるものではないか、という見方をされることがあります。その傾向はあったとしても、全員が遺伝の影響を受けているわけではありません。

発達障害について当事者家族として経験をして、勉強もしてきたことで、それで克服できたということを強調する例もみられます。そのこだわりの対応は、その子ども、家族には功を奏したことであっても誰にも通用するわけではありません。それは勉強をしているときには発達障害は十人十色、百人百様、千差万別といっていたのに、“卒業”すると自分が体験してきたことが唯一の正解となり、それを正解として押し付けるようにすることもみられます。

このこだわりが、他の発達障害児、保護者への障壁になってしまうことも実際にあることです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

サプリメントの元々の意味は“補助、補充、補給”であり、不足しているものを補うことを指しています。一般にイメージされるサプリメントはアメリカの「ダイエタリー・サプリメント」（Dietary Supplement）を略したもので、「日常の食生活では不足する栄養成分を補うもの」とされています。

我が国では健康食品が通称となっていますが、実際には定義はなくて、「通常の食品よりも健康によいと一般に考えられるもの」とされています。

また、健康食品を保護・推奨する法律も存在していないため、食品衛生法、食品表示法、医薬品医療機器法（医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律）、不当景品類及び不当表示防止法、健康増進法、特定商取引法などを組み合わせて運用されているのが事実です。

そのために、サプリメントや健康食品の理解が足りず、消費者が知りたいことがわからないまま使い続けているという結果につながっています。

サプリメントや健康食品に使われている素材は国内でも１０００種類を超え、流通する製品数は３万種類を超えています。

研究開発は世界の最先端を走り、どんな人が、どんな状態のときに、どういった使い方をすれば、どんな結果が得られるのかということも明らかにされています。しかし、そのことは製品のどこを見ても、チラシやパンフレット、広告を見ても書かれていません。

これらのことを表示することは複数の法律によって規制されているからですが、そのために効能効果を暗示するだけで実際に有効性が確認されていない製品が販売されているという“玉石混淆”状態になっているのが現状です。

この状態を逆手にとるように、裏付けの研究もなく、充分な量の有効成分が含まれていないにも関わらず、高い有効性をイメージで訴えるような製品もあります。また、使用する人に合わせた開発が行われていなければならないはずですが、対象者とは異なる人で試験された結果であったり、中には動物試験の結果しか得られていないものも存在しています。

このような製品に騙されないようにして、優良な製品を使い続けるためには、基本的な知識と最新情報が必要となってきます。

サプリメント・健康食品の選び方も使い方も表示から読み取れないとしたら、それぞれの素材の特徴について学び、その理解のもとに製品を選んで効果的なタイミングで摂るしかありません。

的確な知識と情報を提供し続けることが大切であり、そのための講習と継続的な情報発信を目指してＳＰＳＰ資格認定講習を実施することとしました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

発達障害は医学的には障害と名付けられていることから、発達障害児支援でも障害であるとの認識がされています。障害といっても、電気製品にたとえると故障をしているわけではなくて、すべての材料はそろっていても、一つの電線の通りが通常よりも遅れるなどして本来の能力が充分に発揮されていない状態と説明されます。

また、電線はすべて接続されているのに、接続させた部分の接触が足りずに、やはり本来の能力が発揮できない状態と考えられています。

半導体の基盤が、間違ったものが使われているようなこととは違っているのです。

発達障害というと、脳の発達段階で、部位によって成長スピードにバラツキがあって、発達が遅れた部分が一部にあると、通常の期待される状態とは異なることが起こります。これを一般に説明するときには「脳の発達の凹凸」という言葉が使われます。

充分な能力でない部分がある一方で、突出した部分もあるというイメージで、これは発達障害児の保護者などの関係する方々の安心材料の一つになっています。

しかし、発達支援をする施設などでは、障害であることを認識して、改善に努めることが保護者に対して強く言われることがあります。簡単に考えるのではなく、障害に立ち向かう努力について家族にも認識してもらい、積極的に改善に取り組んでほしいという思いがあります。その思いが強すぎると、説明の言葉から発達障害は治らないという印象を抱かせることにもなります。

脳は使っていない部分のほうが多いと言われます。使っていないのは９０％という説から２０％という説まで、さまざまではあるものの、使われていない部分の神経伝達をよくするだけでなく、すでに使われている部分も神経伝達をよくするように進めることができます。

このことが改善であり、治すことができる要因となるはずです。その神経伝達物質として注目しているのはセロトニンで、発達障害がある人はセロトニンが不足していることが確認されています。

ＤＮＡ認定講習のテキストでは神経伝達物質のセロトニンの特徴と、セロトニンを増やすための栄養面での方法を、序章と最終章の脳科学の中で解説しています。
〔発達栄養指南：小林正人〕

血糖値が高い人は、糖質が少ない食事をすすめられます。血糖は血液中のブドウ糖のことで、糖質が分解されてブドウ糖になることで、これが吸収されて血糖値を上昇させます。

糖質は食事の満足度にも影響するもので、食べておいしいという感覚が消化液を多く分泌させるのにプラスに働きます。消化液は糖質がブドウ糖に分解されるのを進めますが、それと同時に脂質を脂肪酸に、たんぱく質をアミノ酸に分解していきます。消化液を減らすことで血糖値を抑えようとするのは、あまりよい方法ではないということです。

糖尿病の治療薬に糖質がブドウ糖に分解されるのを抑えるα‐グルコシダーゼ阻害薬があります。阻害ということでブドウ糖が吸収されなくなると勘違いされることがあるものの、実際には分解が遅くなるだけで、吸収される量は変わりません。医薬品の作用としては、吸収されるまでの時間を長くすることで、血糖値が急上昇するのを抑えるというものです。

血糖値が急上昇することで、膵臓から分泌されるインスリンが多くなり、それが続くと膵臓の負担が大きくなって、急にインスリンの分泌量が少なくなってしまいます。これが糖尿病の始まりです。

糖分としての甘味はあっても、吸収されないタイプの糖としてオリゴ糖があります。消化されないので吸収もされず、そのままの形で大腸まで運ばれます。大腸では腸内細菌によって分解されてブドウ糖となりますが、そのブドウ糖が善玉菌の栄養源（エサ）となって、腸内環境を整えてくれます。

このように消化も吸収もされないオリゴ糖は、太らない甘味料としても知られていますが、腸内環境を整えて便通を整え、善玉菌が増えることによって悪玉菌を抑えます。悪玉菌が発生させる毒素（有害物質）が血液中に入って全身を巡ると、全身の細胞の代謝を低下させることになるので、オリゴ糖は使い出のある（役に立つ）糖だといえます。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

医師は医療に関する司令塔で、医薬品や入院中の食事についても医師の指示によって実施されます。医薬品の種類と分量を指示する処方箋に対して、食事療法の栄養素の摂取量などの指示は食事箋と呼ばれます。

糖尿病のように食事の内容が発症にも治療にも大きく関係してくる生活習慣病は、医師の充分な知識のもとに的確な栄養指導が行われることが期待されます。しかし、実際には医師に的確な栄養指導を期待しても難しいところがあります。

医師の養成教育の中には栄養学も含まれています。医師養成大学８２校のうち栄養学講座があるのは２５校ほどです。そのほとんどが選択講座で、必須講座のように学ばなくても卒業ができます。また、その栄養学講座の内容も、栄養不足による疾患の発症が中心で、栄養指導に期待される栄養バランスや改善のための積極的な摂取については学ぶことができないのが実態です。

その原因となっているのは、医師が栄養指導をしても保険点数がつかない医療制度になっていることです。栄養指導をして保険点数がつくのは、医療機関に所属する管理栄養士だけです。医療機関に管理栄養士が所属していることで、栄養指導をすることによって収入が得られる制度です。
そのために管理栄養士は医療機関にとって重要な存在となったわけですが、入院患者に対して栄養管理（いわゆる病院給食）を実施して、入院患者と通院患者に対して栄養指導を実施することによって収入が得られるのは、あくまでも管理栄養士だけです。

そのため、医師が栄養学を学び、的確な栄養指導をしても、収入を得ることはできない仕組みとなっています。それだけ患者に対する栄養指導は、栄養について深い知識を持った専門家が実施しないといけないということですが、その活動を支援するために発足したのが日本臨床栄養学会と日本臨床栄養協会で、その両団体の仕事を東京では実施していました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

サプリメントは、健康食品、栄養補助食品などとも呼ばれています。一般には単体の素材（成分）やメイン素材の効果を高めるために２〜３種類の素材を組み合わせたものがサプリメント（ビタミンやミネラルなど）、期待する健康効果を得るために複数の素材を組み合わせたもの（カルシウムとマグネシウムなど）は健康食品と認識されています。

サプリメントと健康食品は、自分にとってどんな素材が必要なのか、どの素材の組み合わせが最も効果を発揮できるのか、いつ摂取するのがよいのかというのは消費者の最大の関心事ではあるのですが、その最も関心があることを消費者は知ることができません。

それは法律の規制があるからで、最も適したものを適したタイミングで使うことは難しいという消費者には不幸な状況が続いています。

そのような無駄なことがないようにするためには、サプリメントや健康食品に使われている各素材について知り、それぞれの素材の効果的な摂取法を知ることが大切となります。

適切な選択についてアドバイスする専門家として、厚生労働省による「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方について」の通知に従って、各団体が教育を実施しています。そのほとんどが販売する立場の人への教育であって、消費者が直接、サプリメントや健康食品について知り、的確な使い方を知ることができる内容とはなっていません。

そこでＳＰＳＰ認定機構を設け、これまでにないサプリメント・健康食品を効率よく使うことができる知識を、消費者に対して直接講習する場を設けることとしました。ＳＰＳＰは一般向けに講習やアドバイスをするだけでなく、ＳＰＳＰ本人も消費者の一人であり、販売に関わる仕事をしていても、専門知識を活かして消費者に寄り添った立場でアドバイスができる存在であることが期待されます。

サプリメントと健康食品は一般の食品に比べると価格が高く、的確なものを的確に使えないことは大きな経済的な損失ともなります。

ＳＰＳＰを通じて、サプリメントと健康食品を正しく選び、正しく使うことによって健康を維持して、社会で長く活躍してもらえることを願って、新たな教育と情報発信を行うこととしたということです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

ＤＮＡ認定講習を担当する認定講師の中には、初めのうちは自信をもって講習ができないのではないか、１人だけで全部の講習をするには時間がかかる、といった不安を抱えている人もいます。実際に認定講師を受講しようとする初期メンバーから、そのような不安と質問が寄せられています。

ＤＮＡ認定講習を担当する認定講師の収益は1/2ルールを採用していますが、もう一つ1/4ルールも定めていて、認定講師の代わりに本部講師が講師を務めた場合には、ＤＮＡ認定講習の講師収益（15,000円）のうち半分（7,500円）を本部に提供することによって、本部講師を派遣して講習を実施することを認めています。

この場合には、認定講師は募集費と会場費の分として、7,500円を得て実施することになります。ＤＮＡ認定講習を認定講師と本部講師が分担して実施した場合や、複数の認定講師が合同して実施することも想定していて、その場合の配分は実際の実施内容によって検討することとしています。

この1/4ルールによる講習で、本部講師が講習を担当した場合には、認定講師はＤＮＡ認定講習に立ち合うことになるので、そのたびに講習の実施方法などを学ぶことになります。これを繰り返すことで、できるだけ独立して早く自信をもって講習をしてもらいたいという希望を込めての1/4ルールでの実施です。

この場合の計算をする必要はないかもしれませんが、１人あたり７,５００円とすると、ＤＮＡ認定講習が免除の場合（50,000円）には７人で“元が取れる”ことになり、ＤＮＡ認定講習と認定講師養成講習の両方を受講した場合（計80,000円）には１１人で“元が取れる”計算となります。

受講者の募集は認定講師に任せるだけではなくて、募集のための広報、イベント活動などは本部が認定講師との連携によって実施していきます。
〔発達栄養指南：小林正人〕