保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフ制度が、当初に目指したことと異なる状態になっているのか、その“なぜ？”の部分は前回（負の歴史３８）、管理栄養士や薬剤師などの利権が絡んでいるのではないかという見方が強い、ということを書きました。

厚生労働省が２００２年２月に『保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的考え方について』との通知を出して、関連する団体が養成講習を始めました。

厚生省と労働省が合併して厚生労働省が発足したのは２００１年１月のことで、実際には厚生省のときから議論と検討が進められてきました。

主な養成団体としては、国立健康・栄養研究所、日本臨床栄養協会、日本食品安全協会、日本健康・栄養食品協会があげられます。
私は通知の委員会に参加していた関係から、国立健康・栄養研究所のＮＲ（Nutrition Representative：栄養情報担当者）の制度と関連法規の講習を担当しました。

また、私が主任研究員を務めていた病院栄養管理ＨＤＳ研究所の所長が日本臨床栄養協会の副会長であった関係から、同協会のサプリメントアドバイザー認定制度の構築にも参画しました。

両資格は合併され、現在はＮＲ・サプリメントアドバイザーの資格認定講習となり、日本臨床栄養協会が運営しています。

このほかに多くの団体が独自のアドバイザリースタッフの資格認定を実施していますが、ＮＲ・サプリメントアドバイザーと並ぶ内容として人気があるのは日本健康・栄養食品協会の食品保健指導士（健康食品販売事業者系）、日本食品安全協会の健康食品管理士（薬学系）です。

日本健康・栄養食品協会の会長の山東昭子さんとは、同じ団体で理事を務めていた関係で、いろいろと手伝わせてもらいました。

これだけを見ても、栄養、薬学、販売者といった関係者が講習内容も認定も握っている感じがあって、なかなか業界の利益という批判から脱却できないところがあるのが事実です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕