睡眠時間の長さによる心身への影響は個人差が大きく、睡眠時間が短いからといって必ずしも健康リスクが高まるということは言えません。

これまで明らかにされた科学的知見に基づくと、成人では６〜８時間が適正な睡眠時間と考えられていて、１日の睡眠時間が少なくとも６時間以上確保できるように努めることが推奨されています。

ただし、適正な睡眠時間には個人差があり、６時間未満でも睡眠が充足する人もいれば、８時間以上の睡眠時間を必要とする人もいます。こうした個人差や日中の活動量による補正を考慮すると、成人では８時間より１時間程度長い睡眠時間も適正な睡眠時間の範疇と考えられます。

睡眠時間に関する調査は繰り返し行われていますが、令和元年の国民健康・栄養調査結果では、１日の平均睡眠時間が６時間未満の割合は、男性３７.５％、女性４０.６％であり、性・年齢階級別にみると、男性の３０〜５０歳代、女性の４０〜５０歳代では４割を占めていました。

また、令和元年国民健康・栄養調査の結果によると、労働世代である２０〜５９歳の各世代において、睡眠時間が６時間未満の人が約３５〜５０％を占めており、睡眠時間が５時間未満の人に限定しても約５〜１２％と高率です。

令和３年のＯＥＣＤ（経済協力開発機構）の調査報告でも、日本人の平均睡眠時間は加盟３３カ国の中で最も短いことが指摘されています。

睡眠時間は季節によっても変動することが知られていて、夏季に比べて冬季に１０〜４０分程度、睡眠時間が長くなることが示されています。

この主な原因として、日中時間（日の出から日の入りまでの時間）の短縮が考えられています。逆に夏季には、睡眠時間は他の季節に比べて短く、寝つきや眠りの持続が他の季節よりも難しくなることが示されていて、日中時間の延長に加え、高湿・多湿な寝室環境も一因と考えられています。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕