全国納豆協同組合連合会の全国ＰＲは、今では納豆ＰＲセンターのＷebサイトでの展開が主となっていますが、仕掛けをし続けなくても販売が継続することを目指していたので、現在の形は狙いどおりの結果です。

販売数が大きく増えることはなくても急落するようなことはない、というのは食品業界ではありがたい結果ですが、そのためには特定の食品の健康効果が浸透するほどのメディアでの仕掛けと実際の販売数の上昇が重要となります。

納豆の全国ＰＲの仕事が持ちかけられたのは、加工食品のマーケティングの概要的な（ザラッとした）打ち合わせのときに、参加者の１人が私が全国キー局のテレビ番組の記念日コーナー（きょうは何の日）の食に関する情報を提供していたことを知っていて、それを参加者の何人かに伝えたことがきっかけでした。

記念日コーナーの話は、話題の一つ（小ネタ）でしかなかったのですが、その裏には行政や食品業界、流通業界などを巻き込んだ仕掛けがあったことが知られることになり、納豆の日（７月１０日）の記念日イベントと全国ＰＲ、これを活用した広報活動の話がトントン拍子で進みました。

今でこそ記念日は、すべての日に存在していて（１日の複数の記念日ある日も）、日本メディカルダイエット支援機構のホームページの最新情報では食と健康に関わる記念日だけを取り上げています。

その当時は３６５日（３６６日の日が４年に１回）で、記念日がまったくない日が５０日ほどありました。これが今のように“記念日事典”が作れるようになり、記念日に認定する団体が複数ある時代になりました。

それは私のおかげとは言わないものの、語呂合わせから業界の歴史、年中行事にひっかけたものまで、多くの切り口で記念日が作り出されることになり、それを活用したマーケティングが大手の広告代理店やＰＲ代理店だけでなく、地方の代理店や出版社、販売店などまで広がっていきました。

成功事例もあれば失敗事例（これはひどい！）というものもある中で、今も語り継がれているのが納豆の日（７月１０日）の記念日イベントからの全国ＰＲです。

もちろん成功事例ですが、メディアから流通業界を巻き込んでの販売促進の手法は、納豆から豆腐、豆乳へと広がり、他の食品業界でも同じ手法が今も使われています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕