日本メディカルダイエット支援機構は、２００８年に内閣府より特定非営利活動法人の認証を受けてから、メディカルダイエットの研究と普及に務めてきました。しかし、その活動には他の特定非営利活動法人とは異なる制限がありました。

特定非営利活動法人はＮＰＯ法人とも呼ばれますが、これは「Non Profit Organization」の略で、そのまま訳すと「利益をあげない団体」という意味になります。

これでは活動ができないことから、特定非営利活動法人は公益活動と収益活動が法的に認められています。公益活動であっても、活動を維持するために収益を上げることは認められています（特定非営利活動促進法）。

これが現在の常識的な考えであって、収益活動に制限をつけるようなことは今ではありません。

ところが、日本メディカルダイエット支援機構は「メディカルダイエット」という名称のために、収益活動をした場合には社会的に勘違いをさせることも可能で（例えばメディカルダイエット印の商品の販売による効能効果の標榜）、そのために公益活動１００％とすることを当時の認証組織である内閣府から指導されました。

さらに、公益活動でも収益をあげてよいのは教育と情報発信だけに制限されました。これはメディカルダイエットを名乗ることを認めるための条件で、医師が主導する団体でないのに「メディカル」をつけることへの抵抗があったからです。

メディカルは医学に関わる専門家が標榜するべきこと、というのは今にしてみれば非常識な感は否めないところですが、当時はメディカルへの特別な感覚がありました。

公益活動でも収益をあげてよいのは教育と情報発信ということを受け入れる代わりに、得たことがあります。それは「メディカルダイエット」を冠した資格認定が認められたことです。

それを活かして、東京では「メディカルダイエットアドバイザー」の資格認定講習を実施して、岡山では「メディカルダイエットデザイナー」の資格認定講習を実施しました。

そして、次は、メディカルダイエットとエネルギー代謝を組み合わせた講習を実施することで準備を進めています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕