特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）は公益事業（特定非営利事業）だけではなく、収益事業も認められています。

ただし条件があって、得られた収益は公益事業に使うことが原則になっています。

それなのに日本メディカルダイエット支援機構は公益事業１００％の特定非営利活動法人です。メディカルダイエットという名称で、例えば健康に関わる商品を販売したとしたらら、法人名が効能効果を表すことにもなりかねません。

そのことは認証前の審査でも指摘されて、名称変更も指導されました。内閣府から認証を受けた２００８年当時は、今とは違って名称も審査の対象となる時代でした。

日本メディカルダイエット支援機構にはこだわりがあり、それは特定非営利活動法人でなければ完結しないことから公益１００％を選択しました。

公益１００％の活動であっても収益は必要であることから、教育と情報発信は公益としての稼ぎが認められました。その代わりというか、「メディカルダイエット」を冠した資格認定が認められました。

これを活かして１８年に渡って活動してきましたが、講習と情報では支援活動の限界が見えてきたことから、これまでのスタンスを変更することにしました。

それは、メディカルダイエットの目的に合致した支援を行う団体や企業などを支援するということでした。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕