日本肥満学会は、新たな症候群の対策として体重を増やすことを主とした発表を行いました。

それは「閉経前までの成人女性における低体重や低栄養による健康課題」で、これまでの体脂肪を減らすメタボリックシンドローム対策とは逆という印象があります。

その発表の中から、「はじめに」と題した総論部分を使用して、ポイントを紹介します。

日本の２０代女性では２割前後が低体重（やせ）であり、先進国の中でも特に高率となっています。

低体重や低栄養は、骨量の低下や月経周期異常をはじめとする女性の健康に関わる、さまざまな障害と関連していることが知られています。

我が国で低体重（やせ）女性が多い背景として、ソーシャルネットワーク（ＳＮＳ）やファッション誌などを通じた「やせ＝美」という価値観が深く浸透していて、それに起因する強い痩身願望があると考えられます。

近年では糖尿病や肥満症の治療薬であるGLP-１受容体作動薬の適応外使用が「安易な痩身法」として紹介されていて、社会問題となっています。

しかしながら、従来の医療制度や公衆衛生施策においては、肥満への対策が重視されていて、低体重や低栄養に対する系統的なアプローチは不十分でした。

その原因として、第一に、低体重や低栄養と疾患の関係性を表すような疾患概念が存在していないことがあげられます。

また、この問題を解決するためには、個人の意識や行動に焦点を当てるだけではなく、痩身願望を生み出す社会構造へのアプローチが不可欠となっています。

このような背景から、日本肥満学会は、日本骨粗鬆症学会、日本産科婦人科学会、日本小児内分泌学会、日本女性医学学会、日本心理学会と協同してワーキンググループを立ち上げました。

ワーキンググループでは、骨量の低下や月経周期異常、体調不良を伴う低体重や低栄養の状態を、新たな症候群として位置付け、診断基準や予防指針の整備を目的とすると同時に、この課題の解決方法についても議論を進めています。

このステートメントでは、閉経前までの成人女性を中心とした低体重の増加の問題点を整理して、新たな疾患概念の名称・定義・スティグマ対策を示すとともに、その改善策を論じています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕