発達障害は外見からは見抜くことが難しく、そのために社会と馴染みにくい状況を悪化させて、特異な行動を起こす場合がみられます。

発達障害児（１８歳未満）だけでなく発達障害者（１８歳以上）も含めて多くの人たちが集う公共機関や交通機関、商業施設、金融機関、教育機関などでは、通常とは異なる行動をすることが多くみられる発達障害を理解することは非常に重要です。

中でも交通機関などのように安全対策が必要な場面では１０人に１人が発達障害という状況は充分な理解の上での対応が必要になります。このことは自動車を運転するプロだけでなく、一般のドライバーも歩行者や他のドライバーが発達障害であった場合を想定して注意を払う必要があります。

発達障害児の対応に関するマニュアルは国や公共団体によって作成されているものの、発達障害だけに特化したものではなく、存在しているのは心身の障害者も含めた注意喚起のマニュアルとなっています。

そのことから、発達障害児のための対応マニュアルは、すぐにでも必要なものとなっています。そのマニュアルづくりのためには、百人百様の発達障害の状態と、千差万別とされる発達障害の特性に合わせた対応を知ることが重要で、講習を通じて詳細な事例を収集する場の一つとして児童発達サポーター養成講習を実施するモチベーションとすることができます。

発達障害は子どものときだけの状態ではなく、成人になってからも発達障害の特性は続きます。その状態で就労するためには、企業や団体などの理解が欠かせません。企業や団体においては従業員の１０人に１人は発達障害の可能性があります。

また、従業員の子どもの１０人に１人は発達障害である確率から、その保護者である従業員は相当の負担がかかった状態です。そのため、企業や団体の内部で発達障害について理解を深めることが必要であり、発達障害者と、その家族に対しての対応は企業・団体の重要課題の一つといえます。

企業・団体に１００人の社員・職員がいる場合には発達障害は１０人、社員・職員の家族にも１０人、子どもにも１０人と合わせて３０人の該当者がいる計算となり、発達障害の理解は欠かすことはできないと強く認識しています。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕