糖尿病が国民病と呼ばれるようになったのは１９７０年代のことですが、その当時の患者数は約１００万人と推計されていました。

新たな調査結果が発表されるたびに糖尿病患者は増加傾向となり、平成２８年（２０１６年）調査の「国民健康・栄養調査」（厚生労働省）では、糖尿病患者は約１０００万人と発表されました。

国民健康・栄養調査では、糖尿病患者は「糖尿病が強く疑われる者」とされていて、一般に“糖尿病予備群”と呼ばれている人は「糖尿病の可能性を否定できない者」とされています。

国民健康・栄養調査では、「糖尿病が強く疑われる者」はヘモグロビンＡ１cの値が６.５％以上の者、または医療機関や健診で糖尿病と言われたことがある者を指しています。

一方の「糖尿病の可能性を否定できない者」は、ヘモグロビンＡ１cの値が６.０％以上６.５％未満の者となっています。その人数は、平成２８年調査では約１０００万人と発表されました。

糖尿病患者が約１０００万人、糖尿病予備群が約１０００万人、合計で約２０００万人となります。

国民健康・栄養調査は成人人口約１億人のうちの推計値であることから、「国民の５人に１人が糖尿病か予備群」という衝撃的な結果がメディアなどで盛んに報道されました。

この結果を受けて、「翌年は増えるのか、それとも減るのか」といったことも語られていたのですが、その発表は無理なことでした。

このことについては、次回に続きます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕