保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフについては、厚生労働省から通知が出された２００２年から２０年以上も経過しているのに、当初の目的が達成できていないということを前回（負の歴史３７）書きました。

その目的というのは、保健機能食品等（健康食品やサプリメントなど）の専門家として、一定の教育を受けた方々（医師、薬剤師、管理栄養士、保健師など）が利用者にアドバイスしていくうちに、利用者が自ら選択して、的確に使用できるようにすることでした。

このことは『保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的考え方について』と題する通知の中に明記されています。

「健康を維持増進するためには、バランスの取れた食生活が重要であることを言うまでもないが、食品に多様な機能が求められている中、過剰摂取等による健康被害を防止し消費者自らの判断により適切な食品の選択が行えるようにすることを目的として保健機能食品制度が設けられたものである。更に、本制度の趣旨を踏まえて養成されるアドバイザリースタッフの活用により、消費者は、保健機能食品やその他のいわゆる健康食品に関して、より身近で気軽に情報提供や相談を受けることが可能となる。これにより消費者がこれらの食品に関する正しい情報を得て理解を深めることにより、その適切な選択を行うことが期待される。」

なぜ２０年以上も経過して、今もって目的が達成できていないのかということですが、管理栄養士や薬剤師などの副業や再就職への利権（？）ではないかということは当初から言われてきたことです。

サプリメントなどの利用者（消費者）が知識を得て、選択と活用ができるようになったのでは、仕事が減る、仕事がなくなる可能性が高くなります。

「プロでなければわからないことはプロに任せなさい」という考えが続く限りは、期待どおりにはならないというのが大方の見方となっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕