健康食品が敵から味方になったのは２００２年のことです。その前に、国による規制緩和があって、徐々に「敵ではないものの、まだ味方ではない」という時期がありました。

その時期になっても健康食品を敵視する業界はありました。それは私が仕事をさせてもらっていた臨床栄養の業界で、日本臨床栄養協会の中でも病院所属・出身の管理栄養士からは「健康食品は臨床栄養の敵」と、あからさまに言われていました。

そのことを初めに言っていたのは、私の臨床栄養の師匠で、当時は国立病院の栄養士・管理栄養士のトップで、日本栄養士会の理事長も務めていたので、そういう言葉が出るのも理解できるところではありました。

なにしろ、生活習慣病で通院している患者に、管理栄養士が栄養指導を行っても、血糖値を下げるお茶を飲んでいるから、血圧を下げる健康食品を飲んでいるからと、言うことを聞かない例が数多くあったからです。

その師匠が代表を務める病院栄養管理のＨＤＳ研究所では、私は主任研究員という肩書きで、厚生省（〜２０００年）、厚生労働省（２００１年〜）と、栄養関連の業界をつなぐ仕事をしていました。

そんなときに、厚生労働省の栄養部門からサプリメントのアドバイザーの制度化についての話がありました。これは国が認める資格ではなくて、関連業界のレベルアップのためのガイドラインを設けるという形でした。

その検討の委員会が設置されることになり、説明会には研究所のメンバーとして私も一緒に参加しました。師匠たちは、健康食品の規制のための制度化という感覚があったのですが、説明会で聞いたのは、規制と推進の両面で対応することを目的としているとのことでした。

委員会では専門家の養成の指針が検討されることになり、それまで「健康食品は臨床栄養の敵」と言い続けてきた先生方には居心地がよくないところでした。そのために、私が委員会に送り込まれることになりました。

その通知の名称として検討されていたのは「サプリメント等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方について」でしたが、２００２年に通知されたのは「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方について」でした。これは保健機能食品制度が２００１年に設けられたことから、それに合わせた形です。

日本臨床栄養協会は、制度設計に協力していたこともあって、サプリメントアドバイザーの資格認定を始めています。

臨床栄養の師匠は、日本臨床栄養協会の当時の副会長であったことから、敵ではなくて味方という立場を取ることになりました。

その当時の保健機能食品は特定保健用食品（トクホ）と栄養機能食品（ビタミン、ミネラル、脂肪酸）だけでしたが、２０１５年からは機能性表示食品が加わっています。

私は制度設計に委員として参加していたこともあって、複数の団体が設けたアドバイザリースタッフ養成の講習で、法律講師の仕事が回ってきました。

これは制度を伝えるための基礎講習であったのですが、“法律講師”という名称であったので、師匠たちは規制のための講習へと私を引っ張り出して、いつしか健康食品の効能効果の言い過ぎを抑えるほうの法律講師となっていきました。

それもあって、私は「健康食品の味方であったはずなのに、敵になったのか」と、あらぬ疑いをかけられるようになっていました。

しかし、私のスタンスは健康食品の効能を正確に伝えて、言い過ぎは避けようという消費者のためを考えたことで、そのための講習を実施してきました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕