運転免許証は更新時期が定められていて、無事故・無違反のゴールド免許（優良運転者免許証）であっても、５年ごとの更新が義務づけられています。ブルー免許は３〜５年、グリーン免許は２〜３年の更新期間ですが、優良と認められても講習を受けなければ更新はできません。実地と学科の試験を受けるわけではなくても、講習は実施されています。

人の命を預かる運転者なら当たり前のことと言われますが、もっと厳しい条件で人の命を預かっている医師の免許は更新制度がありません。医学教育を大学で受けて、医師国家試験に合格しなければならないので、医師は優れた能力があるのは認めるところで、そこから経験を重ねていくことで能力も向上していることが期待されています。

実際に、どこまで能力が高まったのかを確認することができれば安心できるところですが、日本では更新制度がありません。それを補うように、それぞれの医学会が研修を行い、認定医・指導医の制度も設けています。しかし、学会に出席して、最新の情報を得ていれば、それで能力が向上していると言えるわけではありません。

それに対して、アメリカでは更新制度があります。州によって少し制度は違っているものの、３〜５年で更新のための講習を受けて、試験に合格しなければなりません。アメリカの医師制度は国全体ではなくて、州ごととなっているので、州の医師免許です。

日本の医師免許は１種類だけで、専門分野によって分類されているわけではありません。それに対してアメリカでは専門医制度が明確で、２４分野の専門分野があり、専門分野によって更新のために学ぶ範囲が異なっています。

日本の場合は高齢になって、能力が低下してきても医師を続けることができます。それは超高齢社会では悪いことだけとはいえないかもしれませんが、日進月歩の医療の世界で、それが許されていることに疑問を感じているのは、私だけではないはずです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

日本メディカルダイエット支援機構は、メディカルダイエットという用語を使っていることから、ダイエットに関する仕事をしている団体と思われがちです。そのために、ダイエット系の仕事が舞い込み、ダイエットを医学的な立場から指導することを求められることも多くなっています。

健康づくりのために必要な情報は、身体のメカニズムや活動のためのエネルギーを効率よく作り出すことが大切であることから、一般的に考えられているダイエットにも対応しています。しかし、スタート地点は健康科学であって、「正しい健康情報を正しく伝える」ことが重要な使命と認識しています。

「ダイエットはやせることではなくて健康のための食事療法」ということが随分と知られるようになってきてはいるものの、私たちの“ダイエット”はスタートの意味合いが違っています。食事療法や運動療法は本来の意味の先にある派生です。

ダイエット（Diet）の元々の意味は「方針、作戦、戦略、施策、方策」などで、正しい方針の元に正しく進んでいくことがDietです。国会は英語ではThe Dietです。東京メトロの国会議事堂前駅の英語表記は「National Diet Bldg.」です。国会議事堂の前の信号には「The National Diet」と表記されています。国の方針を決めるのが国会なので、当然の表記との考えです。

正しい健康づくりの方針のもとに正しい食生活を送ることがダイエットになり、そこから転じて正しい運動もダイエットとなりました。無理に食事を減らす、身体に負荷がかかりすぎる運動をするのはダイエットとは言えないことになります。

正しい方針に従って、健康づくりをするためには一定の知識と情報が必要になります。それは健康科学に基づいたものでなければいけないという考えで、日本メディカルダイエット支援機構の前には健康科学情報センターとして活動していました。英語表記では健康科学を「Medical」として、Medical Information Centerにしていました。

ところが、医学系の学会との付き合いや霞が関のお役所にも出入りしていたことから、「メディカルを健康科学の意味で使うのはどうなのか」との声が出てきました。そんなプレッシャーもあって、Health Science Information Centerとしました。いつかメディカルを堂々と使いたいと考えてきて、特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）を設立したときに日本メディカルダイエット支援機構と名づけました。

ダイエットは情報共有を意味して、健康科学に基づいた正しい活動という意味でメディカルダイエットを使っています。だから、あらゆる健康に関わる情報を発信するのは当たり前との考えで、発達障害児の支援の活動もメディカルダイエットの合言葉で着手しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

商品の販売、購入に関わる説明会だということを話したら、積極的に参加しようとする人は少ないはずです。それを隠すために、「健康に役立つ話」「得する話」と言って勧誘するというのは当たり前に行われていて、それが法律違反にはならない時代もありました。“時代があった”という表現をしているのは、今は法律違反であり、やってはいけないことだからです。

その根拠となっているのは特定商取引法（特定商取引に関する法律）です。その所管は今では消費者庁ですが、以前は経済産業省でした。特定商取引法に基づくガイドラインには連鎖販売取引があり、不当な行為として、事実を告げないことや事実と異なることを告げてはいけない、勧誘目的を告げない誘引方法で勧誘することを禁じています。

特定商取引法に従った規制では、本来の目的を知らせないで誘うことは禁止されています。だから、健康に役立つ話というような謳い文句でセミナーなどに誘うこと自体が違法行為とされています。そんな規制を受けて、誘引する側も知恵を使って、無理に誘うのではなくて、本人が健康を気づかって、商品やサービスを使いたくなるようなシーンに導いていく手法が使われるようになりました。

見た目は普通の健康セミナーで、特定の商品やサービスが出てくるわけでもなくて、健康のためには必要な栄養素や成分があるという知識が得られるだけ、話を聞くうちに不安を感じてきた人の解決策があることがわかる、といったセミナーが開かれるようになりました。

開催する側には、それなりの意図はあるものの、セミナー会場では、そんな話はまったく出ません。業界で言うところの“アフター”（アフターフォロー、アフターミーティング）で、セミナーとは別の機会に商品の話をする、場合によってはビジネスの話をするというところに導いていくということが行われています。

そんな“見た目は普通の健康セミナー”に使われることがあっても、伝えるべきことが伝えられるなら、それも許容範囲ではないかと考える時代になってきています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

脂質は一般には脂肪と表現されていますが、脂質は水に溶けずに有機溶媒に溶ける性質がある物質を指しています。脂質のエネルギー量は１ｇあたり約９kcalとなっています。

重要なエネルギー源になると同時に、ホルモンや脂肪膜などを構成したり、熱伝導性が低いことから体温を保持する働きや、皮下脂肪として臓器を保護する働きもあります。また、脂溶性ビタミン（ビタミンＡ、ビタミンＤ、ビタミンＥ、ビタミンＫ）を吸収する作用もあります。

脂質の種類は化学構造によって、単純脂質（中性脂肪）、複合脂質（リン脂質、糖脂質、リポたんぱく質）、誘導脂質（ステロール類）に分類されます。ステロール類のほとんどはコレステロールです。リン脂質とコレステロールは、そのままの形で小腸から吸収されるのに対して、中性脂肪は分解されてから吸収されます。

中性脂肪は１分子のグリセロールが３分子の脂肪酸を結びつけた構造をしています。中性脂肪という言葉から、「酸性、中性、アルカリ性」という水溶液の性質と勘違いされることもありますが、英語名のトリグリセロール（Triglyceride）の訳で、トリ（tri）はラテン語の３に由来します。中性脂肪は貯蔵型の脂肪で、一般に脂肪と呼ばれるときには中性脂肪を指しています。

脂肪酸は構造的な特徴から飽和脂肪酸と不飽和脂肪酸に分類されます。飽和脂肪酸は鎖状につながった炭素にすべて水素が結合した構造をしています。不飽和脂肪酸は炭素と水素が結びつかずに炭素同士が二重結合している部分がある構造となっています。二重結合が１個のものは一価不飽和脂肪酸、２個以上のものは多価不飽和脂肪酸と呼ばれます。

多価不飽和脂肪酸のうち炭素鎖の二重結合の位置によってｎ‐３系脂肪酸、ｎ‐６系脂肪酸などに分類されます。３番目に最初の二重結合があるものがｎ‐３系脂肪酸、６番目にあるものがｎ‐６系脂肪酸となります。この構造によって、脂肪酸の性質が異なります。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

過去に積み重ねてきたこと、勉強をしてきたことをベースに講習やセミナーをすると、古い話であったり、時代に合わない話になってしまうということもあります。ある有名な医師のセミナーに久しぶりに参加してみて、５年前と同じことを話していて、驚いたことがあります。医学や健康に関わることは日進月歩で、前日までは正しい情報であっても、そのことを話している日には変わっていたということもあるのです。

そのようなことがないように、医療ジャーナリストとして取材してきたこと、その中で知り合った医学者や研究者との共同研究・広報活動で知ったことなどの蓄積を、最新情報に更新していくために平日（月曜日〜金曜日）には情報検索をしています。（休みの日は検索したい情報が少ないということもあるから平日に限っています）

その検索からピックアップして、医師や研究者、団体役員、メディア関係者などに毎週発信しているのが「健康情報メール」です。これは１２年前から毎週発信してきて、今も続けています。そのおかげで、発信先の４００人以上とは何年も会っていなくても、ほんの最近会ったように親しく付き合ってもらえるので、これが情報の質を高めていくことにも役立っています。

根底がしっかりとした情報に、最新情報をプラスしていくので、過去に話を聞いたことがあるからと安心しないでほしい、ということも伝えています。これは情報共有のミーティングに頻繁に参加してほしいから言っていることではありません。

そんな情報共有のミーティングは情報をシェアするだけでなく、参加費用もシェアしてもらうスタイルとしています。例えば、２時間で２万円の講習費だとすると、１０人が参加した場合には１人あたり２,０００円ですが、５人だと４,０００円という形です。話のテーマを勝手に決めるのではなくて、参加者が聞きたい話をします。参加者が他の人を誘いやすい内容にするように心かげています。

そして、充分に理解してもらえるように資料も作り、その検証もしています。その資料は、他の人（家族や知人など）にも安心して伝えられる内容にしています。

２時間で２万円という想定の費用は高いという声があるのは承知していて、その講習をすることができるまでの情報収集と勉強の時間、資料作成の時間も考慮してもらっています。その講習の場だけで終わるのではなくて、質問には文章でも答え、必要な情報があれば送るようにします。これは資格認定講習で行っていることで、必要な情報は必要な人に届いてこそ役立つという考えがあるからです。

こんなことをしているから、関係者からは「身から出たサービス」になっていると指摘されています。サービスのしすぎが後になってサビになる（苦しい思いをする）ことになりかねないという意味で、講習などの閑話（無駄話？）として使っていますが、自分自身で「身から出たサービス」を招いてどうするのだ、という声があってもやり続けたいという気持ちです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

健康に関わる情報は“玉石混交”状態で、テレビ番組でも立派な（？）医師が間違ったことを話している場面が多々あります。本人が間違っていると認識しているのか、それとも何か意図があって話しているのか定かでないことがありますが、科学的な説明をされると、ついつい信じたくなってしまう人も多いはずです。

科学的な仕組みは合っていても、結論に向けて徐々に捻じ曲げていって、最後には違った話になるというシーンも数多く見てきました。クリニックの医師がＰＲのつもりで登場して、誰かが描いたシナリオに沿ってコメントしているだけということもあります。テレビ局（全国キー局）の依頼で正しい情報を提供したのに、放送されたときには違った結論のために使われていたということも何度か経験しています。

自分で直接、話をしないと伝わらないと思っても、著名でない自分には依頼は来ません。テレビ局から依頼されるのは、「コメント内容に合った専門家を紹介してほしい」ということばかりです。

それならば自分で伝えようと、これまでの生理学研究の成果を詰め込んで、「メディカルダイエットアドバイザー」の認定講習を実施してきましたが、それでも伝わりきれない限界があります。それは、自分が伝えたいことが先にあって、どうしても受講者に対して押し付け情報になりがちだったからです。（それが認定講習の常ですが）

そこで考えた（実際には受講者のアドバイスを受けて考えた）のが、参加者が知りたい情報を話す機会を設けることです。会場の人数が多くなるほど希望や思考に幅が出てきて、充分には伝わりにくくなってくるので、限定人数に対して話をして、情報共有のミーティングを開催していくことでした。

その内容は、話を直接投げかけている方々に講習テーマ（メニュー）案として示していますが、過去の情報は、すぐに古くなり、場合によっては間違いになってしまいます。

先ほどの医師が間違った情報を話している中には、最新情報に更新できていないのが原因となっていることもあります。情報共有ミーティングの仕組みについては、次のコラムで紹介していきます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

物価の変動の指標とされることが多いのはビッグマックの価格です。国内の変化だけでなく、海外との物価比較にも使われています。“ビッグマック指数”という言葉もあって、イギリスの経済専門誌の『エコノミスト』がビッグマック１個の価格を比較して、各国の物価や経済力を判定するときに使われています。

ビッグマックは日本では３９０円から４１０円に値上がりすると話題になっていますが、アメリカでは日本円換算で７００円を超えています。これでもスイスの９００円超に比べたら安いほうが、というようなことがメディアでも伝えられています。（極端な円安だと、さらに価格差は開いていきます。）

こういった情報はメディアでもＳＮＳでも情報共有されているのに、“そもそも論”の店名には疑問も感じていないという人も少なくありません。その店名は言うこともないほど有名なマクドナルドです。しかし、英語表記を見ると「McDonald’s」と、最後にsがついていると、これを発音することは英語の授業で初めのうちに習ったはずです。

カタカナで表記すると「マッダーナゥズ」となります。アメリカでマクドナルへの行き方を聞いても？だけですが、カタカタ英語のマッダーナゥズなら親切に（？）教えてくれます。

McDonald’sはフランチャイズ進出するときには世界のどこでも、契約先に英語の発音を、その国の表記にすることを求めていました。ところが、日本で契約をした藤田商店の藤田田（でん）がマッダーナゥズでも、もう少し日本向きの発音のマクダーナルズにしても馴染みにくいということで、マクドナルドにしたという経緯があります。この話はゴーストライターをしていたときに、インタビューで藤田さんから直接聞いたことです。

普通に考えたら奇妙に感じることを、初めからマクドナルドという表記を目にして頭に刷り込まれていると何も疑問を感じないでスルーしてしまいがちです。この程度のことは、見聞きしている人に「へ〜」と感じさせるくらいのことで、ＮＨＫの「チコちゃんに叱られる！」のネタにしかならないかもしれません。

ところが、これが健康に関わることとなると、しっかりとした観察眼をもって、疑問を抱いたら、それを突き詰めていくという姿勢が大切になります。そして、正しいことを正しく実践していくということが、シェアの時代の情報共有の基本姿勢となるべきではないかと考えています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本メディカルダイエット支援機構が長年研究してきたのは、エネルギー代謝を変化させる生理学手法で、これは“タイミングダイエット”とも呼ばれています。

「エネルギー代謝は年齢を重ねるにつれて低下する」ということが常識として語られ、その低下をいかに抑えるのかというのが従来のダイエットのテーマとなっていました。しかし、ダイエットのために実施する方法のタイミングがわかれば、「エネルギー代謝を高めていくことが可能になる」というのが事実で、他では学べない内容を盛り込んでいます。

そのタイミングというのは、〔食事と運動〕〔運動と入浴〕〔食事と入浴〕の組み合わせと実施タイミングで、どちらを先にするのかによってエネルギー代謝を変化させることができます。

エネルギー代謝というと、エネルギー源（糖質、脂質、たんぱく質）を全身の細胞の中でエネルギー化することを指しますが、より効率的にエネルギー代謝を高めて体脂肪を減らすだけでなく、作り出されたエネルギーを用いて身体を正常に働かせることを目指しています。

全身の細胞で作られるエネルギーのうち半分ほどは身体を温める熱エネルギーとして使われています。代謝の低い日本人はより多くのエネルギーが体温維持に使われるため、身体の活動や脳、神経などの働きに使われるエネルギーの割合が低くなります。

だからこそ代謝を高めて、作り出されたエネルギーを身体の活動や脳、神経の働きのために使って、健康で美しく若々しくやりたいことを実現できる毎日を送れることを願っての講習実施です。

つまり、全身の細胞で効果的にエネルギーを作り出して、それによって身体の機能調整を実施するということで、「ダイエットは瘦せることではなく、身体の機能を整えること」というコンセプトを掲げています。

その認識をもって、ダイエットデザイナーの育成と身体に適したエネルギー代謝促進によって希望するダイエットの効果が得られるようにする手法の普及に努めていきます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

子どものときに初めて教科書で学んたときには世界人口は３４億人でした。

１９５０年に２５億人、１９６０年に３０億人、１９７４年に４０億人、１９８７年に５０億人、１９９９年に６０億人、２０１１年に７０億人、今年（２０２２年）のうちに８０億人、２０４２年に９０億人、そして２０５０年には９７億人にもなると推定されています。

２０億人になったのは１９２７年のことで、これが３０億人になるのに３３年がかかっていましたが、今では１０億人が増えるのにかかるのは１２〜１４年とかなり短くなっています。８０億人になるのは２０２４年と予測されていましたが、わずか２年の短縮ではあるものの１１年で到達したので、これからは戦争や世界的な感染症、食料難がなければ、１０年を割るのではないかと言われてきました。

しかし、“なければ”という前提は崩れていて、食料の国際的な奪い合いが起これば、人口は増えにくくなるので、８０億人から９０億人になるのに２０年と長くなると予測されているのは、社会的な不安を示しているということができます。

だから食料自給率を高める必要があるということですが、これまでも食料自給率がカロリーベースで３７％（令和２年）と低かったのに、近くに食料を大量に購入する国、経済発展で多くの量を食べるようになった国、経済発展で購入競争に勝つ国、どれも中国のことですが、日本が買い負ける条件は揃っていたのに、何も手を打ってこなかったと指摘されても仕方がない状況です。

これまでは食料購入を競うのは中国を想定していればよかったかもしれませんが、国連によると今年は中国が世界１位（１４億２６００万人）、インドが世界２位（１４億１２００万人）で、来年にはインドが中国の人口を抜いて１位になると推計されています。世界人口の３５％以上が日本の近くの国にいて、食料だけでなくエネルギーも奪い合いを始めたら、インドの経済発展は中国超えているだけに、今の日本の実力を考えると恐ろしくてなりません。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

メディカルダイエットのコンセプトは、『いかによいコンディションで身体を整えるか』、『無理なく無駄なく始められて継続できる内容』です。

食事を我慢して、運動も頑張ったのに、望むような結果が出なかったという人は少なくありません。それは努力が足りなかったというよりも、身体のメカニズムに合わないことをしていた結果と考えています。

日本メディカルダイエット支援機構のモットーも「無理なく、無駄なく」で、それを実現させるためにメディカルダイエットの研究を進めてきました。その期間は、特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）としての１５年前からではなくて、前進の健康科学情報センターからであるので２０年以上にもなります。

２０年前の２００２年というと、代謝促進の常識が変わった年です。代謝促進成分の一つのＬ‐カルニチンが医薬品成分から食品成分としても使用することが厚生労働省から許可されたのが２００２年です。日本メディカルダイエット支援機構の副理事長は、脂肪代謝成分のＬ‐カルニチン研究の第一人者で、その影響を受けて、ずっと代謝促進成分の研究を進めてきました。

「年齢を重ねていくとエネルギー代謝が低下して、太りやすくなり、生活習慣病にもつながる」は事実ではありません。Ｌ‐カルニチンは体内で合成されていますが、そのピークは２０代前半で、それ以降はＬ‐カルニチンが不足することからエネルギー代謝が低下していくからです。そこでＬ‐カルニチンを摂取することによって、代謝を高めることが可能になりました。

Ｌ‐カルニチンをダイエットデザイナー講習ですすめるようなことはありませんが、その研究成果に基づいた生理学を駆使した役立つ講習を実施していきます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕