「国民健康・栄養調査」は、厚生労働省によって毎年調査・発表されている国民の健康づくりの基本データとなるもので、現在の名称になったのは平成１５年（２００２年）調査（発表は翌年）からです。

私は、前年の厚生労働省の発足（２００１年）による業界出向、２００２年から始まった納豆の全国ＰＲなどで霞が関のお役所に盛んに出入りしていた頃でした。

この名称になる前は「国民栄養調査」で、平成６年（１９９４年）調査から平成１４年（２００１年）調査までの期間でした。

それ以前の昭和２２年（１９４７年）調査から平成５年（１９９３年）調査は「国民栄養の現状」というタイトルでした。

終戦の昭和２０年から２年が過ぎて、健康と栄養摂取の重要性が認識されて、それが健康づくりの基本データの把握ということで始まりました。

「国民健康・栄養調査」と「国民栄養調査」で大きく違ったのは、栄養摂取以外の健康に関わる調査が加わったことで、そこが強調されることが多いのですが、調査方法が大きく変わりました。それは、以前は男女一緒の年齢別の調査であったところから、男女別・年齢別の調査に変わったことです。

今では当たり前と考えられることが、平成１４年調査までは、性別による違いが考慮されていなかったので、結果の信用度が大違いであったということです。

毎年の調査・発表と先に書きましたが、昭和２２年から令和元年（２０１９年）まで途切れることなく続けられた調査が２年間ストップしました。

それは新型コロナウイルス感染症の影響でしたが、この２年間の空白によって、それまで５年に１回、発表されてきた都道府県別データの発表が、平成２８年（２０１６年）調査を最後に止まっていました。

２０２５年１２月２日に発表された令和６年（２０２４年）調査で、８年振りに都道府県別データが発表されました。

この間の変化と、コロナ禍の影響について考察するのにもってこいの結果の発表であり、これまでの変化と比較して分析することで、今後の健康づくりの根幹となるデータが見つけられると思っています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕