パワハラ（パワーハラスメント）については、前回（業苦楽２０）で確信犯という用語の延長として触れました。

パワハラについて間違った認識をしているために、苦しさを与え続ける、パワハラをしている側も「なぜ通じないのだ」と苦しみ続けることになる例が多く見受けられます。

パワハラは、行ったほうの認識ではなく、行われたほうの認識というのが絶対に把握しておかなければならない重要ポイントです。

自分はパワハラではないと思っていたとしても、された側の感覚が重視される時代になっています。就職の面接会で、プライベートなことや思想的なことを聞くのは、今ではパワハラと認定される状況で、面接を受けた人から面接担当が「そんなことを言える立場か」と言われるような時代でもあります。

パワハラは、パワーバランスが明確であって、そのバランスの上に立ってハラスメントが行われることが成立条件（訴えられるかどうか）となっています。それは上下関係があってのことですが、現代社会の組織では並列組織が増えていて、上下関係がない場合であってもパワハラが成立する例が増えてきています。

ハラスメントは、相手に不快感や不利益を与え、その尊厳を傷つける言動や行動全般を指しています。

このハラスメントの定義だけではパワハラにはならなかった時代から、変革が起こっている時代には、その変革に合わせた対応をしないと気づかないうちに周囲に苦痛を与えることになるだけに、これまでの常識（自業）によって自業苦の辛さを与えないようにすることが重要になってくるということです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕