テレビ番組に出て、解説やコメントをしてくれる専門家のギャラについては、以前は相場表が存在していました。これはテレビ局によって違いがあって、“日本薄謝協会”の略と揶揄された英文字３つで略される放送局でも相場表はありました。

薄謝であっても全国放送される、地方番組であっても放送エリアが広く、ステータスが高いということでギャラの多寡は関係ないという専門家が多く、無償でも喜んで登場するということも普通のことでした。

取材収録に１時間以上もかけて、実際に放送されるのは３０秒ということであっても、文句が出るようなことはありませんでした。

民放の場合は“撮れ高”が重視されて、使えないような内容、コメントが多い人の場合は撮影時間が長くなって、これは“タイパが悪い先生”と呼ばれていました。タイムパフォーマンスを表す“タイパ”は今に始まった言葉ではなかったのです。

テレビ業界の広告収入が減っていくにつれて、専門家に支払うギャラが下がっていっても相場表は使われていたものの、取材収録の場合には“お土産”のお菓子程度になっても、スタジオに来て解説する専門家にはギャラが支払われていました。

それが一変したのは２０１１年３月１１日の東日本大震災の後で、ギャラが支払われなくても番組に登場する専門家が急に増えました。それ以前は大学の研究者が呼ばれることが多かったのに、医療機関の医師が集患（患者を集める）のためや書籍の宣伝の場として登場する、交通費も取らないというのが当たり前になりました。

２時間番組は収録時間が２倍以上というのは普通のことで、ずっと登場する、他の専門家との“抱き合わせ”でも受けてくれる、局側の希望（実はスポンサーの意向）に合わせたコメントを求められても受けるということがありました。

そのために、しっかりと説明やコメントをしてくれる専門家が呼ばれなくなり、専門家からも避けられるということが続きました。私が付き合ってきた専門家が急にテレビ画面に登場しなくなったのは、そんな事情もあります。

そのような流れは、コロナ禍を経験して、さらに加速化されました。テレビ番組を疑いの目で見る、専門家の言葉も疑って見聞きするという不幸な視聴者を増やすことになっています。
〔小林正人〕

行動変容という言葉は、健康づくりに関わる師匠筋にあたる方々から、ずっと聞き続けてきたことです。初めに記憶に刻まれたのは、病院の栄養管理の仕事を始めたときのことで、検査によって生活習慣病であることがわかり、医師による治療を始めたものの、なかなか成果が出ない人たちに対して実施される栄養指導のマニュアルのタイトルに「行動変容」と書かれていました。

中でもエネルギーコントロールと呼ばれる糖尿病、脂質異常症（高中性脂肪血症、高ＬＤＬコレステロール血症）に対する栄養指導は、指導どおりに実施してくれる方は多くはなくて、食事内容を変えられない、３食（朝食、昼食、夕食）を制限すると食後に余分なものを食べてしまう、３食は指導どおりにできたとしても間食の習慣が変えられない、ということが多く見られました。

医療機関で栄養指導を担当する管理栄養士が、あまりに患者が言うことを聞いてくれないことから、「そんなことだから糖尿病になる」と思わず口走ってしまったという話を聞いたこともあります。

生活習慣病の要因になった以前の食事を変えないと医師による治療の効果が期待できないことについての説明が足りないために、積極的に変えようとする行動につながらないということがあげられます。

理解することなしに行動を求められても行動に移しにくいのは当たり前のことで、それが従来の生活習慣を大きく変えるとなると抵抗感があって、中には実施していないのに医師に事実と違うことを報告してしまう患者が増えることにもなります。

その報告を真に受けて、治療効果がなかったということで医薬品の量を増やす、強い種類に変えるという困った結果になっているということも、実際には起こっていることです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「なにやろう？自由研究の日」ベネッセコーポレーション（岡山県岡山市）が、な（７）に（２）や（８）ろうの語呂合わせで制定。

「兄弟姉妹の絆の日」明治が５月第２日曜日の母の日と６月第３日曜日の父の日に続く７月第４日曜日を制定。

毎月２８日：「にわとりの日」（日本養鶏協会）、「ニワトリの日」（都道府県食肉消費者対策協議会）

脳には限りない可能性があり、脳の中には覚えようとすれば、いくらでも入ってくるという考えがある一方で、脳は１０％しか使われていないという説もあります。実際に１０％しか使われていないことはなくて、結論からすると１００％が使われています。

脳細胞（神経細胞）は大脳に約１６０億個、小脳に約６９０億個、脳全体では約１０００億個にもなり、その数は誕生してから変わることはありません。数は変わらないものの、誕生後の赤ちゃんの脳の重量は約４００ｇで、成人の３分の１ほどです。脳は使うことによって、細胞が成長して大きくなっていくということです。

その脳細胞は２０歳を過ぎると１日に１０万個が減っていくとされています。１０００億個に比べると大きな量ではないものの、全体的には毎年０.５〜１％は減っていくようになります。

脳細胞の一つひとつはエネルギー源を取り入れて、これを細胞内のミトコンドリアでエネルギーを作り出しています。そのエネルギーを使って、それぞれの細胞の生化学的な役割を果たしています。脳細胞では、エネルギーがフルに使われて神経伝達が行われているので、脳細胞が破壊されるようなことがない限りは１００％が使われているのです。

それなのに全部が使われていないと表現されるのは、記憶に関して個人によって大きな差が生じているからです。同じだけの勉強をしても記憶される量に違いがある、記憶しているのに出てこない（発揮されない）ということは多くの人が経験していることです。

脳細胞は、数が増えない、減っていくといっても、それは数の話であって、働きをよくすることによって全体の記憶容量を増やすことができます。脳細胞は長い形をしていて、これが結びつくことによって働きが高まります。勉強も仕事の経験も運動も神経伝達が盛んになる必要があることから、結びつきが多くなって、インターネットのように網の目が密になっていきます。

そのため、経験を重ねることで必要なことが多く入るようになり、情報交換によって上手に使うことができるようになります。しかし、多くの情報がありすぎると、肝心な覚えたいことが蓄積されず、逆に忘れたいことが消えていかないということも起こります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

高齢者の定義は時代や地域によって異なり、世界保健機関（ＷＨＯ）では６５歳以上を高齢者としています。日本では行政上の目的によって異なるものの、「高齢者の医療の確保に関する法律」（昭和５７年）によって定義された６５歳以上を高齢者とすることが一般に認識されています。

高齢者のうち６５〜７４歳を前期高齢者、７５歳以上を後期高齢者と分けて定義されています。

この分類が始まったときから前期高齢者のほうが後期高齢者よりも多かったのですが、２０１８年（平成３０年）には、後期高齢者（約１７７０万人）が初めて前期高齢者（約１７６４万人）を上回り、それ以降は後期高齢者が増え続けています。

２０２５年には団塊の世代（１９４７〜１９４９年生まれ）の約８００万人が、すべて後期高齢者となり、その数は１９３７万人（総人口の１５.５％）と推計されています。

２０２５年は以前から懸念されてきた我が国の社会構造の大きな分岐点であり、全人口の３０％以上が高齢者（６５歳以上）、団塊の世代全員が７５歳以上の後期高齢者となり、これまでとは異なる厳しい対策が必要になることから「２０２５年問題」と呼ばれています。

２０２５年には、これまで急激に延びていた高齢者の人口増は緩やかになっていくものの、生産年齢人口（２０〜６４歳）が大きく下がっていくことから生産能力も今以上に大きく低下していきます。

２０４０年には高齢化率は３５.３％にも高まり、生産年齢人口は約１０００万人の減少になると予測されています。これは危機感を持って「２０４０年問題」と呼ばれています。

日本の少子高齢化の特徴的な問題は、子どもが減って高齢者が増えることだけではなく、全体の人口が大きく減っていくために、高齢者が産業を支える立場となり、年々その重要性が高まっていくことにあります。

すでに人口は２００８年には１億２８０８万人とピークに達しており、それ以降は減少に転じて、２０５０年（２５年後）には１億人を下回り、２１００年には５０００万人を下回ると予測されています。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

「スイカの日」スイカ愛好者が縞模様を綱に見立てて夏（７）の綱（２７）の語呂合わせで制定。

「ニキビケアの日」ディーエイチシーが、しっかりと（７）ニキビ（２）をなくそう（７）の語呂合わせで制定。

毎月２７日：「ツナの日」

自分にとってのinpane（インターパーソナルネット）の初めは、健康関連のピックアップ情報の発信でした。

これまでの健康関連の情報分析・発信を行ってきた健康科学情報センターと、健康に関わるメディア関係者のグループの健康ペンクラブの事業を融合された日本メディカルダイエット支援機構を設立したのは２００８年のことで、同年に内閣府から特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）に認証されました。

情報発信は、当時はインターネットが主流で、個人に情報を提供するのはメールで、という状況でした。まだ情報提供は一方通行が当たり前で、この状態は後に「WEB1.0」と呼ばれています。

そこから双方向で情報発信ができるようになり、この「WEB2.0」として２０１０年４月から始めたのが「健康情報メール」でした。国や研究機関、大学、団体などから発表される情報の中から適したものをピックアップして、毎週１回、４０本ほどをメールで送る無料サービスです。

以前と比べて情報量は少なくなったものの、そして双方向情報を求める方に限っての情報提供にはなっているものの、７４０号を超えて毎日検索・毎週発信は続けています。

これは発信することが目的であると同時に、情報収集の意味が大きくて、これまでの蓄積情報を常に更新するために、まるで義務か修行のように平日は検索をしています。このおかげで、過去の膨大なコンテンツが古い情報にならず、常に最新情報に更新して発信することができています。

発信先は医師、研究者、団体役員、メディア関係者などが多いのですが、情報検索をする中で疑問やわからないこと、もっと知りたいこと、解釈に困ることが出てきたときには、発信先の専門家が情報源ともなっています。

何年も会っていない方でも、まるで先週にも会ったかのように対応してもらえるのは、１７年も続けてきた成果（おかげ）と感謝しています。

それぞれの方も常に情報を更新してもらいたい、最新情報に基づいて仕事を続けてほしいという思いは、全員に伝わっていたとしても全員が実践してくれているわけではないことは承知しています。

それでも続けるのは、自分の安否確認（今も生きていますよ）だけでなく、途中から一斉配信ではなく、個別にメールを送るようにしたことで、まだ受け取ってくれているという、こちら側からの安否確認も兼ねていることもあります。
〔小林正人〕

水産白書（２０２３年度版）によると、１人当たりの魚介類の消費量が２００１年度の４０.２kgから２０２２年度には２２.０kgと過去最低になったことを「素食のすすめ４」で紹介しました。

その理由としては、魚の調理には手間がかかり、骨を取り除くなどの食べにくさがあり、それに比べると肉（牛肉、豚肉、鶏肉など）は調理が簡単で食べやすいことがあげられています。しかし、実際の理由は、それだけではありません。

魚を食べようと思っても、価格上昇の問題があります。３０年間も実質賃金が上がってこなかったという状況があり、それを超える価格の上昇は魚離れに拍車をかけることになります。輸入によって安い肉（質は別にして）が入ってくることを考えると、魚の輸入量は限られています。

船にかかる燃料費などが上昇していて、さらに今以上の上昇が予測される中で、漁獲量が減少して、これも魚の価格を押し上げる要因となります。

気象条件も大きな要因で、過去１５０年で気温が３℃以上も上昇していますが、海水の温度も変化して、海流も過去とは異なってきたことから、魚の回遊のルートが変わった、これまで日本の領海内で獲れていた魚が北方領土よりも北に移ってしまったということもあげられています。

そもそも海外（特に中国やヨーロッパ）で健康志向もあって魚の消費が増えて、円安の関係もあって買い負けするような状況では、さらに市場の魚が減り、価格が上昇していくというのは時代の流れであって、これを解消するのは大変なことです。

そのような状況も踏まえながら、健康面と魚の消費について考えていく必要があるということです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「うな次郎の日」一正蒲鉾が７月２６日を０７２６として、う（０）な（７）次（２）郎（６）の語呂合わせで制定。

毎月２６日：「風呂の日」（東京ガス）、「プルーンの日」（サンスウィート・インターナショナル日本支社）

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中のこども版の推奨事項の「現状」「取り組むべきことは何か」を紹介します。

〔現状〕
令和４年度全国体力・運動能力・運動習慣等調査では、運動（身体を動かす遊びを含む）やスポーツの１日の合計時間（体育の授業以外）を尋ねています。

週当たりの総運動時間が６０分未満の者の割合は、小学５年生の男子で９％、女子で１５％、中学２年生の男子で８％、女子で１８％でした、一方で、週当たりの総運動時間が４２０分以上の者の割合は、小学５年生の男子で５０％、女子で２９％、中学２年生の男子で７８％、女子で５９％でした。

また、学習以外でテレビやゲームの画面を見る時間が１日２時間以上の者の割合は、小学５年生の男子で６２％、女子で５４％、中学２年生の男子で７３％、女子で７０％でした。

〔取り組むべきことは何か〕
身体を動かす時間が少ないこどもについては、学校や家庭、放課後に自宅近隣など様々な場面において、１週間を通じて、１日平均６０分以上を目安にして、何らかの身体活動を行うことが健康につながります。何もしないよりは、少しでも身体活動を行うようにしましょう。

急に高強度・高頻度の身体活動を行うのではなく、少しの身体活動から始めて、徐々に強度や頻度、実施時間を増やすようにしましょう。

身体を動かす時間の長短にかかわらず、余暇のスクリーンタイムを短くしすぎないようにしましょう。

こどもが楽しく、年齢（発育の段階）と能力に適した多様な身体活動ができるよう、保護者や指導者は公平な機会を提供するようにしましょう。

〔よくある疑問と回答〕
Ｑ　こどもが身体活動を行う際に注意することはありますか？

Ａ　激しすぎる運動やオーバーユース（使いすぎ）は、身体の故障につながる可能性があります。例えば、「学校部活動及び新たな地域クラブ活動の在り方等に関する総合的なガイドライン」においては、週当たり２日以上の休養日を設けること、１日の活動時間は長くとも平日では２時間程度、休日は３時間程度とすることとされています。

Ｑ　よく動き回っており、座っている時間はそこまで多くありません。それでも座る時間を少なくしたほうがいいですか？

Ａ　いくら活動的に過ごしていても、余暇で行われる座る時間が長いことは、健康によくないことが報告されています。しかし、座位行動のすべてが有害であるわけではありません。学校外での読書や宿題を行うなどの座位行動は、高い学力と関連しているという報告もあり、座位行動の内容によって結果が異なることが示されています。したがって、余暇のスクリーンタイムが長くならないように心がけましょう。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕