一対一での関係では私のことを「さん」をつけて呼ぶ人が、他の人がいる場合には「先生」と呼ぶというのは、当たり前のことと認識していました。

他の人がいる場合というのは、２人きりで対面で話をしていたところに、途中から、もう１人が加わったということではなくて、たとえば講習会、講演会などの公の場で“先生役”をしているときのことを言っています。

“先生”は先に生まれた人という意味があって、年長者や経験がある人に対して使われる敬称ではあるのですが、元々の意味ではなくて、その場にいる最年長でなくても「先生」と呼ばれることはあります。

以前に参加した団体の会合でのこと、呼びかけてくる人（仮にＡさん）が、その人よりも年上には「先生」、年下には「さん」と使い分けられていることがありました。

「同じ年齢であったときには、どちらの呼び方をするのだろうか？」と気にはなったのですが、その場にいた人は実際の年齢を聞かなくても、外見から年齢順に並べることが可能という方々だったので、違和感なく会議は進んでいきました（いったように感じていた？）。

ほぼ同じ顔ぶれの別の会合でのことですが、そのときにＡさんが前の会議のときとは違った「さん」と「先生」の使い分けをしていました。

そのときには意見を交わすというよりも、経験から“先生役”をして話をする人には年齢的に若くても「先生」と呼び、若くて“先生役”をしなかった人には「さん」で呼んでいました。

会社勤めをしたことがない私にとっては、そういった敬称の使い分けが常識となっている業界なのだろうかと感じていたのですが、次の会合のときには外部の専門家は全員の敬称が「先生」になっていました。最も年齢が若くて、経験も少ない私が、かなり年齢が高い団体役員から先生と呼ばれるのは、違和感を感じていました。

その変化は、後から聞いたところ、どうやら「さん」で呼ばれた専門家の“先生”から苦情があったようです。

その団体役員と厚生労働省（霞が関の本省）に出向いたときのこと、先生と呼んでいた人のことがお役人との間で話題になったときに団体役員が「○○先生」を使っていました。その方を先生と呼んでいたことから医師だと思って、話を進めてきて、途中で医師ではないことがわかって、決まりかけていた話が白紙に戻ってしまったことがあります。

厚生労働省の会議（委員会や検討会など）に私も委員として何度か参加したことがありますが、私が専門家である分野であっても先生と呼ばれることはありませんでした。大抵は会議の中の立場の呼び名（委員、専門員など）でした。

先生という呼び方は、初めて呼んだときの敬称が続いているだけということもあって、尊敬の意味合いというよりも、口癖になっていることもあります。

大学病院の医師と管理栄養士の関係から始まった２人（ともに親しく付き合ってきた方）が、いつしか医師は年齢もあって教授から徐々に肩書きと立場が下がってきて、管理栄養士は出世して教授になりました。

また、ともに所属する医学系の学会でも管理栄養士は副会長まで行ったのですが、それでも医師は「さん」で呼び、副会長のほうは「先生」と呼び続ける関係が、今でも続いています。そのときの癖が、学会の学術集会の席でも出てしまい、副会長に恥をかかせるようなことになってしまったことがありました。

呼ばれた本人は気にしていなかったのですが、学術集会に参加していた会場の参加者が「さんづけ」で呼ばれたことに違和感があって、ざわついた雰囲気となったことを今でも覚えています。

私の場合には、どちらで呼ばれても特に感じることはないのですが、どんな気持ちを持って呼んでいるのか、そこだけは気になります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

始めることは簡単であっても、これを継続することは難しいということは、独立したり、新たなことに挑戦する人からよく聞くことです。

前回（セカンドステージ５２）は、他人が決めた仕組みから脱却することが大切ということを書きましたが、今回のお題「継続の仕組みづくり」は前回と違うことを書いているのではないかと思われるかもしれません。

しかし、継続の仕組みは、何も新しい発想での挑戦だけで得られるものではありません。これまでの成功例の根本的なこと、日本人に適した仕組みを取り入れることも必要だということを書かせてもらっています。

継続のための４条件としては「好きなこと」「得意なこと」「社会に役立つこと」「稼ぎがあること」があげられます。ボランティアやＮＰＯ法人であっても、継続を考えると「稼ぎは二の次」などとは言っていられないことです。

稼ぎのことをあげるのは、自分勝手な考えに陥らないための方法であり、自分が頑張ればよい、自分が我慢すればよいという姿勢は、一見すると評価・喝采されることのように見えます。

しかし、それを一緒に活動する人にも求める、場合によっては強要するようなことがあると、続いてきてくれないことにもなります。続いてきたとしても、どこかで“しんどい”と感じさせるようなことになると、想像していなかったことが起こった、トラブルがあったときに離れていくことにもなります。

今の時代は、数年前には考えられなかったこと（コロナ禍、アメリカ大統領の想定外の行動など）が起こるようになり、“万が一”ということが当たり前のように起こることも想定していないと踏み出せなくなります。

そういった幾多の歴史の中で生き残ってきた仕組みの一つに、日本特有の家元制度があります。古い家元制度を、そのまま引き継ぐことをすすめているわけではなくて、多くの人が共感して継続させることができる仕組みを考えていくには、家元制度はよい手本となることが多いと感じています。

家元制度に限らず、徒弟制度などの伝統的な仕組みの中から、自分のセカンドステージの希望に合ったものを見つけ、それを参考にしていくことも、新たなことへの挑戦には頭の中に入れておいてもよい、ということを伝えるようにしています。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

牛乳が苦手で飲めない子どもに対しては、通常は冷たいものに抵抗があるなら温めて、熱いものに抵抗があるなら冷やしたままか常温で飲ませるようにするところから始めます。

これで効果が得られなかったら、味覚に問題があると考えて、子どもが好きなココア味やイチゴ味にする、牛乳と他の飲み物で牛乳の味を弱める、といったことが指導されます。

ところが、発達障害では特有のこだわりがあり、さらに自閉症スペクトラム障害の子どもでは感覚過敏から極端な偏食が起こりやすく、さまざまな特性に合わせた対処法が必要になります。

無理に牛乳を飲ませるようなことをすると、飲ませた人に対する抵抗感が強まり、それ以降は飲めなくなってしまうということが感覚過敏では特に起こりやすくなっています。

白い色の飲み物を嫌がる子どもに対しては、容器などの工夫が考えられます。中身の色が見えない容器に移し替えて、色のついたストローで飲ませるというように色が気にならないようにさせる方法です。

牛乳にココアやイチゴなどの色がついたものを入れて、白い色を変えるという方法がありますが、味わいが違うことで飲めなくなったという子どももいます。

そこで、食用の色素を使って、味を変えずに色だけを変えるという方法が使われます。そして、慣れてきたら、徐々に食用色素を減らして、だんだんと白い色でも飲めるようにしていくようにしています。

コップに注いだ牛乳は飲めても、給食で出される紙パック入りの牛乳は飲めないという子どももいます。これは牛乳に抵抗があるのではなくて、紙パックから飲むことに抵抗があったり、いつも飲んでいる牛乳と違っていることで慣れないからといって飲めないという場合もあります。紙パックからコップに移して飲むことで改善される例がみられます。

牛乳パックには牛がイラストなどで描かれていることもありますが、牛が大きくて怖い、臭くて嫌だと感じている子どもには強い抵抗感を生むことになり、このことも紙パックからコップに移すことによって弱めることができます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「ヨーグルトの日」明治がヨーグルトのブルガリア菌を発表したイリア・メチニコフ博士の誕生日の１８４５年５月１５日にちなんで制定。

「水分補給の日」サーモスが水分補給に最適な温度が５〜１５度であることにちなんで制定。

「マイコファジストの日」日本きのこマイスター協会がきのこを好んで食べるマイコファジスト（食菌主義者）の普及活動のためにMay（５月）イコ（１５）の語呂合わせで制定。

「テリヤキバーガーの日」モスフードサービスがテリヤキバーガーの発売日の１９７３年５月１５日にちなんで制定。

毎月１５日：「お菓子の日」（全国菓子工業組合連合会）、「惣菜の日」（日本惣菜協会）

発達障害の早期発見のシステムが確立している海外では、早期支援が充実していることもあって、発達障害の実態が的確に把握されています。

我が国も２０１９年１０月から始まった３〜５歳の障害がある子どもの児童発達支援の無償化と、これをきっかけとした発達障害の支援体制の拡大によって多くの対象者が発見されるものとみられています。

発達障害は脳機能の発達の偏りやズレがあるだけであり、障害者であるように勘違いされがちですが、それは誤った認識といえます。

しかし、発達障害は成人になっても治るものではなく、社会での関わりが強まる中で対応力がつくために現れにくくなっているだけであり、発達障害の特性は生涯にわたって続いていきます。

早期発見ができなかったために、大人になってから発達障害の特性が現れる例も少なくありません。そのため、早期に発見することが重要であり、発達障害者支援法には地方公共団体の責務として、早期発見と早期支援が明記されています。

ところが、早期発見への取り組みは不十分であり、それに加えて、発達障害が広く社会に理解されていないことから親が受診をさせず、隠すことも起こっています。このような支援の遅れは、発達障害の状態を悪化させることはあっても、改善にはつながっていないのが実態です。

２０１３年に小児科学・児童精神科学の分野において発達障害の診断基準が変更されました。自閉症に限らず、発達障害をスペクトラム（症状の程度に強弱のある連続体）と考え、これまで障害とみなされなかった軽症例も診断されるようになりました。

軽症例であっても生活上の困難があり、適切に支援しなければ二次障害をきたす恐れがあるために支援対象とすべきとの観点もあって支援対象者が拡がったという事実があります。しかし、これは見かけ上の増加ともいえます。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

「日々修行」の連載コラムは、“日々”とタイトルにつけたからには毎日書くのはルールみたいなものですが、どこまで書くのかは明らかにしてこなかったことです。

日本メディカルダイエット支援機構のホームページの「最新情報」は来年（２０２６年）１月に達成するであろう８８８８本を目標にしています。

自分のやってきたこと、やろうとしていることを「最新情報」というコーナー名に合わないことも書いているのは“１０００日実践”という課題に挑戦しているからで、その１０００日目は２０２６年７月１９日です。

それまで続けられるかどうかは、身体の状態もあって、ＡＩ（人工頭脳）の助けがあっても、わからないというのが正直なところです。

文章作成のＡＩは、今は一部だけの利用ではあるものの、ＡＩをゴーストライターのように活用して、本人は話をするだけ、資料を出すだけ、チェックをするだけという本格使用をすすめてくれる方もいます。

無理をして書けなくなるくらいなら、無理がかからない程度にして長持ちさせようということで、私の名前で出している文を楽しみにしてくれている人に応えたらどうか、という声も受けています。

ＡＩは、今の段階でも私がいなくても、あたかも存在しているように、ＡＩが書いているということを気づかれないように続けることは可能です。

しかし、「最新情報」の中で「日々修行」だけは一度もＡＩに頼らずに書いてきたので、１年間は書き続けてみたいという思いでいます。

それができれば、２０２５年の５月末で２７４回、６月末で３０４回、７月末で３３５回、８月末で３６６回になる予定です。

１年は３６５日とされていますが、閏年（うるうどし）もあるので、３６６日になる年もあります。「最新情報」の連載には、記念日の連載もあり、毎年の毎日の健康と食に関する記念日を紹介しています。その中には２月２９日もありました。

もしも、ゴール（２０２５年８月３１日）寸前に力尽きたときには、今回のような「日々修行　番外」も合わせて３６６回にカウントするしかない、とも思っています。今は４回目の「番外」ですが、体力・気力の限界が近づいてきたら、急に増えていくかもしれません。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

財団法人と社団法人との付き合いの話の中で、公益財団法人と公益社団法人への移行について前に触れたのですが、一般社団法人については、あまり詳しくは書いてきませんでした。

自分にとって一般社団法人は身近な存在だったものの、一般社団法人と一般財団法人の制度が始まった２００８年に特定非営利活動法人日本メディカルダイエット支援機構を設立したこともあって、設立の希望を受けても後回しにしてきたところがあります。

身近な法人というと、かつては有限会社が一番で、資本金が３００万円で設立できることから小型の事業は有限会社が普通の形態でした。それが２００６年の会社法の施行で新たに有限会社を設立することができなくなりました。

すでに設立されていた有限会社は継続できるものの、それよりも手軽な法人形態として一般社団法人が着目されることになりました。というのは、一般社団法人は資本金なしで設立できる上に、有限会社と同じ営業だけでなく、株式会社と同じ営業もできるという利点があったからです。

初めは手軽に設立できる会社という印象だったのが、株式会社でも資本金が１円から設立できることが広まってきてから、一般社団法人は会社とは異なる公益性がある法人という見方が強まっていきました。

自治体や公共団体などの公益の仕事を受ける対象として、一般社団法人も加えられるようになってからは、さらに印象が変わってきました。ただし、公益性が認められるのは、会社と同様の収益事業をしていないことが条件とされるようになり、一般社団法人であっても公益と収益で分けられるようになりました。

その区分けは、定款に書かれている内容が大きく影響することから、公益活動をする一般社団法人の設立支援を求められるようになり、東京にいたとき（８年前まで）に５つの一般社団法人の設立支援を行いました。

これとは別に、任意団体であった２つの医学系の学会を一般社団法人に移行させる手伝いもさせてもらいました。

岡山に移住してからは、４つの一般社団法人の設立に関わり、このうちの３団体は役員として加わっています。このほかに既存の１つの一般社団法人で監事を務めています。

そして、新たに一般社団法人の設立のミッションがあり、これで最後になるとも思いから、これまでのノウハウを注ぎ込んでいこうとしています。

今回のお題の「一般社団法人の役割」は、「一般社団法人での役割」の間違いではないか、と言われそうですが、一般社団法人の社会的な役割があって、その中で私の役割があるとの考えから、あえて「一般社団法人の役割」としました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

聴覚系に課題がある場合には、見て、聞いて、声に出すという読み書きの基本となる音読が困難になっています。

集団で音読をするときには周りに合わせて進められるものの、個人での読み書きとなると聞いたことを言葉にすることがスムーズにいかず、中でも長い文を読むことが難しいことがあります。

そのようなときには、短く区切って、それを読むことから始めて、徐々に長い文に慣れるようにしていきます。

覚え間違いをしているときには、それを指摘するだけでなく、どのように違っているのか、知らない言葉や思い出せない言葉があるときには意味を理解させてから進めていくようにします。

日本語の特有のリズムである２拍フットで読むことも大切です。

２拍フットは２拍でひとまとまりにするというルールで、例えば「おはようございます」は「おは／よう／ご／ざい／ます」となります。

中には前から順番に２拍ずつ区切って「おは／よう／ござ／いま／す」と話す子どももいますが、２字ずつ切って読めばよいという単純な法則でないことが聴覚系に困難がある子どもには初めのうちは理解しにくいところがあります。

漢字の指導は、繰り返し書いて練習させることよりも、理解しにくいところがあったときには、そこで止めて、意味を理解することを重視して、日常生活の中で出てくる別の読み方も指導して、理解を深めてから進んでいくようにします。

「本」は「ほん」と読むのが基本で、「本棚」は「ほん」でよいのに対して、「一本」は「ぽん」、「二本」は「ほん」、「三本」は「ぼん」と別の読み方となっています。

これが混乱させる原因になっていますが、特別なルールを面白いと感じさせることができれば、つまずきは解消されます。

日本語の基本は「１音＝１字」ですが、拗音（きゃ、しゅ、にゅ）や促音（きって）のように１文字以外になるルールを整理して、つまずきがあった場合には法則を指導して、理解できるまで繰り返し教えていきます。

聴覚系の課題は、個人の特性だけでなく、家庭環境や教室環境も関わりがあることから、聴く力を育て、それを表現していく言語環境を整えていくことを意識して指導法を考えていくことが大切になります。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

確信犯という用語は、間違った意味で捉えられていることが多く、用語の理解の違いによって人間関係の乱れや組織体制の崩壊にもつながりかねないと認識される要注意の用語です。

確信犯と聞くと、正しくないこと、よくないことだとわかっていながら行ってしまうことのように思ってしまいがちです。

そのように思って使っている人も多く、メディアも間違った使い方をしていることがあります。

しかし、これは間違った認識で、「正しいことだと確信して行う犯罪」が正解です。

文化庁の『国語に関する世論調査』でも、７割近くの人が間違った使い方をしていることが指摘されています。

よくないことだと思いながらの行動であれば、正論を説いていけば改善をすることも望まれるところですが、本来の意味の“確信犯”となると、何も間違ったことをしていないと本人は信じているので、諭して修正させるのは、なかなか厄介なことです。

その例としてあげられることが多いのは、組織運営におけるパワハラの感覚です。パワハラ（パワーハラスメント）は、地位や立場を利用して、適正な範囲を超えた言動や行為によって就業環境を悪化させることです。

“組織内虐待”と位置づけているところもあり、それを指摘して、改善を求めても、本人は正しいこと、間違っていないと信じ込んで行っているので、指摘に対して反発をしてきます。

それだけでなく、指摘したことが「パワハラだ」と反逆してくることもあって、上に立つ者、上との間に入って調整する者を悩ませることにもなります。

その本人にとっては、正しいことと信じるだけの考えがあって、そう考える根拠を求めても納得できるだけの返答が得られない場合が多いのです。その多くは、総論を言うだけで、具体的な各論には及んでいないという状態です。

その認識の違いを抱えたままの態度（自業）が、自分も相手も苦しませることになっているということに気づけないと、自業苦（じごく）は、いつまでも続きかねないのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「けん玉の日」グローバルけん玉ネットワークが現代のけん玉の原型の日月ボールが実用新案登録された１９１９年５月１４日にちなんで制定。

「マーマレードの日」ダルメイン世界マーマレードアワード＆フェスティバル日本大会実行委員会がオレンジデー（４月１４日）の１か月後を制定。

「ゴールドデー」ゼスプリインターナショナルジャパンがゴールデンルーキーの新人に五月病に負けないようにゴールドキウイフルーツを贈る日として制定。

毎月１４日：「ひよこの日」（ひよ子本舗吉野堂）、「丸大燻製屋・ジューシーの日」（丸大食品）