日本肥満学会は、新たな症候群の対策として体重を増やすことを主とした発表を行いました。

それは「閉経前までの成人女性における低体重や低栄養による健康課題」で、これまでの体脂肪を減らすメタボリックシンドローム対策とは逆という印象があります。

その発表の中から、今後の方向性と提言の「戦略的イノベーション創造プログラムとの連携による総合的アプローチ」を紹介します。

〔戦略的イノベーション創造プログラムとの連携による総合的アプローチ〕
低体重・低栄養に伴う健康課題の解決には、医療・教育・産業界が連動した多面的アプローチが必要と考えられます。

内閣府の戦略的イノベーション創造プログラム（ＳＩＰ）の第３期においても、「女性のボディイメージと健康改善」を目標に掲げて、全国規模のリサーチ、教育ツール開発、社会的ムーブメントを通じた包摂的なボディイメージの普及などが進められています。

また、企業や団体による協議会（マイウェルボディ協議会）を設立して、啓発活動が推進されています。

日本肥満学会としても、ＳＩＰから得られやエビデンスをガイドライン策定や広報活動に活用して、企業や行政との連携を強化することで実装を加速させることは重要です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本肥満学会は、新たな症候群の対策として体重を増やすことを主とした発表を行いました。

それは「閉経前までの成人女性における低体重や低栄養による健康課題」で、これまでの体脂肪を減らすメタボリックシンドローム対策とは逆という印象があります。

その発表の中から、今後の方向性と提言の「教育・産業界との連携」を紹介します。

〔教育・産業界との連携〕
小中高等学校の保健教育や大学生向けの健康啓発の場において、正しい食習慣を学び、適切なボディイメージを獲得する機会の充実が求められます。併せて、心理的支援体制を強化することも重要です。

また、ファッション・美容産業などに対しては、痩せを過度に推奨する広告表現の見直しを促して、多様な体型を是正するガイドラインの策定を働きかけることが望まれます。

さらには、メディアで誤ったダイエット情報が氾濫しないように、関連団体と連携した啓発活動が求められます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本肥満学会は、新たな症候群の対策として体重を増やすことを主とした発表を行いました。

それは「閉経前までの成人女性における低体重や低栄養による健康課題」で、これまでの体脂肪を減らすメタボリックシンドローム対策とは逆という印象があります。

その発表の中から、今後の方向性と提言の「ガイドラインの策定」と「健診制度への組み込み」を紹介します。

〔ガイドラインの策定〕
身体症状、骨量測定、月経、栄養評価などを含む統一的なスクリーニング項目を設定して、診断基準を明文化する必要があります。

そのためには、女性の低体重/低栄養症候群(ＦＵＳ)のエビデンスとなりうる研究が求められます。

〔健診制度への組み込み〕
特定保健指導や職域健診などでＦＵＳのスクリーニングを含めて、追加的な測定や介入を行う仕組みの整備が必要になり可能性があります。

各種健診では肥満を対象とした介入が実施されていますが、低体重・低栄養や、その関連疾患に対しても同様の視点で優先度を高める必要があります。

特に骨量低下に対する早期の介入は、女性のライフコース全体における健康維持の観点からも極めて重要となります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本肥満学会は、新たな症候群の対策として体重を増やすことを主とした発表を行いました。

それは「閉経前までの成人女性における低体重や低栄養による健康課題」で、これまでの体脂肪を減らすメタボリックシンドローム対策とは逆という印象があります。

その発表の中から、女性の低体重/低栄養症候群(ＦＵＳ)の対処法の「社会・経済的要因への対応」を紹介します。

〔社会・経済的要因への対応〕
経済的な理由で十分な食事が確保できない場合、健康格差が拡大して、低栄養状態や低体重に陥るリスクが高まります。

これに対して、自治体や社会福祉団体による支援を拡充して、フードバンクの活用や、こども食堂といった栄養バランスの取れた食事提供の場を増やすことが求められます。

なお、こうした貧困に起因する低栄養の問題は、ＦＵＳの対象とする１８歳以上の成人女性に限らず、成長期にある１８歳未満の子どもたちにも広く及んでいると考えられており、より深刻な影響を及ぼす可能性があります。

ＦＵＳという疾患概念を提示することは、これらの社会的要因に起因する関連課題の重要性を損なうものではなく、むしろ共通する背景を持つ健康課題として並列的に議論して、包括的な社会的対応を促進する契機とすべきです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本肥満学会は、新たな症候群の対策として体重を増やすことを主とした発表を行いました。

それは「閉経前までの成人女性における低体重や低栄養による健康課題」で、これまでの体脂肪を減らすメタボリックシンドローム対策とは逆という印象があります。

その発表の中から、女性の低体重/低栄養症候群(ＦＵＳ)の対処法の「痩身志向者への対応」を紹介します。

〔痩身志向者への対応〕
若年女性に広く浸透している過度な痩身指向は、さまざまな健康上のリスクを伴うことから、正しい理解を促進するための教育介入が必要です。

具体的には、学校教育におけるボディメッセージ教育やヘルスリテラシー教育の中で、以下の項目を重点的に取り入れることが望まれます。

＊適正なボディメッセージの形成と体型の多様性に対する理解
＊メディア情報を適切に評価・活用する能力の育成
＊過度な痩身行動が引き起こす健康リスクについての理解促進
＊バランスの良い栄養摂取の重要性と欠食が及ぼす健康問題への理解

その一方で、現代の親世代を含む成人の多くが、理想体重を痩せた体型に偏って認識している実態があり、子どもの体型に関するネガティブな発言が痩身願望を助長する可能性も指摘されています。

したがって、子どもを取り巻く大人も含めた広い啓発活動を行い、健康課題や体型の多様性の理解、包摂的な価値観の普及を促すことが求められます。

そのためには企業や団体と連携して、課題や体型に対する包摂性の認識向上に関する啓発活動を推進することも重要です。

また、月経周期異常や骨密度低下などの健康リスクについては、健康診断などでスクリーニングを実施して、栄養士、医師、心理カウンセラーなどの専門家が連携するなどして、早期診断・介入を行う体制の整備が望ましいとされています。

加えて、エネルギー制限は身体活動低下を招くことも知られており、それが二次的にＦＵＳに特徴的な身体症状を作り出す可能性についても留意する必要があります。

実際に日本の低体重の若年女性では、摂取エネルギーと身体活動量の両方が標準体重の者に比べて低く、「食べずに動かない」パターンが多いことが報告されています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本肥満学会は、新たな症候群の対策として体重を増やすことを主とした発表を行いました。

それは「閉経前までの成人女性における低体重や低栄養による健康課題」で、これまでの体脂肪を減らすメタボリックシンドローム対策とは逆という印象があります。

その発表の中から、女性の低体重/低栄養症候群(ＦＵＳ)の対処法の「体質性痩せへの対応」を紹介します。

〔体質性痩せへの対応〕
ＦＵＳの対処には、「原因に応じた個別的なアプローチ」と「社会・教育レベルでの包括的な介入の両面が必要となると考えられます。

体質性痩せの場合にも、骨密度低下のリスクが指摘されているため、健康診断などでの骨密度測定や血液検査、必要に応じた栄養指導が重要です。

総エネルギー摂取量とともに、ビタミンＤ、カルシウムなどの十分な摂取を意識することが推奨されます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本肥満学会は、新たな症候群の対策として体重を増やすことを主とした発表を行いました。

それは「閉経前までの成人女性における低体重や低栄養による健康課題」で、これまでの体脂肪を減らすメタボリックシンドローム対策とは逆という印象があります。

その発表の中から、「ＦＵＳの原因」を紹介します。

〔ＦＵＳの原因〕
女性の低体重/低栄養症候群(ＦＵＳ)の原因は多面的であり、個人の身体的特性や社会的要因、心理的要因が複雑に絡み合って生じると考えられます。

ここでは大きく三つの視点から整理します。

◎体質性痩せ（生来の体質によるもの）
体質性痩せとは、やせ願望や摂食障害、過剰な運動がなく、低体重状態が長期間持続する体質的な特性を指します。

一般に、体重が増えにくいものの、内分泌機能や月経周期は正常に保たれています。

日本人女性の痩せのうち、約４０％は特に食事制限を含む意図的減量行動を行っていないという報告もありますが、そのすべてが体質性痩せであるかは不明です。

◎ＳＮＳ、ファッション誌などのメディアの影響によるやせ志向
メディアによる影響で「痩せ＝美」という価値観が浸透して、特に若年女性において、食事摂取制限を中心とした減量行動（いわゆるダイエット）の思考が強まっています。

過度な食事制限や偏った食生活が長期化すると、低体重や低栄養状態に陥り、骨密度低下や月経周期異常など、多彩な健康障害を招きやすくなると考えられます。

◎社会経済的要因・貧困などによる低栄養
貧困を背景として十分な食事を得られず、結果的に低ＢＭＩや低栄養状態に陥るケースも報告されています。

このような場合、個人の努力だけでは解決が困難であり、社会構造的な支援や政治的施策が不可能となります。

これらの要因は相互に重なり合いながら、低体重や特定の栄養素不足、骨密度低下、月経周期異常、体調不良などを引き起こし、ＦＵＳへと至る可能性があります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本肥満学会は、新たな症候群の対策として体重を増やすことを主とした発表を行いました。

それは「閉経前までの成人女性における低体重や低栄養による健康課題」で、これまでの体脂肪を減らすメタボリックシンドローム対策とは逆という印象があります。

その発表の中から、「スティグマに対する注意と対策」を紹介します。

〔スティグマに対する注意と対策〕
女性の低体重/低栄養症候群(ＦＵＳ：Female Underweight/Underanutrition Syndrome）の提唱によって、新たなスティグマを生む可能性がある点にも留意が必要です。

例えば、体質性痩せの女性に対する偏見を助長するリスクも存在します。

また、日本社会において痩せ志向が高まる社会的な要因を念頭に置く必要がある他、貧困を背景とした低栄養や、社会的支援の不足による十分な食事摂取の困難といったケースも見過ごせません。

そのため、女性の低体重/低栄養症候群を提案するに当たっては、低栄養を単なる個人の責任として捉えるのではなく、多面的な支援体制を検討することが求められます。

したがって、この症候群を提案する一方で、心理面での自責感情を高めることのないように、症候群の社会的要因も含めた本質的な課題に対する理解を広め、個人を責めない配慮が不可欠です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

〔2026/5/23〕
ミニマリズムは断捨離とは違うということを前回書きました。そのお題は「断捨離≠ミニマリズム」で、まったく同じではないが完全に違うわけでもない、という雰囲気を伝えたつもりです。

どこが最も違うのかというと、これは私が理事を務める一般社団法人全日本ミニマリスト協会の定義・見解ということではなくて、私見であって、他に押し付けるようなものではないという基本的なスタンスでの発言ですが、それは“時間を大切にする感覚”です。

ミニマリズムは必要最低限のモノで暮らすことで、不要なものに気を取られず、本当に大切なことに集中できるという考え方、ライフスタイルを指しています。
それを実践する人がミニマリストです。

理事を務める前は、ミニマリズムの考え方をすることはあっても、本人としてはミニマリストだという考えはありませんでした。
しかし、自分が歩んできた道を振り返ってみると、ミニマリストと呼んでもおかしくないような状況の連続でした。

父親が転勤続きの仕事で、物心がついた３歳のときには、すでに２か所目の住まいでした。生まれたのが母親の実家の寺院（新潟県出雲崎町）であったので、そこから数えると３か所目です。その後は、また母親の実家で未就学の時期の３年間を過ごしました。
これを入れて新潟県内では１２か所に住んでいましたが、移動するたびに過去の付き合いはほぼ消えてしまうという自分からは望んでいない「人脈のミニマリズム」となっていました。
東京では大学に通い、その後の仕事も東京が主だったので、４４年間に９か所の移動でした。ほとんどが仕事に関わる移動で、長く住んだところもあるものの、「住まいが変わる＝仕事が変わる」というのが普通のことでした。

それでも仕事での移動は、転職ではなくて、仕事先が変わる（完全に変わるのではなくて増える）、複数の仕事場に移動が便利な場所に移るという感覚でした。

しかし、移ると仕事の割合が変わってきて、新たな人脈が広がると、過去の人脈が狭まってくるというのは、これも望んではいないものの結果として「人脈のミニマリズム」となっていました。
岡山に移住したのは９年ほど前のことで、まだ岡山市内では２か所目です。それも岡山市内の町名まで一緒の所（合併前は独立した町だったところで、ＪＲの隣の駅）なので、人脈という面では大きく変わることはありませんでした。

すでに古希を超えて、もう１回くらいは引っ越すことがあるかもしれないという状態でしたが、急に展開が変わりました。
というのは、これまでは自分がいて、それぞれの岡山人脈とつながっているという感じであったのが、人脈がつながってきて、気づいたら複数のチームが出来ていました。
それぞれのチームが、さらにつながり始めていて、岡山で目指していた「東京人脈と岡山人脈のネットワーク」ができそうになったからです。

この状態はミニマリズムの反対にあるマキシリズムと見られることもあって、これから意図的に「人脈のミニマリズム」をしていく必要があると考えています。
そのためには、個人ではなくて、それぞれにチームで動くことが重要であり、自分の位置取りと役割が大転換する時期となりました。
〔小林正人〕

〔2026/5/23〕
２０２４年に設立された一般社団法人全日本ミニマリスト協会では、理事を務めさせてもらっています。理事は代表を含めて３人だけということで、設立・登記も支援させてもらいました。
これは社会的なミニマリズムの普及の支援ということもあるのですが、自分にとってミニマリズムの精神は重要との考えがあったからです。後者のほうが、実は大きな意味合いがありました。

ミニマリズムというと、断捨離と混同されることがあります。まったく断捨離と違うということではないものの、無駄なものを捨てればよい、整理すればよいということではありません。
無駄なモノを持たないという断捨離は、東日本大震災の前にはメディアの恰好のネタで、テレビ番組（全国キー局）の企画を担当していたときに、健康関連のネタとして使えないかということで複数のルートから持ち込まれていました。

それは大手出版社とのタイアップで、健康に関わる話題の前振りがあって、それとつながる部分が一つでもあればよいということで、３つの番組で扱ったことがありました。
他にもタイアップが仕掛けられていて、全体から見れば私が扱ったのは全体の４分の１ほどです。
最後まで順調に進んでいたのに、収録の段階で、こちら側から“断り”“捨てる”こともあり、その結果として断捨離の教祖のような女性と“離れる”ことになりました。

それは、その教祖が「家に保存するものを置かなくてもコンビニがあれば大丈夫」という発言をして、それは安全への備えということでは本当に電波に乗せてよいことなのか、という疑問があったからです。
私たちが断ったネタが、他の局の番組で放送されたときに、スポンサーがコンビニや、コンビニで販売数が多い食品であったので、なんとなく納得したことがありました。

「コンビニには生きていくのに必要なものは売っている、自分の家の保存庫・冷蔵庫として使える」ということや、「ネット注文で何でも配送してくれる」という考えは、２０１１年３月１１日の大震災で一変しました。

地震報道で健康関連だけに限らず、バラエティ感覚のネタはテレビから一時的に消えました。
それは一時的なことで１０日ほどすると戻ってはきたものの、いつ緊急放送が入って、予定していた内容が変わるかわからないために、タイアップ企画は成り立たなくなりました。

断捨離の扱いは、不要なものを捨てるどころか最低限のものも手に入らないということだけでなく、通常の流通でなければコンビニに商品が届かないという事実のもとにあっては、断捨離は日の目を見ない存在となってしまいました。
断捨離の教祖は、海外に渡り、戻ってきたときには片付けの教祖となり、「ときめくものを残す」というメソッドで復活しています。

断捨離のイメージが続いていれば、ミニマリズムはもっと注目されていて、「防災＝ミニマリズム」という発想での活動は、もっともっと早まったのではないかと考えています。
〔小林正人〕