発達障害は生物学的要因（遺伝など）と環境要因の両者が関係していて、遺伝的に発達障害の素質をもった子どもたちは一定割合存在しており、その子どもが育った環境が症状の強さに影響していると考えられています。

メディア視聴（テレビ、インターネット、スマホなど）の増加、生活リズムの不整、化学物質の暴露、周囲の無理解によるストレスなどは発達障害の傾向を強める因子として研究が続けられています。

発達障害児への学習指導は放課後等デイサービスの中で行われているものの、これは学校教育に遅れがちな学習の補修の位置づけで行われていることが多く、発達障害に起因する学習障害を特に対象とした学習指導とはなっていません。

発達障害児のための学習塾は民間で実施されているものの、その多くが大手学習塾の一教室を学習障害の対象にしていることが多く、保護者が期待しているような結果が出ていないのが実態です。

また、発達障害児支援施設が直接または他の学習教育機関との連携による学習障害児向けの学習塾を開設する例も増えつつあります。しかし、その内容は学習の遅れを少しでも取り戻すことを目的とした補習の範囲から脱していません。

学習障害専門の学習塾を必要としている子どもの保護者は、学習障害による社会的問題（社会になじめない、日常生活への影響、社会的な阻害、進学問題、就職問題など）の解決の機会となることを強く求めています。そして、学習障害の改善効果のある指導が期待されています。

このギャップを解消するためには、学習の遅れを取り戻す振り返り学習だけでなく、学習面のつまずきの改善として発達障害の特性に合わせた行動面や対人関係などの支援、学習を継続できる能力をつけるための運動機能改善（姿勢の保持、知覚と手指の運動、目の動かし方など）、学習のための学業技能習得（鉛筆の持ち方と動かし方、発音に必要な技能など）も併せて身につけるように指導する必要があります。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕