筋肉はエネルギー代謝量が多いことから、体脂肪を減らすことを目指すときには、筋肉量を増やすことが重視されます。筋肉の細胞（筋繊維）にはエネルギー代謝の小器官であるミトコンドリアが１つの細胞について２０００〜３０００個もあって、多くのエネルギーを作り出しているからです。

筋肉のエネルギー代謝量は基礎代謝のうちの３０〜３５％とされていて、筋肉が多いほどエネルギーとして消費されるエネルギー源（糖質、脂質）が増えることになります。

筋肉の中には、脂肪分解酵素のリパーゼがあり、中性脂肪を脂肪酸に分解します。脂肪酸は脂肪代謝促進成分のＬ‐カルニチンと結びついてミトコンドリアに取り込まれます。リパーゼが多いほど中性脂肪の分解が進み、ミトコンドリアでのエネルギー産生も高まっていきます。

筋肉の量が多い人ほどリパーゼの働きが高く、筋肉の量が少ない人ほどリパーゼの働きが低く、筋肉の量が多いほど太りにくく、やせやすいということになります。

どこの筋肉を刺激して増やすのかというと、筋肉を増やすというと上半身が注目されがちですが、筋肉量は一般では下半身に７０％が存在しています。この割合はヘソから下を指しています。

この筋肉を増やすためには下半身を鍛えるスクワットなどが効果的ですが、無酸素運動によって増える白筋は主なエネルギー源はブドウ糖です。それに対して脂肪酸をエネルギー源とするのは赤筋で、赤筋は有酸素運動によって鍛えることができます。

そのため、下半身の筋肉を増やす方法としては、フィットネスやウォーキングなどのエクササイズ運動がすすめられます。歩いて脂肪が盛んに代謝される身体にするためには、歩くことが大切だということです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

「穿った見方をする」と言われたときに、批判をされているように感じるのか、それとも逆に褒められているように感じるのか、その違いは正しい意味を知っているかにかかっています。

穿った（うがった）という言葉の元は「うがつ」です。うがつは、穴を開けることを指す古風な表現で、新たなことのために穴を掘る、深く掘り下げて突き抜けて進むことを示しています。

そこから転じて、「人情の機微や事の真相などを的確に指摘する」という意味になり、その的確な指摘のことを“穿った見方”“穿ったことを言う”というようになりました。

その語源を知っていれば、「穿った見方をする」というのは褒め言葉そのもので、健康に役立つことを実施する場合には、穿った見方をする人は重要なキーパーソンとなります。

どれくらいの人が誤用しているのかについては、文化庁の「国語に関する世論調査」で調査をしていますが、それによると「物事の本質を捉えた見方をする」という本来の意味で使っている人は４人に１人ほどで、「疑ってかかるような見方をする」という誤った意味で使っているのは半分近くになっています。

誤用のほうが倍近く多いというのは、「国語に関する世論調査」でも大きな差がみられる結果となっています。

正しい使い方をして、正しく健康づくりをしたいと願っている人を導いていくためには、これまでにない“穿った見方”をして進めていくのが正しい姿のはずです。ところが、陥りがちなのは誤った使い方としての“穿った見方”で、疑ってかかるような行動をする人をリーダーとして担ぐことは困った結果にもなりかねません。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本メディカルダイエット支援機構は、その名のとおり“メディカルダイエット”の研究に取り組み、その成果を広く健康づくりに役立ててほしいとの思いで普及・支援を実施しています。その活動は特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）として１５期目を過ぎて、１６期目の初めの日（２０２３年４月１日）から発達栄養アドバイザーの認定講習を始めます。

発達栄養アドバイザー認定講習を担当する認定講師の養成を始めていて、それが知られるにつれて同じような質問が相次ぐようになっています。その質問が、「発達栄養講習の内容」とか「発達栄養の意味」であればよいのですが、最も多いのは「なぜメディカルダイエットの団体が発達障害の改善に取り組むのか」ということです。

中には「ダイエットと発達障害は関係ないのでは」という質問まで投げかけられることがあるものの、少なくとも私たちがすすめるメディカルダイエットは一般にイメージされる“やせる”というダイエットではありません。身体に備わっているエネルギー代謝のメカニズムを活用して、より多くのエネルギーを作り出すことを第一の目的としています。効率的なエネルギー源は脂肪酸なので、脂肪細胞に蓄積された中性脂肪（脂肪酸が３個結びついたもの）がエネルギー代謝によって減っていくというのは当たり前の結果です。

エネルギー代謝の第二の目的は、全身の細胞の中で作り出されたエネルギーを使って、それぞれの細胞に必要な身体の構成成分やホルモン、神経伝達物質などを効率よく作り出すことです。これが成長にも健康にも関わってきます。

発達障害は脳の発達の凹凸から神経伝達がスムーズにいかず、それが心身ともに大きな影響を与えています。その改善のために身体の成長とともに、神経伝達を盛んにする方法を栄養学的なアプローチで研究しています。

その結果を、食事という、ある意味では家族や自分でも取り組むことができることで、その方法を知り、伝えてほしいという思いで、私たちは発達栄養アドバイザー講習に取り組んでいます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

〔発達栄養アドバイザー趣意書より改変〕
ＤＮＡは発達栄養アドバイザー（Developmental Nutrition Adviser）を略したもので、特定非営利活動法人日本メディカルダイエット支援機構による認定資格です。

発達栄養アドバイザー講習テキスト 目次
第６章　特徴に合わせたアドバイス
１　偏食への対応
　１）塩味の影響　３）塩分を減らした味覚育成
２　食事の重要性の認識
　１）生徒の状況把握　２）食事の重要性
３　偏食に合わせた食事指導
　１）野菜が食べられない子どもの対応
　２）苦手な食べ物の対応
　３）代替栄養の使用
４　睡眠の調整成分
５　腸内環境の改善素材
６　子どもの食事に関する特徴
７　自律神経の調整法
　１）自律神経の役割　２）自律神経と消化
８　自律神経の調整
　１）消化・吸収・排出への影響　２）食事と睡眠で調整　３）入浴による調整
　４）温度による調整　５）香りによる調整　６）音楽による調整　７）深呼吸による調整
　８）朝の光によるリセット
第７章　食育の支援ツール
１　食生活チェック
　１）食生活チェック表の活用　２）食生活チェック表の実際
２　子どもでも理解できるバランス栄養
　１）ＰＦＣバランス　２）１００kcalバランス法
第８章　発達支援のための脳科学
１　脳科学の基礎知識
　１）脳の仕組み　２）記憶の仕組み
２　発達支援の対応
　１）性別による違い　２）特殊な視覚反応への対応
３　神経伝達物質とエネルギー代謝
　１）セロトニンの働き　２）代謝と代謝促進成分　３）アミノ酸の役割
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

メンタルヘルスという言葉が、よく使われます。メンタル「精神的な」という意味で、ヘルスは健康であるので、精神的な健康、つまり“心の健康”という意味になります。

ＷＨＯ（世界保健機関）では、メンタルヘルスを「自身の可能性を認識し、日常のストレスに対処でき、生産的かつ有益な仕事ができ、さらに自分が所属するコミュニティに貢献できる健康な状態」と定義しています。

身体が健康であったとしても、心の健康が保たれていないと健康とは呼べないということを意味していて、心身ともに健康であることが社会の一員として貢献するためには重要であるということです。身体の健康が保たれないと心の健康にも影響を与え、心の健康が保たれないと身体の健康も保たれないという相互関係にあります。

身体の健康は自分で気づくことは簡単であっても、心の健康は自分では気づきにくく、自分自身をコントロールできていると思っていても、実はコントロールできなくなっているということも少なくないのです。

平常時では心の健康が保たれる状況であっても、逃れられないような状況に追い込まれると心の健康は崩れやすくなります。コロナ禍を経験して、生活状況が大きく変わり、これが心の健康を乱して、気づかないうちに心身ともに不調になっていくという人は急激に増えていきました。

しかし、コロナ禍にあって、医療機関に通うのは時間的にも金銭的にも厳しくなり、医療費は食品や日用品のように急激に値上がりすることはないにも関わらず、診察に訪れる人は減りました。ワクチン接種がなければ、赤字になっていた医療機関もあり、ワクチン接種をする人が減っていることで、医療機関も厳しくなります。

都市部であれば心の健康の相談に訪れる医療機関がなくなることはないものの、地方では経営難から急に閉院する例もあります。救いの場が急に消えてなくなる状況では、自分自身で心の健康を保つようにしないと生き残れないという状況になりつつあります。

それだけに、心の健康が危なくなってから対策を取るのではなくて、ならないためのケアの重要性が高まっています。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

糖尿病は日本を代表する国民病と呼ばれるほどで、患者数も予備群も増え続けています。厚生労働省の「国民健康・栄養調査」によると、成人人口の約１億人に対して、糖尿病患者（糖尿病が強く疑われる者）は約１０００万人、糖尿病予備群（糖尿病の可能性を否定できない者）は約１０００万人で、日本人の５人に１人が糖尿病か予備群とされています。

糖尿病予備群というと、血糖値が高めであっても、まだ糖尿病が発症するまでには余裕がある状態と思われがちで、予備群であることを指摘されても生活を積極的に改善しようとは思わない人が大半です。そのために急速に発症に向かっている人が多いのです。

「国民健康・栄養調査」では、糖尿病が強く疑われる者というのは、血糖値の数値ではなくてヘモグロビンＡ１c値が６.１％以上で、糖尿病の治療を受けている人を指しています。一方の糖尿病の可能性を否定できない者はヘモグロビンＡ１c値が５.６％以上、６.１％未満を指しています。

糖尿病は、血糖値とヘモグロビンＡ１c値の両方の数値で診断されますが、ヘモグロビンＡ１c値が①５.６％未満は正常域、②５.６％以上、６.０％未満は正常高値、③６.０％以上、６.５％未満は境界域、④６.５％以上は糖尿病域となっています。

ヘモグロビンＡ１cは、過去２か月の血糖値の平均がわかる数値で、赤血球のヘモグロビンにブドウ糖が結びついたものです。ヘモグロビンＡ１c値が高いということは、血糖値が高い状態が長く続いていたことを示しているわけです。

糖尿病の可能性を否定できない者はヘモグロビンＡ１c値が５.６％以上、６.１％未満の範囲なので、境界域に入っていると考えられます。これらの方は、エネルギー代謝が低くて、いつ糖尿病の範囲に突入するかわからない状態であり、安心して過ごせるような状態ではないということは認識してほしいのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

〔発達栄養アドバイザー趣意書より改変〕
ＤＮＡは発達栄養アドバイザー（Developmental Nutrition Adviser）を略したもので、特定非営利活動法人日本メディカルダイエット支援機構による認定資格です。

発達栄養アドバイザー講習テキスト 目次
第４章　発達と食事の特性
１　発育途中の味覚に関する特徴
２　発達障害の食事に関係する特性
３　食事に関係する感覚過敏の特性
４　食事に関係する五感以外の感覚過敏
５　味覚過敏で食べられないものへの対応
６　味覚過敏には温度も影響
７　塩分を減らしても味覚を育てるためのヒント
８　触覚過敏で起こる食事への影響
９　視覚過敏で起こる食事への影響
10　嗅覚と聴覚の過敏で起こる食事への影響
11　牛乳が苦手な子どもの対応法
第５章　自律神経と消化・吸収・排出
１　自律神経による消化・吸収・排出への影響
２　消化器の仕組みと役割
３　糖質の性質
４　食物繊維の性質
５　腸の仕組み
６　吸収のメカニズム
７　消化の仕組みと役割
８　消化酵素と代謝酵素の関係
９　大腸の働きと排出物
10　腸内細菌の働き
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

メタボリックシンドロームが有名になったのは、２００５年に６つの医学系の学会が合同して診断基準を作ってからでした。太りすぎはいけない、やせなければいけないということで企業でもメタボ対策の健康づくりが始まり、無理をして身体を傷める人まで現れて、できるだけ無理なく、できれば無駄のないダイエット法が必要ということで、私たちのところにも研究や実践の依頼がありました。

日本メディカルダイエット支援機構は設立から１５年目で、メタボ対策が始まったときには、その前身の健康科学情報センターと健康ペンクラブとして関わってきました。新たな制度やイベントが始まったときには、これを利用（活用というべきか）しようという人たちが現れるのが常で、当時は東京でメディア関係の仕事、福祉関係の仕事、臨床栄養の仕事をしていたこともあって、相談を受けることがありました。

その中で、最も派手に活動していたのが職員の給食で量を減らしたメタボ食を提供して、減らした食品の分を恵まれない子どもたちのために寄付するという活動でした。寄付をするのは会社で、集金するのは給食の委託会社、その寄付金を海外に送る団体が設立されました。

これに賛同してくれる会社を増やすためにメディアに紹介することを依頼されたのですが、こんな国の、こんな子どもに、これだけのことをしているとして渡された資料や写真は、どこかで目にしたものでした。ということで調べてみたら、アメリカでアフリカ支援をしている団体のもので、その団体に寄付金の一部を渡して、成果と写真を使っているだけだということがわかりました。

この活動を実施する団体で働く人にも、団体を運営する人にも、送金のために使われる金額もかかるので、もちろん全額が送られるわけではありません。その分を差し引いても、何もしないよりはよいといっても、経費が多すぎて、それなのにイメージとしては全額を渡しているような表現だったので、最終的には手を引くことになりました。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

運動をすれば筋肉が強化されていきます。歩くだけでも腰の筋肉が使われ、強化することはできるものの、腰痛が起こりやすい人の場合には、普通に歩くだけでは強化のための刺激が不足しています。腰痛は、腰が痛いということで背筋が弱っているものと思われがちですが、腹筋とのバランスが重要で、腹筋も背筋も刺激することが必要になります。

腹筋が弱っていると腹が出た状態になりやすく、歩く姿勢も前屈みではなく、直立か後ろに反るような感じになります。これでは勢いよく歩いて、筋肉の刺激を強めることができなくなります。

腹筋と背筋を鍛えるには、少し前傾姿勢になり、胸を反らす感じにして、腹筋と背筋を意識して歩くようにします。胸を反らす感じというと、アゴが前に出てしまう人もいますが、アゴは引きぎみにして腕を大きく振って、歩幅を広げるようにして歩きます。

筋肉が硬くなった状態で歩くと、刺激が強くなりすぎて、痛みを引き起こすことにもなりかねないので、腰痛が心配な人は柔軟体操をしてから歩くことが大切です。

ただし、腰に軽くても痛みがある人は、少し身体を起こしぎみにして、背筋にかかる負担を減らすようにします。

腰痛は血液の流れがよくないために起こることが多くなっています。立ちっぱなし、座りっぱなしの人は、歩く時間を増やすことで筋肉の収縮を進め、全身の血流を盛んにして腰にかかる負担を減らすようにします。

筋肉は、無酸素運動では筋繊維を太くしてパワーを高めることができますが、筋肉がブドウ糖や脂肪酸を代謝させてエネルギー代謝を高めるためには向いていません。代謝を高めるのは有酸素運動です。有酸素運動のウォーキングを続けることで、筋肉は大きくは増えていないようでも筋肉を刺激し続けることで代謝力は高まっています。

代謝力が高まるとともに酸素を多く取り込むことで、細胞内のミトコンドリアの中での代謝が盛んになり、疲労物質の乳酸も発生しにくくなります。このことによって腰痛の予防と改善ができるようになります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

発達障害児と、その保護者を対象とした発達栄養の講習を始めるときに、活動の障害になっているのは地域での発達障害に対する理解の低さです。発達障害児は、すべての子どもの１０％は存在していて、その特性は生涯にわたって改善されることはありません。

完全に改善されることはないとしても、早期発見、早期改善の取り組みによって発達障害の状態を軽減させ、それぞれの子どもの能力を発揮させることによって、社会生活ができるように改善を進めることは可能です。

その一助に栄養摂取は重要で、発達障害に合わせた栄養摂取をすることによって、改善を進めていくことができます。その事実を伝えようとしても、発達栄養の重要性を理解できない、その前に食事の重要性に気づかない、さらに言うと発達障害への理解が足りないという事実があります。

発達障害の理解を進めるためには、厚生労働省による認知症サポーターの養成のように、住民が理解して、それぞれができることから取り組むという地道な活動が大切です。しかし、そういった活動をしているのはごく少数であって、自治体の担当者に発達障害の実態を話して、その理解をしてもらうところから始めないといけないのが実態です。

発達障害者支援法は２０１６年（平成２８年）に施行されていて、国と地方公共団体（自治体）は発達障害の早期発見と早期支援が責務とされています。責務を果たしているかどうかは、それぞれの地域の実情にもよるのでしょうが、少なくとも法律が設けられ、自治体の責務も定められているので、自治体で働く人が知らないことはないはずです。

担当者でないから詳しくは知らないということはあったとしても、担当者として対応してくれるはずの方が実態を知らないのでは、責務とされても進めようがありません。

本来なら発達障害者支援法に従って、全国で一斉に実施されてもおかしくないことを、小さな自治体からピンポイントで始めなければならない、ピンポイントで始めたバタフライエフエクト（蝶の羽ばたき効果）が、いつしか全国で大波を起こすようなことを期待しての、ほんの小さな力学的にわずかな変化を与える“羽ばたき”から始めているのです。
〔発達支援推進協議会　小林正人〕