負の歴史55 日米で異なるセカンドオピニオン

セカンドオピニオンは、患者が診断や治療について、現在受診している医師とは別の医師に助言を求めることで、その助言を指すこともあります。

がんや難病の治療では、診断が正しいのか、治療が自分に適しているのか、といったことは患者にとっても家族にとっても非常に重要なことです。

同じ医療機関の中で、他の医師に判断を仰ぐこともあれば、転院をして別の医師の診断と治療を受けることもあります。

がん治療を専門とする医療機関の中には、患者がセカンドオピニオンを希望してきた場合には、担当医以外の他の医師の判断を求めたり、別の治療法を検討することを前提として対応することが多く見受けられます。

このようなことが日本ではセカンドオピニオンの基本的な考え方となっていますが、海外では異なる考えでセカンドオピニオンが実施されることもあります。

さらに、アメリカでは医療制度そのものがセカンドオピニオンの考え方の上で成り立っているので、まったく異なる対応に戸惑いを感じることさえあります。

アメリカのセカンドオピニオンについては次回以降で説明することにして、その違いを明らかにするために、まずは日本の通常のセカンドオピニオンを見ていくことにします。

セカンドオピニオンを受けるときには、担当医に申し出て、その承諾を得る必要があります。同じ医療機関での医師のチェンジであるから、その後の手続きは任せておけばよいことになりますが、別の医療機関の医師に診てもらうこととなると、自分で手続きをしなければならないことになります。

そのときに最も苦労するのは、これまでの検査結果と治療経過を出してもらうことで、それを他に知られたくないという理由(患者にとっては関係のないこと)で、断られたり、強い抵抗を受けることもあります。

それが嫌だからと、勝手に(これも医師の言い分)転院してしまう患者が多いことも事実です。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕