「次に行こうの日」国立音楽院が、学校に馴染めない子どもが音楽活動から次の一歩を踏み出すきっかけとなることを目的に、次に(2)行(1)こう(5)の語呂合わせで制定。
毎月15日:「お菓子の日」(全国菓子工業組合連合会)、「惣菜の日」(日本惣菜協会)
「次に行こうの日」国立音楽院が、学校に馴染めない子どもが音楽活動から次の一歩を踏み出すきっかけとなることを目的に、次に(2)行(1)こう(5)の語呂合わせで制定。
毎月15日:「お菓子の日」(全国菓子工業組合連合会)、「惣菜の日」(日本惣菜協会)
認知症になってしまったら改善することは難しくても、その前段階の軽度認知障害であれば改善は可能で、軽度認知障害の状態を維持することだけでなく、それ以前の診断されない状態に戻ることができます。
認知機能試験で認知機能の低下があっても、診断基準に達していなければ、単なる物忘れの状態で止めることができます。これが軽度認知障害の段階で、“忘れたことを忘れる”という認知症とは大きな違いがあります。
高齢者になって、そこから年齢が進んでも現状維持ができるのなら、これは問題なしと考えることもできます。どのようなことをすれば軽度認知障害の維持、軽度認知障害からの改善ができるのかというと、多くの研究者が多様な研究成果を報告しています。
その中でも注目されているのは、脳の血流の促進で、食品成分としては血液サラサラ系の不飽和脂肪酸のEPA(エイコサペンタエン酸)で、この研究を入院患者(といっても内臓疾患がない整形外科の患者)に対して実施したのは、私の臨床栄養の師匠(国立病院の管理栄養士・栄養士の団体のトップ)で、青魚の摂取と血流の関係を報告しています。
EPAを医薬品レベルまで高めたのがEPA製剤で、この基礎研究を担当したのは医学系学会の理事長を務めた元大学教授にして、未病医学の重鎮の医学博士です。
私の当時の主治医であり、研究に協力してきた関係もあって、EPA製剤については研究の初期段階から近くで見てきました。
これは水産会社のマグロの油からEPAを抽出して、これを製薬会社が濃縮して医薬品にしたものですが、もともとは心臓疾患の治療薬として有効活用されてきました。
末梢血管の流れをよくする医薬品で、脂質異常症や糖尿病などの改善だけでなく、末梢血管が密集している脳の細小血管(毛細血管)の流れをよくする数少ない製剤であることが広く知られるようになっています。
このEPA製剤と同時に使用したら、さらに有効性が高まることが期待されているキノコの中医薬(漢方)製剤があります。それについては次回(日々邁進47)に続きます。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕
「ボロは着てても心の錦」は、水前寺清子が歌う「いっぽんどっこの唄」のキーワードにして歌い出しの印象的な歌詞です。
そのインパクトのおかげで、3秒だけ聞けば曲名がわかるというテレビ番組の絶好のネタとなっています。
「いっぽんどっこの唄」は、1966年にリリースされて、累計売り上げが100万枚を記録するミリオンセラーです。作詞は星野哲郎さん、作曲は富侑栄さんで、お二人とは日本コロムビアとクラウンで何度かお会いしています。
星野哲郎さんは戦後歌謡界を代表する作詞家の一人で、水前寺清子の楽曲は9曲を手がけていますが、その2年後にリリースされた「三百六十五歩のマーチ」の作詞家でもあります。
「三百六十五歩のマーチ」の作曲家は、私の恩人の一人の米山正夫先生で、そのことについては前(金言の真理37)に紹介しました。
「いっぽんどっこの唄」の作曲家の富侑栄さんは、水前寺清子(9曲)のほかに、三波春夫、村田英雄、美空ひばり、こまどり姉妹、北島三郎、舟木一夫、笹みどり、都はるみ、天童よしみなど、懐かしの名曲特集などでは何度も目にしている名作曲家です。
「いっぽんどっこの唄」の歌詞では「ぼろは着てても こころの錦」となっています。
この金言の真理では「ボロ」と書いていますが、これは読みやすさでカタカナを選んだだけで、特段の意味もなしに初めは書きました。しかし、この連載コラムでボロの意味合いを考えていくうちに、「ボロは着てても心の錦」として、よかったと感じるはずです。その理由については乞うご期待ということで、次回から6回目まで続きます。
〔セカンドステージ連盟 小林正人〕
子どもの発達に必要な栄養素を知ったあとには、その栄養素が含まれている食品を、どのタイミングで摂るのかを知って、献立の内容を考えることが必要となります。
1日に1回だけしか食事をしないのであれば栄養素の摂取タイミングは関係ないことになるかもしれないのですが、日本人の食事は1日に3食が原則です。
3食のうち食べないという人がいたり、軽く済ませているのは朝食です。しかし、栄養素の摂取を考えると朝食の内容は重要です。
私たちが連携する日本メディカルダイエット支援機構は、発達栄養学の基本をエネルギー代謝に置いています。
脳と身体を機能させるためのエネルギーを作り出すための栄養素は朝食では欠かすことができないからです。その栄養素はビタミンB群のビタミンB₆とビタミンB₁₂です。
体内のエネルギーは全身の細胞の中のミトコンドリアで作り出されています。主に材料となっているのはエネルギー源の脂肪酸とブドウ糖で、酸素を用いてミトコンドリア内のTCA回路でエネルギー物質のATP(アデノシン三リン酸)が作られています。
TCA回路のエネルギー産生にはビタミンB₁、ビタミンB₂、ビタミンB₆、ビタミンB₁₂がセットで必要となります。それなのに、なぜビタミンB₆とビタミンB₁₂を朝食で摂るように言っているかというと、体内では12時間ほどしか保持されない水溶性ビタミンだからです。
ということは夕食でも摂る必要があるということですが、ビタミンB₆とビタミンB₁₂は肉、魚、卵、乳製品に豊富に含まれているので、通常の食事で摂ることができます。朝食の定番の卵とハム、牛乳といった組み合わせには意味があるのです。
ビタミンB₁とビタミンB₂は体内では24時間は保持されるので、1日に1回、どこかで摂ればよいことになります。これらは肉類、卵、大豆などに含まれています。
〔セカンドステージ連盟 理事長:小林正人〕
時間を基軸とした新たな価値を創造するためには、社会的な展開とともに継続する仕組みが重要となります。
時間は限られたものであり、増やせないものという感覚がありました。
しかし、発想を転換させることによって、時間は増やせるものであり、増やした時間が、さらに時間を増やして、活動を勢いづかせることも可能となります。
時間を提供することで社会貢献団体が労力に当てるだけであれば、従来の時間の感覚と大きな違いはみられません。人材を育成することによって、その人材が時間創出活動に取り組むことを考えています。
育成された人材が講師となり、その講習を受けた人(受講者)が複数であることで知識などが多くの人に広まっていくだけでなく、受講者が時間を提供することによって、時間そのものを何倍にもすることができます。
また、現在の時間だけでなく、過去の時間の成果も活かすことによって、価値を拡大させていくことも重要となります。
過去の時間の成果を活かすためには、その成果の価値を把握すること、どのように使うのが最もよいのかを判断することが必要であり、その人材を探し出すこと、育成することも、また重要となってくるのです。
〔セカンドステージ連盟 理事長:小林正人〕
「日本人の食事摂取基準(2025年版)」では、生活習慣病とエネルギー・栄養素との関連について説明しています。その中から総論部分を紹介します。
〔生活習慣病とエネルギー・栄養素との関連〕
食習慣、すなわち習慣的なエネルギー・栄養素摂取量が深く関連しており、現在の日本人にとって発症予防と重症化予防が特に重要であると考えられる生活習慣病(高血圧、脂質異常症、糖尿病、慢性腎臓病)、生活機能の維持・向上に係る疾患(骨粗鬆症)をあげて、エネルギー・栄養素摂取との関連について説明します。
ここで取り扱う生活習慣病等は、①その疾病の発症や重症化とエネルギー・栄養素との関連を表す定性的な図がエビデンスに基づいて描けるもの、②エネルギーの供給源としての役割とは別に、食事摂取基準の策定対象である複数の栄養素が、通常の食品の組み合わせで摂取できる量で、その発症や重症化の主要な因子であり、これらの疾病に関して課題のある者に対する栄養指導で症状や状態の改善が見込まれるものという条件を満たすものです。
なお、フレイルについても、この条件を満たすかについて検討を行ったところ、通常の食品の食い合わせで摂取できる量より、栄養指導を通じて症状や状態の改善が見込まれることが明らかな栄養素はタンパク質であり、②の要件である複数の栄養素が発症や重症化の主要な因子であるエビデンスが乏しいことから、ここでは取り扱わず、対象特性の高齢者で扱うこととしました。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕
「日本人の食事摂取基準(2025年版)」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのモリブデンの「生活習慣病の重症化予防」を紹介します。
〔生活習慣病の重症化予防〕
慢性腎臓病の小児や人工透析を受けている患者において、血清モリブデン濃度が上昇しているという報告があります。
モリブデンの主排泄経路が尿であること、モリブデンがリン酸と高い親和性を有すること、腎機能が低下するとしばしば血清モリブデン濃度が上昇することを考慮すると、この血清モリブデン濃度の上昇は血清リン濃度の上昇に伴う二次的なものである可能性が高く、慢性腎臓病の発症や重症化とは無関係だと考えられます。
その他の生活習慣病の重症化とモリブデンの直接的な関係を示す報告はありません。
したがって、生活習慣病重症化予防のための量(上限値)は設定されていません。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕
「日本人の食事摂取基準(2025年版)」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのモリブデンの過剰摂取回避の「耐容上限量の策定方法」を紹介します。
〔耐容上限量の策定方法〕
*成人・高齢者(耐容上限量)
ヒトのモリブデン中毒に関する研究は多くはありません。
食事からのモリブデン摂取量が0.14〜0.21mg/kg体重/日の人に高尿酸血症と痛風様症状を観察したという報告があります。
アメリカ環境保護庁(EPA)は、この報告に基づき、モリブデンの最低健康障害発現量を140μg/kg体重/日、不確実性因子を30として得られる5μg/kg体重/日を、モリブデン慢性経口曝露の参照値としています。WHOも、この参照値を採用しています。
しかし、全米研究評議会は、この報告の高尿酸血症と痛風様症状にモリブデンが関与していることは疑わしいとしています。
4人のアメリカ人にモリブデン1490μg/日を24日間摂取させた上で、さらにモリブデン安定同位体を経口投与した実験では、モリブデンの平衡は維持されて、有害な影響は認められていません。
この実験でのモリブデンの総投与量である約1500μg/日を健康障害非発現量と考えて、被験者の平均体重82kgで除して、不確実性因子2を適用すると9μg/kg体重/日になります。
この値に、成人の性別および年齢区分ごとの参照体重を乗じて平均すると、男性が585μg/日、女性が464μg/日となります。
一方で、我が国の穀物と豆類の摂取が多い厳格な菜食者(成人女性12名、平均体重49.1kg)の献立を分析した研究では、モリブデン摂取量の平均値を540μg/日と報告していますが、健康障害は認められていません。
以上、アメリカ人を対象にした実験および我が国の女性菜食者のモリブデン摂取量を総合的に判断して、成人のモリブデンの耐容上限量は、年齢区分に関わらず、男性600μg/日、女性500μg/日としました。
なお、ここで設定した成人男性の耐容上限量は、ラットの健康障害非発現量に基づいて設定されている欧州食品科学委員会の値と同じです。
*小児・乳児(耐容上限量)
十分な報告がないため、小児および乳児の耐容上限量は設定されていません。
*妊婦・授乳婦(耐容上限量)
十分な報告がないため、妊婦および授乳婦に特別な耐容上限量は設定されていません。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕
全国納豆協同組合連合会の全国PRが始まったのは2002年のことで、初めに立てた目標は、私たちの仕事が必要とされなくなることでした。別に謙遜しているとか、怠けたいということではなくて、PRの成功事例は、他に応用されてこそ成功だとの考え方がありました。
それは10年以上先を見据えていましたが、そのときの手法が納豆だけでなく、他の食品に広がり、目的や規模などに違いはあるものの、食品業界で今も求められているとは思ってもみないことでした。
これが“継続の仕組み”として書籍などで紹介されるのは、私たちの意図とは違っているものの、食品が売れ続ける仕組みと、その食品を活かした健康づくりが今も語り継がれているのは、ある意味では「困ったもの」との観もあります。
“観”は能動的・認識的な見方や判断を指していて、受動的・感情的な“感”(感覚、感動、達成感など)とは違った意味合いを示しています。
納豆の日(7月10日)のイベントは以前から業界内外で行われていましたが、納豆を例にするとPRをしても売り上げが落ちるだけで、業界を上げて全国PRをしようというムードはありませんでした。
その低迷期に業界のPRを担っていた大手広告代理店の手から、私が関わったPR代理店に移った翌年(2002年)には売り上げの右肩下がりが止まり、翌年には右肩上がりに転じました。
それは全国納豆協同組合連合会の記念日イベント(納豆の日)として、納豆業界(納豆、タレ、調味料、容器など)だけでなく、納豆に関わる全ての人が参加できる形にしたことが功を奏したと書籍や経済誌などで書かれたこともあります。
また、年に1回の記念日のほかに、イベントの日に合わせて発行された年間のPRの流れがわかる冊子、それを受けての毎月1回のメディアリリースの発行、リリースの内容に合わせたテレビ番組向けの企画提案、メディアだけでなく流通業界へのリリースの発行などが功奏の要因と紹介されたこともあります。
そのとおりだと信じられていたことからライバルの出現はなくて、2003年には日本豆腐協会、2004年には日本豆乳協会の全国PRを始めて、同じ手法で、同じような結果を出すことができました。
全国納豆協同組合連合会の納豆PRセンター、日本豆腐協会の豆腐PRセンターの継続の仕組みは今も続いています。納豆PRセンターのホームページには過去のコンテンツが掲載され続けています。豆腐PRセンターのコンテンツは随分と整理されていますが、私のコンテンツは日本豆腐協会ホームページに今も載り続けています。
日本豆乳協会のほうは、コンテンツは消えていますが、これは豆乳が納豆や豆腐とは異なる消費形態であることが関係しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕
全国納豆協同組合連合会の全国PRは、今では納豆PRセンターのWebサイトでの展開が主となっていますが、仕掛けをし続けなくても販売が継続することを目指していたので、現在の形は狙いどおりの結果です。
販売数が大きく増えることはなくても急落するようなことはない、というのは食品業界ではありがたい結果ですが、そのためには特定の食品の健康効果が浸透するほどのメディアでの仕掛けと実際の販売数の上昇が重要となります。
納豆の全国PRの仕事が持ちかけられたのは、加工食品のマーケティングの概要的な(ザラッとした)打ち合わせのときに、参加者の1人が私が全国キー局のテレビ番組の記念日コーナー(きょうは何の日)の食に関する情報を提供していたことを知っていて、それを参加者の何人かに伝えたことがきっかけでした。
記念日コーナーの話は、話題の一つ(小ネタ)でしかなかったのですが、その裏には行政や食品業界、流通業界などを巻き込んだ仕掛けがあったことが知られることになり、納豆の日(7月10日)の記念日イベントと全国PR、これを活用した広報活動の話がトントン拍子で進みました。
今でこそ記念日は、すべての日に存在していて(1日の複数の記念日ある日も)、日本メディカルダイエット支援機構のホームページの最新情報では食と健康に関わる記念日だけを取り上げています。
その当時は365日(366日の日が4年に1回)で、記念日がまったくない日が50日ほどありました。これが今のように“記念日事典”が作れるようになり、記念日に認定する団体が複数ある時代になりました。
それは私のおかげとは言わないものの、語呂合わせから業界の歴史、年中行事にひっかけたものまで、多くの切り口で記念日が作り出されることになり、それを活用したマーケティングが大手の広告代理店やPR代理店だけでなく、地方の代理店や出版社、販売店などまで広がっていきました。
成功事例もあれば失敗事例(これはひどい!)というものもある中で、今も語り継がれているのが納豆の日(7月10日)の記念日イベントからの全国PRです。
もちろん成功事例ですが、メディアから流通業界を巻き込んでの販売促進の手法は、納豆から豆腐、豆乳へと広がり、他の食品業界でも同じ手法が今も使われています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕