発達障害の一つである学習障害は、寄り添う立場が必要であり、どのように支援すべきかを、ずっと考えてきました。

本格的に考えるようになったのは２０２０年の４月からで、コロナ禍が始まったばかりの最も厳しいときに、新たな発達障害児支援施設が岡山市東区でスタートしました。今では４施設になり、私も監事としての役割を果たせるようになりました。

この発達障害児支援施設は、児童発達支援事業が主で、発達障害がある未就学の子どもに対して感覚統合療法などによって脳幹を鍛える運動を実施しています。担当するのは医療スタッフの理学療法士、作業療法士、言語聴覚士に保育士、児童指導員などで、集団指導と個人指導を組み合わせています。

発達障害は“障害”であるとの認識で、その改善には早期に取り組む必要があります。脳幹へのアプローチは６歳くらいまでが重要で、発達障害であることが把握されることが多い３歳（多くは３歳児健診で判定）から３年ほどが“勝負の時期”となります。

小学生からは発達障害児の支援は放課後等デイサービスが中心になっていきますが、その中で保護者の求めが強くなってくるのは学習障害の改善です。

発達障害は、学ぶための基本的な機能にも知的能力にも問題がないのに、学習に困難を生じている状態を指しているということは前回（日々修行２９８）説明させてもらいました。

学習障害の支援については、こども家庭庁の「放課後等デイサービスガイドライン」にも取り上げられていますが、学習障害の状態は“百人百様”です。

学習障害は識字障害（読む）、書字障害（書く）、算数障害（計算する）の３つに大きく分けられていますが、２つ、３つの状態が重なることは珍しいことではなくて、その対応となると“千差万別”です。

その対応が求められる放課後等デイサービスは、もともとは保育の感覚で始められたもので、こども家庭庁が発足するまでは厚生労働省の管轄でした。教育は文部科学省の管轄でしたが、こども家庭庁は対象者（こども）に合わせて各省庁からお役人が集められてきたので、やっと学習障害の支援が始まったという段階です。

学習障害の支援は放課後等デイサービスでは限界があり、かといっても学習塾も発達障害児の対応に力を入れてこなかったこともあって、この方法なら学習能力が高められるという解（問題の解決法）が見えてくるところまでは進んでいません。

放課後等デイサービスでの学習支援なら福祉の範囲で保護者の負担は少ないものの、発達障害児支援は収益の上限が決まっているので、稼げるようなものではありません。学習塾は講習料を自由に定められるといっても、発達障害と学習障害の理解がない状態では希望する結果を導き出すのは難しいことです。

難しいことだらけだといって傍観しているわけにはいかないだけに、その解決法の第一歩、第二歩として取り組んでいるのは、学習障害の改善に取り組んでいる人（伴歩をする人）を伴歩する活動です。

この活動が地域（初めは岡山市から）に知られ始めるのは、「日々修行」が３６６回（閏年の１年分）に達したときを想定しています。ということは、あと２か月ほどしかないので、外堀も内堀も一気に埋める作業をしているところです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕