厚生労働省の国民健康・栄養調査（平成２８年：２０１６年）の結果から、「国民の５人に１人が糖尿病か予備群」という衝撃的な数字がメディアなどで盛んに報道されたときに「翌年は増えるのか、それとも減るのか」ということもメディアの話題となりました。

しかし、その結果が出るのは翌年ではありません。

国民健康・栄養調査で“推計人数”（２０歳以上、男女計）が発表されるのは５年に１回のことで、それ以外の年は「糖尿病が強く疑われる者」（糖尿病患者）と「糖尿病の可能性を否定できない者」（糖尿病予備群）の男女別の割合が発表されるだけです。

平成２８年の５年後というと平成３年（２０２１年）の調査となるわけですが、実際には令和６年（２０２４年）調査の結果が令和７年１２月に発表されました。８年ぶりの発表でしたが、これはコロナ禍の影響で３年間、調査を実施することができなかったためです。

令和６年調査では、糖尿病が強く疑われる者は約１１００万人となりました。これを示して「１０％も増加した」と報道したメディアもありましたが、糖尿病予備群は約７００万人と３０％も減りました。

つまり、糖尿病患者と糖尿病予備群の合計数は約１８００万人と、２０％の減少となっています。この結果を受けて、「その間に何があったのか？」という疑問を投げかけた一部のメディアもありました。

国民全員に調査をしたわけではなくて、国民健康・栄養調査の調査対象は約２万人、そのうちの回答者は約１万人で、その人たちの結果を２０歳以上の人口に当てはめた結果が発表されています。

そもそも国民健康・栄養調査は、国の健康施策の基本とするために実施された調査のデータであることから、各回の結果に一喜一憂するのは正しい判断ではありません。長年の推移を見て、今後の対策について考えていくことが重要という認識を持ってデータを見てもらいたいということです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕