発達障害の特性がある子どもに対する支援活動は、さまざまなことがある中で、私たちが実践しているのは、これまで制度として実施されなかったことです。

制度が確立されていることに比べたら、規模も小さく、速度も遅いのは仕方がないことですが、これを手掛けることで、従来の発達支援の成果を高めることができると考えてのことです。

その考えの一つとして構築しているのが児童発達サポーターです。発達障害児の改善に取り組んでいる支援施設や、発達障害児の保護者から、よく聞かれることに、周囲の理解の不足があります。

認知症について理解して優しく接する、できるところから支援する認知症サポーターは、厚生労働省が主導して全国で１５００万人を超えています。認知症と、その予備群とされる軽度認知障害は合計で１０００万人とされています。

これに対して、発達障害は子どもの１０人に１人の割合であることがわかり、その特性は生涯にわたって続くことから１０００万人に達すると推定されています。ところが、認知症サポーターと比較されるような発達障害のサポーターは１人も存在していません。

全国希望での展開は今は望みようもないことで、大人の発達障害も同時に始めることは大変なことであり、このことに関心がある地域で児童発達サポーターを構築しています。

その実現には支援する人を支援するための仕組みが必要で、発達障害児と保護者を支援するサポーターを養成するためには講習を担当する認定講師が必要になります。

認定講師は発達障害に関わってきた方々を期待していますが、実際の改善には栄養指導での取り組みも必要になることから、日本メディカルダイエット支援機構が養成する発達栄養アドバイザーの初期段階での担当も想定しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕