発達障害は自閉症スペクトラム障害（ＡＳＤ）、注意欠陥・多動性障害（ＡＤＨＤ）、学習障害（ＬＤ）の３タイプに大きく分けられています。

学習や生活の面で特別な教育的支援を必要とする児童生徒数について、文部科学省が２０２２年に実施した『通常の学級に在籍する特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査』の結果では、小中学生の約８.８％程度の割合で通常の学級に在籍している可能性を示しています。

この約８.８％の発達障害児以外に「何らかの困難を有していると教員が捉えている児童生徒がいる」と注意を促しています。

さらに調査によると、発達障害の可能性がある児童生徒のうち、校内委員会で特別な教育的支援が必要だと判断されたのは１８.４％と５人に１人にも満たない状態です。しかも、発達障害の可能性のある児童生徒のうち、３８.６％が「いずれの支援も受けていない」という結果になっています。

１０年前の同様の調査では６.５％との結果であったので、随分と増えていることがわかります。この８.８％という割合は、小学生と中学生の平均であって、区分けして見てみると小学生が１０.４％、中学生が５.６％となっています。

高校生では２.２％であるので、年齢を重ねると割合が減っていく、つまり状態がよくなっているようにも思われがちです。

しかし、あくまで教師の判断であって、自分の状態に慣れていくこと、うまく周囲と付き合っていく能力が高まることで実態が見えにくくなっているのです。

発達障害の特性は生涯にわたって継続するという特徴があります。

発達障害の男女差をみると、文部科学省の調査では男女比は２.４：１の割合と、男子が女子の２.４倍にもなっています。海外の調査では男女比は４：１とされるデータもあり、男性の発症が多いとされるアメリカでは４.５：１との報告があります。

国内の報告でも、注意欠陥・多動性障害は４〜９：１、自閉症スペクトラム障害は３：１とのデータがあげられています。

国内の調査の男子が女子の２.４倍という結果から、発達障害児が１０％と推定すると男子で発見されているのは１４.０％、女子では５.８％となり、単純計算ではあるものの、発達障害児の割合では７：３で男子が多いということになります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕