６５歳以上が高齢者とされたのは１９５６年のことで、国連が定義をしました。これを日本も採用していますが、高齢者のうち６５〜７４歳が前期高齢者、７５歳以上が後期高齢者と区分されたのは２００８年のことです。

超高齢社会と言われながらも、前期高齢者が後期高齢者よりも多い状態が続いていましたが、徐々に割合と人数の差が縮まってきている中、２０１７年に日本老年学会と日本老年医学会が、高齢者の定義の変更を提言しました。

その提言は、これまでの前期高齢者、後期高齢者とされてきた高齢者の区分を、准高齢者（６５〜７４歳）、高齢者（７５〜８９歳）、超高齢者（９０歳以上）とすることです。

提言の根拠として、歩行速度、握力、血清アルブミン濃度（血漿中のタンパク質の濃度で肝臓と腎臓の働き、栄養状態を示す）、骨の強度、残存歯数などのデータから、当時の高齢者は１０〜２０年前と比較して加齢に伴う身体的機能変化の出現が５〜１０年遅延して、若返り現象がみられることを示しています。

特に６５〜７４歳は心身の健康が保たれており、活発な社会活動が可能な人が大多数を占めていることがわかりました。つまり、准高齢者は高齢者ではなく、５５〜６４歳に相当する体力と認知力であるとのことから、超高齢社会において支えられる側から支える側になることが示されました。

そして、提言の翌年の２０１８年には、前期高齢者が後期高齢者の数が逆転しました。２０１７年には前期高齢者が１７６７万人、後期高齢者が１７４８万人だったのが、２０１８年には前期高齢者が１７０６万人、後期高齢者が１７９８万人となり、それ以降は後期高齢者が割合、人数ともに増え続ける一方となっています。

現在（２０２５年９月）では、６５歳以上の３６１９万人（全人口の２９.４％）のうち、前期高齢者は１４９５万人（１２.２％）、後期高齢者は２１２４万人（１７.２％）となっています。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕