ビタミンＥは脂溶性ビタミンですが、体内の脂肪に溶けて保持される性質があるため、過剰症が起こる可能性があります。１日に摂取すべき量については「日本人の食事摂取基準」（２０２０年版）に掲載されています。
ビタミンＥの女性の目安量は年齢によって異なります。
〔女性：ビタミンＥ目安量〕
１〜２歳：３.０mg、３〜５歳：４.０mg、６〜７歳：５.０mg、８〜９歳：５.０mg、１０〜１１歳：５.５mg、１２〜１４歳：６.０mg、１５〜１７歳：５.５mg、１８〜２９歳：５.０mg、３０〜４９歳：５.５mg、５０〜６４歳：６.０mg、６５〜７４歳：６.５mg、７５歳以上：６.５mg。
これに対して、女性の許容上限量は以下のとおりです。
〔女性：ビタミンＥ許容上限量〕
１〜２歳：１５０mg、３〜５歳：２００mg、６〜７歳：３００mg、８〜９歳：３５０mg、１０〜１１歳：４５０mg、１２〜１４歳：６００mg、１５〜１７歳：６５０mg、１８〜２９歳：６５０mg、３０〜４９歳：７００mg、５０〜６４歳：７００mg、６５〜７４歳：６５０mg、７５歳以上：６５０mg。
ビタミンＥの摂取の目安量に対して、許容上限量は相当に多く、年齢によっては１００倍以上にもなっています。脂溶性ビタミンは過剰性が心配されるのに、これほどの差があるのはビタミンＥには抗酸化作用があり、しかも他のビタミンＡ、ビタミンＣに比較して酸化作用が強くなっていて、多く摂取すると活性酸素が多く消去され、体内のビタミンＥが減少するからです。
女性は男性に比べて体が小さいので、体脂肪率が高くても脂溶性ビタミンの蓄積量が少なく、許容上限量が男性よりも少なくなっています。また、男性は筋肉量が多いために代謝による活性酸素の発生量が多いことも関係しています。

厚生労働省による日本人の生涯医療費（２０１７年）は男女平均で２７００万円、男性が２６００万円、女性が２８００万円となっています。このうち半分ほどは７０歳以降に使われています（男性５３％、女性４７％）。女性のほうが多いのは長生きであり、年齢を重ねるほど医療費が増えることを示しています。
運動の介入によって医療費を抑制する取り組みには多くの機関が参加していますが、その一つの一般社団法人スマートウエルネスコミュニティ協議会（ＳＷＣ）の研究発表によると、運動を中心とした健康づくりによって暦年齢が５８歳の人の体力年齢が３か月後に６５.４歳から６０.９歳に４.５歳、若返っていました。健康づくり実施群は対照群（平均年齢７０歳）に比べて４年後の医療費は１人当たり約９万円抑制されたとの結果が報告されています。
これまでのＳＷＣの研究成果から歩数増加による医療費抑制への貢献が割り出されています。それによると１歩の価値が０.０６１円となり、１日に２０００歩を増やした場合には１万人が参加すると１年間で４億円以上の抑制になると計算されています。
また、個人の成果では１年間、毎日３０００歩ずつ増やすと入院医療費は約２１,０００円の抑制、通院医療費は約４０,５００円の抑制になると報告（筑波大学）されています。自治体の高齢者のうち、１０００人が１日に歩数を１０００歩増やしたとすると、１年間で２０００万円を超える医療費が抑制される計算となります。ＳＷＣの研究は筑波大学大学院の久野譜也教授が実施したもので、新潟県見附市の健康教室参加者の医療費抑制効果が基本となっています。
このほかに東北大学大学院の辻一郎教授の１日１０分間歩行（１０００歩）を１か月継続すると１,３４１円の医療費抑制につながるとの研究成果から１歩あたり０.０４５円と算定した例や、慶應義塾大学の駒村康平教授の１日あたり歩行量が１歩違うことによる年間の医療費（入院外医療費）との研究成果から１歩あたり０.０３０円と算定した例もあります。
しかし、ＳＷＣで採用され、全国的に実施されて成果が得られていることから、この活動では「１歩あたり０.０６１円」を採用しています。
これは通常歩行の速度で歩いた場合のことで、普通歩行と速歩を繰り返すインターバルウォーキングの導入や、生活習慣病などの身体の状態に合わせた歩行法、ウォーキングと食事、ウォーキングと入浴・睡眠のタイミングを工夫するメディカルダイエットの手法を活用するなどの方法によって、より効果を高めることができます。

応用行動分析の紹介に続いて、学習面での問題行動の改善法について紹介します。通常の問題では理解しにくいときには、穴あき問題が使われます。穴あき問題は、重要なキーワード以外は示されていて、まさに穴の中に言葉を入れていくもので、そのヒントは示された問題文の中に隠されています。
席順などの順番で埋めるところを指していくと、学習障害がある子どもが苦手な問題を当てられることがあります。その問題を解答できなかったことが気にかかり、簡単な問題もでなかったことが失敗体験となり、学習意欲が大きく低下することになります。そこで初めに最も簡単な穴あき問題を当てて、穴うめ解答をさせてあげます。この解答に対して、「他の子どもの解答のヒントになった」という言葉とともに感謝を伝えることによって、また解きたくなる、解くために頑張ってみるというモチベーションの向上につながります。
最も簡単な問題を解いたことに気づかない子どもは実は少なくて、そんな問題を当てられたことがモチベーションを下げることにもなります。そこで２〜３の穴あきがある問題を出して、その中から自分で解答するものを選んでもらいます。そして、解答をしたら誉めることが大切ですが、難しい問題を入れるのではなく、学習に課題がある子どものための問題を作ります。自分で選んだのだから責任をもって解答するということで、よい結果が出ると、もっと解答したい、そのために学びたいという意欲が高まるように誘導していきます。
このように小さな成功体験も、積み重ねていくことで周囲が望むように導いていくことができるようになるわけですが、これは教科の好き嫌い、教科書や問題集の好き嫌いの改善にも応用されます。できないと思い込んでいたことが、できたときの喜びを味わうことでモチベーションが高まるだけに、教える側は教科書や問題集の特性を熟知して、子どものできる体験を導いていくために、徹底してできる問題をピックアップする工夫が必要になってきます。

発達障害者はＩＴ産業では欠かせない存在となり、コロナ禍を経験して、その流れはますます勢いを増しているということを紹介しましたが、ＩＴ産業だけが活躍の場ではありません。２０４０年には全労働人口の２０％が医療と福祉に必要だという厚生労働省の推計を見ても、いかに多くの働き手が必要かということで、これまでの医療人材、福祉人材だけでは、とても支えきれるものではありません。
それだけ高齢化が一気に進んでいるということですが、医療と福祉の専門職は誰でもできるというものではありません。専門の資格が必要で、不足する人材を発達障害者でまかなえるかというと、それは難しいことです。となると、周辺の仕事をして、専門職が働きやすく、専門性を発揮できるように支援するところに入っていくことが必要になります。
その働き場は地域にあります。高齢化が進んでいる地域では、表現がふさわしくないことを承知して使いますが、“猫の手も借りたい”という状況です。発達障害は“障害”という文字が使われていますが、従来の考え方で分類される障害者ではありません。発達障害者が働けない、活躍できない社会システムのほうが“障害”となっていて、その煽り（あおり）を受けているのが発達障害者なのです。
これまでの考えでは発達障害者は社会的コミュニケーションが苦手な「憎まれっ子」の存在だったかもしれませんが、コロナ禍で大きく低下してしまった国民的な健康度を元に戻していく、それも短期間で一気に戻していかないと健康寿命の延びが止まってしまうという状況では、地域で活躍してもらいたい大きな存在として期待されています。
卑近な例かもしれませんが、外出自粛、人流抑制で歩く機会が減ったために低下した健康度は歩いて回復するのが最も簡単な方法で、安全性を確保した上でのウォーキングは重要になります。ただ歩けば健康という従来の考え方ではなく、健康になるための方法を学ぶのと同時に実践として歩く、歩くことをきっかけにして、歩くこと以外の健康づくりの場面には、発達障害がある人には「大いにはびこってほしい」という強い願いを抱いています。

ノルディックウォーキングのポール（スティック）はゴムパッド（アスファルトパッド）の接地面が４５度の角度になっています。勢いよく前進するためには後方にポールを突いて、効率よく接地できるように角度がついています。スポーツ感覚のノルディックウォーキングも、前突きで安定感を大事にするポールウォーキングも、どちらもノルディックウォーキングと呼ばれることがあります。
前突きをディフェンシブスタイル、後突きをアグレッシブスタイルと呼んで、使い分けているのは指導をする側であって、実際にポールを使って歩く人にとっては、どちらもノルディックスタイルのウォーキングです。それもあってポールを購入するときに、自分に合っていないものを選んでいるという例も少なくありません。自分で店舗に出向けば、これは合っていませんよと店員が前突きをすすめてくれることはあっても、家族が買いに行ったり、通信販売での購入となると、効果があまりないというよりも、危険だと断定して間違いないポールを買って、怖い使い方をしている人がいます。
前突きのポールウォーキングの集まりをしたときに、私よりも年上の方が後突きの４５度の角度のついたポールを持っていたので、ノルディックウォーキングの達人かもしれない、今回のポールウォーキングでは物足りないのではないかと思っていました。
どんな歩き方をしているのか見せてもらったところ、ポールのグリップを握り、ポールを垂直に突いて、ゴムパッドの狭く尖ったところが接地するという状態でした。案の定、不安定なままポールを突いて、フラフラしながら歩いていました。相当に歩きにくそうだったので、前突き用の安定性のよいポールに変えて歩いてもらったら、こんなにも歩きやすいのかという驚きの声があったので、こちらのほうが驚いてしまいました。
前突きのポールでも先が丸まっただけのものもあって、こちらは接地面が狭いのですが、私たちが使っているのは接地面が広くて、安定性がよく、さらに柔軟性があって接地の角度が違っても地面とうまく触れるタイプです。このポールなら、ポールの支えを使った体操もしやすく、雨などで外を歩けない日でも有効に使うことができます。運動不足の子どもに高齢者にも起立筋を鍛え、体幹を整えて、元気に動けるようにするために、こちらのポールをすすめています。ポールなら何でもよいというわけにはいかないのです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

後期高齢者の数が前期高齢者の数を超えた前年の２０１７年１月に日本老年学会と日本老年医学会は、高齢者の定義の変更を提言しました。２０１３年に高齢者の定義を再検討する合同ワーキンググループを立ち上げ、高齢者の心身の健康に関する各データを検討して議論を重ねてきました。
これまで高齢者は６５歳以上と定義されてきました。しかし、歩行速度、握力、血清アルブミン濃度（血漿中のタンパク質の濃度で肝臓と腎臓の働き、栄養状態を示す）、骨の強度、残存歯数などのデータから、現在の高齢者は１０〜２０年前と比較して加齢に伴う身体的機能変化の出現が５〜１０年遅延して、若返り現象がみられています。特に６５〜７４歳の前期高齢者は心身の健康が保たれており、活発な社会活動が可能な人が大多数を占めていることがわかりました。
これらを踏まえて、ワーキンググループでは６５〜７４歳（前期高齢者）を准高齢者、７５〜８９歳（後期高齢者）を高齢者、９０歳以上を超高齢者と区分することを提言しました。そして、准高齢者は支えられる側ではなく、高齢者を支える立場であるとしています。この提言に基づいて、年金の受給年齢を７５歳まで延長することを選択できる制度改革が検討されました。
６５〜７４歳（現状の前期高齢者）は超高齢社会を支える立場であるというのは、これまでの健康状態に基づいての提言です。外出自粛によって歩行数も運動時間も大きく減少した現状においては、７５歳以上の後期高齢者を支えるどころか、７４歳まで元気に過ごせるのかという素朴な疑問と不安も湧き上がってきています。この解決に向けての地道な活動も目指していきます。

文部科学省の「食に関する指導の手引」では教科ごとの食に関する指導を各論として掲載しています。ここでは生活の小学校の食に関連する内容を前回に続いて紹介します。
エ　他教科などとの関連
＊道徳１・２学年Ｄ自然愛護(18)と関連させ、植物の世話を通し、生命の営みを実感させたり、自分の成長を振り返るに当たっては、道徳１・２学年Ａ節度・節制(4)と関連させたりして、指導の充実を図ることも大切です。
〔栄養教諭の関わり方〕
＊学校の探検などを通して学校給食の調理場や配膳室の設備や調理などに関わる人々の存在や役割、それらが安全や衛生を守り支えていることについてわかりやすく説明します。
＊学校給食における食材選択の方法や、献立作成の工夫についてわかりやすく説明します。
＊学校給食に使用した地域の特産物や農作物を実際に見せることで、食事への関心を一層高めたり、調和のよい食事のとり方を具体的に指導したりします。
＊地域の特産物や農作物の生産などに関する伝統的な調理法や、現在の調理法について、ポイントを絞ってわかりやすく説明します。
＊地域の特産物が給食に利用されていることを、地場産業の活用など地域の人々の取り組みと関連させながら、児童の発達の段階に合わせて紹介します。
＊地域の生産者などとのネットワークを作り、学校での指導への参画、児童の生産現場への訪問における協力確保などのためのコーディネートをします。
〔食に関する題材を活用する例〕
＊学校の施設の様子や学校生活を支えている人々などについて考える際、給食室や調理員などとの関わりなどを取り上げることが考えられます。（第１学年）

“多様性の時代”と言われます。これはオリンピックとパラリンピックの開会式、閉会式でアピールされた多様性と調和の理念からも感じられるように、人種や性別、言語、宗教、障害の有無などの違いをお互いに認め合い、多様な考えを活かしながら社会を前に進めていこうという考え方です。開会式と閉会式では性の多様性が強調されすぎたようにも感じますが、コロナ後の時代を考えるときには、この多様性がなければコロナ前のような進展は望みにくいということがいえます。
「憎まれっ子世にはびこる」というテーマを掲げている一つの例としてあげるのは発達障害者で、はびこってほしいと考えている仕事の場はデジタル社会です。野村総合研究所が「デジタル社会における発達障害人材の更なる活躍機会とその経済的インパクト」という報告書を２０２１年３月３０日に発表しました。発達障害は自閉症スペクトラム障害、注意欠陥・多動性障害、学習障害が特徴的で、子どもの１０％に存在しています。成長しても特性は変わらず、発達障害のために困難さを抱えている社会人も同じ割合で存在しています。
どの発達障害も社会的なコミュニケーションが苦手で、これまでの社会であったら戦力になりにくかったかもしれませんが、デジタル社会では特徴的な発想と行動をする人材は「憎まれっ子世にはびこる」存在で、仕事の場で、まさにはびこってもらわないと、コロナ禍で停滞した経済も社会保障なども成り立たない状態になっています。超高齢社会で介護に人材が奪われ、厚生労働省の「厚生労働白書」では２０４０年に全労働人口のうち医療と福祉に２０％が必要と発表されています。
それだけに人材が取られてしまったら、他の世界は１０％の新たな働き手が、どうしても必要な存在となります。
野村総合研究所によると、今現在の発達障害者をＩＴ産業で活かせないことは年間２兆３０００億円の経済損失となっていて、２０３０年時点で７９万人不足すると推計されています。それだけに、自分の得意なことには力が発揮できる発達障害者をＩＴ産業ではびこってもらいたいというのが時代の流れです。そして、コロナ禍を経験して、その動向に拍車がかかりました。

ビタミンＥは脂溶性ビタミンですが、体内の脂肪に溶けて保持される性質があるため、過剰症が起こる可能性があります。１日に摂取すべき量については「日本人の食事摂取基準」（２０２０年版）に掲載されています。
ビタミンＥの男性の目安量は年齢によって異なります。
〔男性：ビタミンＥ目安量〕
１〜２歳：３.０mg、３〜５歳：４.０mg、６〜７歳：５.０mg、８〜９歳：５.０mg、１０〜１１歳：５.５mg、１２〜１４歳：６.５mg、１５〜１７歳：７.０mg、１８〜２９歳：６.０mg、３０〜４９歳：６.０mg、５０〜６４歳：６.０mg、６５〜７４歳：７.０mg、７５歳以上：６.５mg。
これに対して、男性の許容上限量は以下のとおりです。
〔男性：ビタミンＥ許容上限量〕
１〜２歳：１５０mg、３〜５歳：２００mg、６〜７歳：３００mg、８〜９歳：３５０mg、１０〜１１歳：４５０mg、１２〜１４歳：６５０mg、１５〜１７歳：７５０mg、１８〜２９歳：８５０mg、３０〜４９歳：９００mg、５０〜６４歳：８５０mg、６５〜７４歳：８５０mg、７５歳以上：７００mg。
ビタミンＥの摂取の目安量に対して、許容上限量は相当に多く、年齢によっては１００倍以上にもなっています。脂溶性ビタミンは過剰性が心配されるのに、これほどの差があるのはビタミンＥには抗酸化作用があり、しかも他のビタミンＡ、ビタミンＣに比較して酸化作用が強くなっていて、多く摂取すると活性酸素が多く消去され、体内のビタミンＥが減少するからです。

日本老年学会と日本老年医学会は、６５歳以上とされる高齢者の定義を７５歳以上に引き上げるべきだとする国への提言を発表しました。高齢者の健康データの分析から身体が健康な高年齢者が増え、過去に比べて加齢に伴う身体機能の変化の出現が５〜１０年遅れていることが明らかになったことを受けたもので、６５〜７４歳を准高齢者、７５〜８９歳を高齢者、９０歳以上を超高齢者と分類しています。
日本人の平均寿命が男女ともに５０歳を超えたのは１９４７年（昭和２２年）のことで、先進国の中では最下位であり、当時の長寿国とは２０年もの開きがありました。１９５０年（昭和２５年）には、女性の平均寿命が６０歳を超え、１９５５年（昭和３０年）には男性も６０歳を超え、それ以降は急速に平均寿命が延びました。１９７７年（昭和５２年）には男性の平均寿命が７７.６９歳と世界第１位となり、続いて１９８４年（昭和５９年）には女性の平均寿命が８０.１８歳と世界第１位となりました。最新データの２０２０年（令和２年）の平均寿命は男性が８１.６４歳（第２位）、女性が８７.７４歳（第１位）となっています。
身体の若返りに対して脳機能は年齢に比例して老化が進んでおり、脳機能の保持・向上が国の重要な対策事項となっています。認知症患者は４６２万人、その予備群である軽度認知障害患者は４００万人と推定され（２０１２年統計）、これを合わせると６５歳以上人口の４人に１人の割合となっています。認知症と軽度認知障害の患者は高齢化が進む我が国においては増え続ける一方で、２０２５年には認知症患者は７００万人、軽度認知障害は６００万人を超えると推定され、合わせると６５歳以上人口の３人に１人にも達する割合となります。
軽度認知障害（ＭＣＩ：Mind Cognitive Impairment）は厚生労働省研究班によって認知症の前段階として位置づけられています。軽度認知障害と認知症は特定の疾患ではなく、認知機能低下症状におけるステージや状態を示すもので、潜在的な疾病、疾患や身体状態が引き金になるとされています。
軽度認知障害のリスクとしては、加齢に加えて脳卒中（隠れ脳梗塞を含む）、心疾患（心筋梗塞など）、糖尿病、脂質異常症（高中性脂肪血症、高ＬＤＬコレステロール血症、低ＨＤＬコレステロール血症）、高血圧、メタボリックシンドローム、肥満、喫煙歴、アルコール・薬物の影響、不健康な食生活、心身エクササイズの欠如、ストレスや不安、うつ病、社会的孤立などがあげられています。
国による新オレンジプラン（認知症施策推進総合戦略）では認知機能低下のリスク要因の疾病・疾患を早期に特定し、早期に適切な介入を行うことが推奨されています。しかし、軽度認知障害と診断されても的確な治療薬がないとされ、バランスの取れた栄養補給、適度な運動習慣、充分な休息が主な改善指導となっています。こうした指導によって軽度認知障害からの改善が見られる人は約１０％で、約４０％が軽度認知障害のままで維持され、約５０％が５年程度で認知症に進行しています。このような状態を改善するために、エビデンス（科学的裏付け）に基づいた効果的な運動の実施のための指導が求められています。