「かき揚げの日」味のちぬや（香川県三豊市）が、かき揚げが麺に乗せて食べられることからカレンダーで１１月１１日の「めんの日」の上の１１月４日を制定。

毎月４日：「みたらしだんごの日」（山崎製パン）

サプリメント（健康食品）業界の関わりは、それぞれの場面で付き合ってきた人によって、私に対するイメージが違っています。

週刊誌で９８回、サプリメントの連載（基本は３ページ）をしてきましたが、そのときには実際の商品を例にして、成分の科学的な説明をしてきたので、販売会社の支援のように扱われることもありました。

あくまで記事であったので、有効性と商品を一緒に取り上げることができました。サプリメント商品に、効能効果を説明するようなチラシや冊子をつけて宣伝したら、これは法律違反となります。

何も宣伝をしようというのではなくて、同じように見える商品、同じ中身であっても、素材や栽培地、収穫時期、加工法によって有効成分は異なってくるので、そのような“よい商品”を選んでほしいというメッセージを込めた記事内容でした。

このような記事を書こうと思ったのは、健康雑誌などの記事は、公平性のある内容というよりも、商品を摂っている人の体験談が中心で、実際のところが伝わっていない状況への挑戦の気持ちがありました。

体験談ばかりの状況は、サプリメントを規制する法律と、これに対応（対抗？）して販売する会社の“戦い”の歴史の行き着くところと言えます。サプリメントの規制が本格的に始まったのは１９８７年のことで、この年に「無承認無許可医薬品監視指導マニュアル」が登場しました。

これはサプリメントの内容を伝える広告宣伝、書籍、雑誌記事、放送、講習などの規制をするもので、医薬品を規制する法律に基づいて定められています。その法律は以前は薬事法でしたが、改正によって「医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」と変わったものの、「無承認無許可医薬品監視指導マニュアル」は変わることなく、改正が繰り返されていきました。

このマニュアルの「無承認無許可医薬品」という部分は、なかなか理解されにくいところですが、これは医薬品のような形状をしたサプリメントや健康食品を指しています。医薬品は承認と許可を受けて販売することができるわけですが、サプリメントや健康食品は医薬品としての承認も許可も受けていません。

それなのに医薬品と間違われるような効能効果を表示や口頭などで伝えることは、承認も許可も得ていない医薬品、つまり偽薬という位置づけで取り締まろうというのが、「無承認無許可医薬品監視指導マニュアル」の存在意義といえます。

この規制のおかげで、私はサプリメント業界の法律の講師として仕事をすることができました。その一部は、今でも続いています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

蠕動運動は、腸管が収縮と拡張を繰り返して、腸内の内容物を先へと送っていくことで、うごめく（蠕く）ような動きとなることから名付けられました。食事をした後に腹部がグルグルと鳴ることがあるのは、腸が動いた腸蠕動運動の結果といえます。

腸蠕動運動は腸内にある輪状筋が収縮する運動のことで、胃に食べたものが到達すると胃・結腸反射が起こり、蠕動運動が始まります。

小腸では蠕動運動は個人によって大きな差はなくて、同じような時間で回腸から盲腸まで内容物が運ばれていきます。大腸に入ると蠕動運動には大きな差があり、蠕動運動が起こりにくい場合には便通が遅くなることになります。

腸の働きは自律神経が調整していて、蠕動運動を促進するのは副交感神経で、蠕動運動を抑制するのは交感神経となっています。自律神経の調整が乱れることによって大きな影響を受けるのは大腸で、特に交感神経の働きが盛んになっているときには便通に影響が出て、便秘になることもあります。

カルシウムは吸収率が平均して３０％ほどとなっていますが、吸収されなかったカルシウムは腸壁を先へと進みながら腸壁を収縮させ、蠕動運動を盛んにする働きをしています。

１日に必要とされるカルシウムは、吸収されて細胞内で使われるものが１８０mg、腸内で使われるものが４２０mgとされていることから、カルシウムの摂取量は１日に６００mg以上とされています。そのため、カルシウムが不足すると蠕動運動にも影響を与えることになります。

ミネラルのマグネシウムは、浸透圧の作用で大腸内の水分量を増やす働きがあります。そのため、マグネシウムを多く摂取すると便が軟らかくなります。また、マグネシウムには大腸壁を刺激して蠕動運動を盛んにして排便を促進することから便秘の治療薬の成分としても使われています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

それぞれの専門性を持っている個人が自らの能力を活かしていくのが第１の居場所、その個人が同じ目的をもって一つの場所に集うことが第２の居場所となる、ということを前回（4thプレイス１１）紹介しました。

それを受けて今回は、その先にある第３の居場所、第４の居場所について書き進めていきます。

それぞれにとっての第２の居場所は別の組織であっても、共通する目的・目標をもって集うところが第３の居場所との考えです。これは異業種交流会、コンソーシアムと考えることもできます。コンソーシアムは共通の目的をもって協力し合う仲間、共通の目的のために組織が作る共同体を指しています。

これが協会や組合であった場合には、必要とするときには一緒に行動して、それ以外はバラバラに活動するということになります。それぞれの活動は違っていても、同じ方向を見ているメンバーによって、それぞれの特徴を活かして新たなステージを作り出していくところまで進むと、これは第４の居場所の範疇となります。

それぞれの専門性が、例えば環境、教育、防災であったとすると、なかなか合致した活動をしにくいようにも思われます。しかし、その目的が子どもの健全な発育、それによる地域の活性化、住みやすい社会の創造ということで、これによって参加メンバーが、それぞれの特性を活かして、プラスの結果を求める活動となります。

専門性は異なっていても、関係しあっているものを同時に考えること、協力できるところは専門とは違っても力を出し合っていくことによって、新たな自分たちが作る第４の居場所とすることができます。

それはサービスを提供する側の第４の居場所だけでなく、サービスを受ける側の方々にとっても第４の居場所となっていく活動となります。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

「みかんの日」全国果実生産出荷安定協議会と農林水産省が、昔は蜜柑（みっかん）と呼ばれていたことから、いい（１１）みっかん（３日）んの語呂合わせで制定。

「いいお産の日」日本助産学会、日本助産師会、日本看護協会、全国助産師教育協議会が、いい（１１）お産（３）の語呂合わせで制定。

「ほるもんの日」日本内分泌学会がアドレナリンを発見した高峰譲吉博士の誕生日（嘉永７年１１月３日）にちなんで制定。

「高野豆腐の日」全国凍豆腐工業協同組合連合会が高野豆腐を食べて新年を迎えてほしいとのことから高野（５８）の語呂合わせで新年まで５８日である１１月３日を制定。

「アロマの日」日本アロマ環境協会が文化の日を制定。

「オゾンの日」日本オゾン協会と日本医療・環境オゾン学会がオゾンの化学式がＯ３で、いい（１１）オゾン（０３）の語呂合わせで制定。

「調味料の日」日本野菜ソムリエ協会が、いい（１１）味（３）の語呂合わせで制定。

「難聴ケアの日」岡野電気（埼玉県さいたま市）が、いい（１１）耳（３）の語呂合わせと、難聴ケアを文化にしたいという思いも込めて文化の日を制定。

「国際健康カラオケデー」日本音楽健康協会が健康カラオケを国際的な文化としてもらいたいとの思いから文化の日を記念日として制定。

毎月３日：「くるみパンの日」（カリフォルニアくるみ協会）、「みたらしだんごの日」（山崎製パン）

食事提供と栄養学のマッチングは病院給食から始まりましたが、私が所属していた民間の病院栄養管理研究所には、新規の案件として福祉給食のコンサルタントの依頼が舞い込むようになっていました。

一つの理由は、研究所の事務長（元職は日本栄養士会の事務局長）は東京都世田谷区の住人で、奥さんが区役所の近くで居酒屋を経営していて、その客の中に高齢者福祉としての配食（家庭への弁当配布）の担当者がいたことでした。

もう一つは、世田谷区の配食の検討会のトップとして招聘されたのが私の叔父の社会福祉学者で、当時は日本社会事業大学の学長を務めていました。大学は当時は原宿にあり、叔父も私も原宿の住人で頻繁に会っていたので、検討会の委員として参加することになりました。

叔父のおかげで、他の２つの区が同じような配食事業を始めるときにも委員として参加して、臨床栄養の関係者に献立作成、衛生管理などの仕事を依頼することができました。

今でこそ高齢者の食事は施設内であっても配食であっても身体の状態に合わせた治療食のような内容になっていますが、そのきっかけとなった活動に名を残すことができました。

このあと、高齢者施設の中でも有料老人ホームの栄養摂取とおいしさの両方が求められる食事のコンサルタントを務めるようになり、３施設の改善も手掛けることができました。その延長で、大手外食（居酒屋）チェーンが新たに始めた有料老人ホームのコンサルタントとともに、食事提供にも関わりました。

これは私が付き合ってきたＩＴ関係の代表者が、外食チェーンのグループのホームページの管理を行っていたことからの紹介でした。

その活動をしているときに宅食の発案があり、私は調理から配食までのシステムづくりの企画提案をしました。そのときには、外食チェーンと有料老人ホームの事業を結びつけただけの提案と酷評を受けることになりました。

ところが、景気低迷とコロナ禍を経験して、外食チェーンが低迷になってきて、画期的な事業として始まったのが宅食で、その内容は私が提案した内容とほぼ同じで、臨床栄養の内容であることも同じでした。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

連絡先として書類などに記入する電話番号は固定電話が当たり前の時代から、徐々に携帯電話を記入するようになり、今では携帯電話を記入する例も増えてきました。以前は役所に提出する書類には固定電話を書く必要があって、わざわざ固定電話も設置するということがありました。

ところが、今では役所の書類でも携帯電話が認められるようになりました。そして、今や通信の主役であった固定電話が設置されていないという家庭も増えています。

最も多いＮＴＴの固定電話は固定電話網のＰＳＴＮ（固定電話の加入回線ネットワーク）が使われていますが、施設維持の限界や契約数の減少などを理由に２０２５年１月までにアナログ回線からＩＰ網へと転換されます。

違いを簡単に説明すると、従来のアナログ固定電話は音声信号が通信回線を伝って電話局を中継して声が届くという方式で、ＩＰ電話は音声をデジタル化してインターネット回線を通じて相手方に届き、アナログ音声に変換されるという方式です。

ＩＰ電話の利点は、距離に関係なく料金が同じということで、ＩＰ網への転換によって距離に関係なく通話料金の全国一律化が実現されます。これまでの距離によって料金が異なるという常識が通じない社会が訪れます。

通信回線は全国に通じているといっても、過疎地や離島などの不採算地域もあり、こういったところでは転換が遅れるところも出てきます。
では、電話が通じなくなる地域が出てくるのか、という懸念があるかもしれないのですが、実際にはＮＴＴ法（日本電信電話株式会社等に関する法律）によって固定電話の安定提供が義務づけられています。

ＮＴＴ法は１９８４年に日本電信電話公社が民営化される際に設けられたもので、ユニバーサルサービスとして全国一律に固定電話を提供する責任を負わせています。ユニバーサルサービスは負担が大きく、固定電話だけをみるとＮＴＴ東日本とＮＴＴ西日本で５５０億円を超える赤字となっています。

こういった背景から、ユニバーサルサービスは必要なのか、固定電話に固執することはない、全加入者が携帯電話でよいのではないかという議論も交わされるようになっています。

便利なことを覚えてしまうと、以前なら当たり前であったことが不便と思われるようになり、それを苦に感じてしまうことになります。昭和１００年問題は、デジタルの元号移行がうまくいかなくなり、デジタル社会に悪影響が出ることになることが想定されています。

便利な世の中に普通のこと（以前は常識であったこと）が起こっても、平気で受け入れることができる意識が昭和１００年になる２０２５年には求められているのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

働く人の健康状態を的確に把握することは、企業や団体の経営者・運営者に強く求められることで、その把握した健康情報は企業・団体の健全な運営に役立てられてこそ、健康把握を実施した目的が達成されることになります。

定期的に実施される健康診断は、受診する人（働く人）にとっては個人の健康状態を知って、注意すべきことと改善すべきことを知って、それに取り組むきっかけとされるのは当然のことといえます。

企業は働く人の健康状態を把握して、労働時間の短縮、作業転換などの措置を行い、生活習慣病の予防と改善をすることが求められます。中でも脳血管疾患と心臓疾患の発症の防止に務めることが重要であり、このことは労働安全衛生法の主旨です。

個人の状態を把握して、それによって働く人の有意になることを目指していて、少なくとも不利になることの情報を得るために実施されるものではありません。企業・団体の運営者の把握と措置、働く人の意識改善と行動の両方が組み合わされることによって、企業の健康度が高まっていくということです。

このことは健康経営の考え方が普及するにつれて、理解は進んできました。その一方で、法定健診に含まれていない健康度を判定する指標に対しては、まだ理解が進んでいないところがあります。

セカンドステージ連盟では、身体年齢測定によって、これまでの健診ではわからなかった暦年齢と実年齢との差を明らかにして、これを企業・団体の健康づくりに役立てる活動を行っています。

その目的は、所属する働く人の健康度を経営者が把握して、労働環境の変更や仕事の内容を変更することで、企業・団体にとっても個人にとっても、よりよい状況を作り出していくことです。

個人の状態を判定することによって、それぞれの人に対して健康であること、元気に働くことを義務のように求めるための測定ではありません。企業・団体が集団として、全体的に元気で活動できるようにするための基礎データとして活用するために開発され、その通りに実施しています。

ところが、個人の状態が年齢として判定されることに対して、抵抗感を示す人もいます。これは身体年齢測定の判定法や活用法が間違っているということではなくて、身体の状態を把握して、個人にも企業・団体にもよい結果となるように実施するということが充分に理解されていないために起こることです。

働く人の健康への考え方、改善についての取り組みが、どこまで行われてきているのか、それを働く人が受け入れているのかという、企業・団体がやってきたことの判定となっているということを気づいてほしいのです。そのために、身体年齢測定を健康づくりの一環としてすすめているのです。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

「いい血圧の日」カゴメが、いい（１１）血圧（けつあつ＝ツー）の語呂合わせで制定。

「習字の日」「書道の日」日本習字教育財団が、いい（１１）文字（０２）の語呂合わせで制定。

「北海道たまねぎの日」全道青果物取扱対策会議玉ねぎ取扱対策会議とホクレン農業協同組合連合会（北海道札幌市）が、いい（１１）オニオン（０２）の語呂合わせで制定。

私の臨床栄養の師匠の山本辰芳先生は、国立病院の栄養士・管理栄養士のトップにいたことから、厚生省、のちの厚生労働省（２００１年に厚生省と労働省を統合して発足）と、民間と国の機関の垣根を超えた情報交流をさせてもらいました。その一部は、今でも続いています。

当時の厚生省の栄養部門の役人は国立病院の栄養士・管理栄養士の中から選ばれていました。今では、それ以外からの採用も行われていますが、山本先生の関係で、国立病院出身の栄養士・管理栄養士である厚生省の本省（霞が関）や地方局の栄養専門官と付き合い、その紹介で部門を超えて広く付き合うことができました。

今のように厚生労働省の各部門の情報がホームページを通じて簡単に手に入る時代ではなかったことから、霞が関に出向いては資料を受け取り、紹介を受けて別の部門も回るという手作業のような情報収集をしていました。

各省庁に出入りするときも、今のように正面玄関から厳しいチェックを受けるということではなかったので、裏口から平気で入っていました。霞が関の建物は、裏口が駐車場に面していて、その駐車場を取り囲む複数の官庁があったので、随分とショートカットをすることができました。

そんな中で知り合ったのが厚生省と労働省が合併して２００１年に厚生労働省になったときの初代の事務次官で、関連する業界とのつなぎ役をしていたときに関わらせてもらいました。その当時の私の呼び名は「ビール券の小林」でした。

各省庁が新規の予算を財務省に出すときには、作業量に応じてビール券をつけることが慣習として続けられていて、給食業界や食品業界から集めて渡すという役回りをしていたことからの呼び名でした。

その後、付き合いが始まった政治家が、各省庁の大臣、副大臣、政務官となったこともあって、永田町と霞が関の用事を同じところで（議員会館のこともあれば官庁の中も）済ませていたこともありました。

周囲の目と耳を気にせずに、対面で話をするには、お役人の秘書官を避けることができる各省庁の副大臣室や政務官室は便利なところでした。政治家はコロコロと変わっても、お役人はずっと霞が関にいるので、私がやってきたことが申し送りされていきました。

特段に説明しなくても理解されているところから進められるのは楽なことでもあり、また過去のことを知っているお役人と、お互いに知らないふりをして仕事を進めていくことのメリットも学ばせてもらうことができました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕