ブルーエコノミーは、「自然環境の回復力、人間の自然治癒力の限界を超えない経済活動」であり、その達成のためには持続可能な社会形成に向けた教育の構築が重要となります。

ブルーエコノミーは、革新的な思考と意識で新たな価値を生み出すことであり、社会に大きな変化をもたらす活動と言えます。

しかし、これまでの経済成長や快適な生活を生み出すために自然環境に対して、回復しきれないほどの負担をかけてきました。

自然環境を破壊してでも経済発展を優先させてきた背景には、資源は無限大と考えられていたことがあげられます。しかし、今では「石油は５０年で枯渇する」と言われるほど可採年数は短くなってきています。

これは資源としてなくなるわけではなく、埋蔵量は充分であっても採算が合う方法で採掘することができなくなることを踏まえての年数です。石油生産は２０３０年頃にピークを迎え、その後は減っていく一方になるという考えがあり、これはピークオイル説と呼ばれています。

ピークオイル説では、ピーク以降は生産量が減っていくのに対して、発展途上国で需要量が大きく増え、そのギャップが急速に広がり、危機的な状況になることが予測されています。

このことは世界人口の増加も大きく影響しており、産業革命（１７６０〜１８４０年）以降に人口は急速に増加の一途をたどりました。
１９５０年には２５億人、１９８７年には５０億人、１９９８年には６０億人、２０１０年には７０億人となり、２０２３年には８０億人を超えました。２１００年には１０１億人に達すると予測されています。

これまで１位であった中国は１４億２５７０万人となり、インドの１４億２８６０万人にトップの座を譲りました。アジアの人口増は激しく、今では世界人口の６０％を超えています。

アジアの人口増加は産業発展の結果であり、産業発展は二酸化炭素の増加と密接に関わっています。
〔小林正人〕