少子高齢化は行き着くところまで進んでいて、これまで「脅かしているだけじゃないか？」と思われるようなデータも、身に迫った危機的状況として把握されるところとなっています。

これまでは“随分先の話”とされてきた２０４０年の危機的データは、２０２５年も半年が過ぎて、あと１５年後のこと、１５歳の中学生が３０歳になる年ということで現実感を持って語られるようになりました。

その危機的データは複数存在しているのですが、その中でも使い勝手がよいことから多用されているのはリクルートワークス研究所の「未来予測２０４０」です。

一時期、盛んにメディア報道されていた「２０４０年には労働人口が１１００万人減少する」というネタの引用元です。

そのデータの基本となっているのは国立社会保障・人口問題研究所の調査で、１５〜６４歳の人口は２０２０年には約７５０９万人でした。これが２０２５年には約７１７０万人となり、２０４０年には約５９７８万人になると予測されています。

２０４０年には、２０２０年に比べると約１５３１万人の減少、２０２５年に比べると約１１９２万人の減少ということです。これを見ると、１１００万人の減少ではなくて、それよりも９２万人も多い（減少する）わけです。

１１９２万人という数字を２０２０年の７５０９万人と比較すると、約１５.８７％の減少率となります。

この数字をあげられてもピンとこないという人は多いかと思います。

２０４０年の状況については厚生労働省の「厚生労働白書」にも触れられていて、この段階では全労働人口の２０％が医療と福祉・介護で働かないと国が立ち行かなくなることが説明されています。

２０４０年の労働人口が約５９７８万人ということは、その２０％は約１１９６万人となる計算であるので、減少した労働人口と同じくらいの人が医療と福祉・介護にあたるということになります。

その分だけ、他の産業、日本の稼ぎを出すところで働く人が減るということで、いかに効率よく働く仕組み、同じ働きであっても稼げる仕組みを作り出していくことが重要になってきます。

その仕組みづくりは、私の仕事ではないことは充分に承知していることではあるものの、１５年先の状況を考えて、私が関わる業界で“無理なく無駄なく”をモットーとした活動を１５年後まで続けることは必要だとの思いです。

その年には私は８５歳になっているのですが、「厚生労働白書」では２０４０年の平均寿命は男性が８３.５７歳、女性が８９.６３歳と推計されています。そこまで元気で過ごせるように、健康を気づかった生活をし続けることが大切だということを改めて心に刻んでいます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕