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健康食品敵か味方か２０　栄養機能食品制度とは？

栄養機能食品は、健康の維持等に必要な栄養成分の補給を目的として摂取する人に対して、特定の栄養成分を含むものとして、定められた基準に従って、その栄養成分についての機能を表示することができる食品です。個別許可型の特定保健用食品とは異なり、１日当たりの摂取目安量に含まれる栄養成分量が、国が定めた上限値・下限値の規格基準に適合している場合に、審査を受けることなくサプリメント製品に表示できる規格基準

DNA Answer４０　タイプで異なる食の困難さ

発達障害児に特徴的な極端な偏食は、自閉症スペクトラム障害にも注意欠陥・多動性障害にもみられることですが、その割合となると大きな違いがあって、圧倒的に自閉症スペクトラム障害のほうが多くなっています。それは自閉症スペクトラム障害に感覚過敏が現れやすくて、五感（味覚、嗅覚、視覚、聴覚、触覚）が過敏に反応しすぎるために食べることが難しいことが起こりやすいことがあります。そのことが極端な困難さを説明

景品表示法（不当景品類及び不当表示防止法）と健康増進法による健康食品の虚偽誇大表示についての規制は、「健康食品に関する景品表示法及び健康増進法の上の留意事項について」に掲載されています。この留意事項の改訂版が消費者庁から公表されたことから（令和４年１２月５日）、その改定された部分について、景品表示法上と健康増進法上の問題となる表示例（保健機能食品以外の健康食品において問題となる表示例）の解説をして

2023/3/29　変化に気づかないほうがいけないのか

変化が起こるときには、どんな小さくても予兆は必ず起こっている、といいます。予兆に気づいていれば失敗はなかった、早く気づいて対処していたら違った結果になっていた、ということも、よく言われることです。私が家族とともに東京から岡山に移住して、足元をすくわれるようなことになったのも、自分の気づく力が足りなかったからなのか、と何度も悔いることがありました。ここで別の話を差し入れると、私たちが得意とし

2023/3/29　なぜ発達障害児の支援をするのか

私どもの特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）は日本メディカルダイエット支援機構という名称であるため、発達障害児の支援活動に対して、「なぜダイエットの団体が発達障害に手を出すのか」との質問がよく投げかけられます。発達障害児の支援の中で、私たちが手がけているのは食事面の支援です。食事面といっても、食べ物が不足している家庭に対するフードバンクでもなく、こども食堂でも配食でもありません。発達障害児が何

健康食品の法規制２０　冊子の取り締まりの変遷

健康食品は商品のパッケージにも、チラシにも、ホームページにも医薬品的な効能効果を表示することはできません。そのため、冊子を作って、商品の販売とは無関係という形で効能効果を知ってもらおうということを考える会社があります。それは今では販売に関わるときには規制の対象となっているのですが、これには紆余曲折がありました。取り締まりのマニュアルは、これまでに何度も改定されてきています。これは現状の規制

ツイン・ウォーク４５　インターバル運動によるＥＰＯＣ効果

人間の身体は酸素を多く取り込む運動を続けて酸素不足になったときには、酸素の取り込みを盛んにします。この盛んというのは、運動時の変化ではなくて、運動をしていないときのことで、日常生活での酸素の取り込みが増えることになります。酸素を多く取り込めば、それで脂肪の代謝が盛んになるわけではなくて、運動も必要です。その運動としてすすめられるのが有酸素運動です。ＥＰＯＣ効果は、運動をしていないときにも脂

発達支援推進４２　発達支援の“お神輿”を担いでほしい

発達障害児（１８歳未満）と発達障害者（１８歳以上）の支援というと、支援をされる方々だけでなく、その支援を行う人に対して何をすべきなのかということも重要になってきます。立場的に上にいる人が「上から目線」で発達障害児と発達障害者に対して実施するのはピラミッド式のスタイルですが、発達支援は“施し”の感覚ではなくて、広く関わる方々が皆の力を集って、一緒に力を出していくということで、スタイルとしては

Medical Diet１６９　ダイエットの始まりは粉ミルク

ダイエット（diet）は、もともとは方針、戦略、作戦などの意味で、国の方針を決定する国会は「the Diet」と表記されています。東京メトロの国会議事堂前駅の英語表記は「National Diet Bldg.」なっています。この説明と同時にdietについて話をするテーマは「dietitian」です。これは栄養士のことで、ダイエットをする人ではなくてダイエットをさせる人を意味しています。この

健康食品敵か味方か１９　機能性表示食品制度とは？

機能性表示食品は、国の定めるルールに基づいて、事業者（製造・販売会社）が食品の安全性と機能性に関する科学的根拠などの必要事項を、販売前に消費者庁長官に届け出て機能性を表示することができる食品（健康食品、生鮮食品、加工食品、飲料）です。届け出された情報は、消費者庁のホームページに掲載されています。特定保健用食品と違って、消費者庁は審査を行わず、事業者が自らの責任で科学的根拠をもとにして適正な