血液中の中性脂肪が多くなりすぎると動脈硬化のリスクが高まります。その対策として初めに使われる健康食品・サプリメントは脂肪分解抑制作用のある難消化性デキストリンです。

脂肪は胆汁酸によって包まれた胆汁酸ミセルとなって小腸に運ばれ、胆汁酸ミセルから脂肪が放出されて吸収されますが、難消化性デキストリンには胆汁酸ミセルを安定化させて、脂肪の放出を抑える作用があります。

また、難消化性デキストリンには脂肪を吸着する作用があって、吸着された脂肪は結合サイズが大きくなって、小腸から吸収されにくくなります。このほかに吸収を抑制する素材としてはキチン・キトサンがあげられます。

肝臓では、脂質、たんぱく質、糖質（炭水化物）を材料にして脂肪酸が合成されていますが、その合成を抑制する働きがあるものはガルシニア、紅麹です。

脂肪細胞に蓄積された中性脂肪はアドレナリンの分泌によって分解が促進され、脂肪酸は血液中に放出されます。β３アドレナリン受容体の反応低下によって運動をしてもホルモン感受性リパーゼが活性されにくく、中性脂肪が分解されにくい遺伝子タイプの人であっても、受容体を経由せずに分解を促進させます。この働きがあるのはキノコ・キトサンとコレウスフォルスコリです。

血液中の脂肪酸は細胞に取り込まれますが、細胞の中でエネルギーを作り出すミトコンドリアに脂肪酸を通過させるためにはＬ‐カルニチンが必要です。Ｌ‐カルニチンは体内で合成されるものの、合成のピークは２０歳代前半で、それ以降は脂肪酸の吸収が低下します。それを補うのがサプリメントのＬ‐カルニチンです。

ミトコンドリアの中でエネルギー産生をするＴＣＡ回路の働きを高めるものとしてはビタミンＢ₂、分岐鎖アミノ酸があげられます。

ＴＣＡ回路で作り出されるエネルギー物質のＡＴＰ（アデノシン三リン酸）を多くして代謝を高めるものとしては、クレアチン、コエンザイムＱ１０、パントテン酸があげられます。

血糖値が上昇して膵臓から分泌されるインスリンには、肝臓で脂肪を合成する作用もあります。

血糖値が上昇するほど血液中の脂肪（中性脂肪）が増えていく仕組みが体内にはあるので、中性脂肪値を抑制するためには脂肪が多く含まれる食品を控えるだけでなく、血糖値を上昇させるブドウ糖が多く含まれる糖質の抑制、そして血糖値を抑制する健康食品・サプリメントを使うこともすすめられます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

血糖値（血液中のブドウ糖の値）の急上昇を抑える健康食品があると、これさえ摂れば糖尿病の心配はない、食事制限をしなくて済むと考える人は少なくありません。

健康食品は医薬品とは異なるので、血糖値の上昇に関わる作用があることが確認されている素材が使われていたとしても、また実際に使って好結果が現れた人がいたとしても、自分も同じような結果が得られるとは限りません。

有効性が確認されていて、他の人に効果があったのに、自分には効果がないということが起こるのは、血糖値が上昇する原因に人によって異なり、それに作用する成分も異なっていることが多いからです。

血液検査をして糖尿病であることがわかったときには、初めに使われる医薬品は糖質がブドウ糖に分解されるのを阻害するものです。糖尿病の診断には血液中のブドウ糖の量が確認されるので、糖質をブドウ糖に分解する消化酵素のα‐グルコシダーゼの働きを阻害する医薬品が使われます。

それと同じ作用がある健康食品・サプリメントとして、グァバ葉ポリフェノール、桑の葉のＤＮＪ、コタラヒム、サラシア、白インゲン豆、豆豉エキスなどが使われます。

ブドウ糖が小腸からブドウ糖が吸収されるときには腸壁にある酵素が作用しますが、その酵素に結びつくことでブドウ糖の吸収を抑制するものとしてはギムネマ・シルベスタがあります。

血液中のブドウ糖が増えると、膵臓から血糖値を降下させるホルモンのインスリンが分泌されて、全身の細胞にブドウ糖が取り込まれます。それを促進してブドウ糖の代謝を促進させるものとして、酸可溶性糖タンパクのＣＡＦが含まれるカイアポイモ、インスリンと同じような働きがあるコロソール酸が含まれるバナバなどがあげられます。

細胞に取り込まれたブドウ糖がエネルギー代謝されるのを促進するものとしてはα‐リポ酸、ヤーコン、クエン酸、ビタミンＢ₁、ビタミンＢ₂、ビタミンＢ₆、ビタミンＢ₁₂があります。

ブドウ糖の一部は肝臓でグリコーゲンに合成されて肝臓と筋肉に蓄積されていきますが、これが進むと血糖値が下がりやすくなります。その作用があるヒドロキシクエン酸は含まれているのはガルシニアです。

これらを的確に使うためには、なぜ血糖値が上昇しているのかの理由を知り、それに適した素材が含まれている健康食品を摂ることが大切になります。単純に血糖値を下げるということを表示して、どのようなタイプであっても効果があるように印象づける広告などは注意して見る必要があるということです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

健康食品・サプリメントのうち、内容成分と機能性について表示して販売することが許可されているのは特定保健用食品（トクホ）、機能性表示食品、栄養機能食品として認められたものだけです。

特定保健用食品は保健効能成分が含まれているもので、人間を対象にした試験によって特定の保健の目的（血圧を下げる、血糖値を下げるなど）が期待できることを表示して販売できるものです。販売する製品と同じものを用いての試験が義務付けられ、消費者庁の許可を得る必要があります。

機能性表示食品は、安全性と機能性に関する科学的根拠を消費者庁長官に届け出ることによって機能性を表示して販売できるものです。製品を用いての試験結果だけでなく、研究論文を科学的根拠とすることが認められています。他社の研究成果であっても、同じ成分が同じだけ含まれていれば同じ機能性があるとされています。

栄養機能食品は研究成果と長年の使用経験から、それぞれの栄養成分が定められた量の範囲内であれば栄養成分（ビタミン１３種類、ミネラル６種類、脂肪酸１種類）の機能を表示することができます。

同じ機能性であっても特定保健用食品、機能性表示食品、栄養機能食品によって内容が異なっています。栄養機能食品は長年の経験値があり、特定保健用食品は製品を使って、医薬品と同様の比較試験が複数行われて、一定の効果が確認されていることが条件となっています。

それに対して機能性表示食品は他社の論文の結果を使用することができるので、同じ素材名であれば同じ機能性があるということを前提としています。素材が同じであっても産地や栽培法、部位、収穫時期、加工法などによって有効となる成分の量が変わってくるのは当然のことです。

また、試験方法も消費者の期待とは異なるところがあります。機能性表示食品に限らず、生活習慣病の予防や改善が期待されていますが、機能性表示食品も特定保健用食品も疾患（病気）がある人は試験対象から除かれます。子どもや妊娠可能な女性は試験対象とはなっていません。

どのような試験によって得られた結果であるのかについては公的なデータがあり、それを確認する方法については日本メディカルダイエット支援機構のサプリメントスペシャリスト養成講習で伝えていきます。

特定保健用食品、機能性表示食品、栄養機能食品以外の健康食品・サプリメントの場合には、どのような試験が行われているのかを確認しないと有効性と安全性を確認することができないため、情報の収集法を学ぶ機会が非常に重要となっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

健康食品・サプリメントの研究開発は世界の最先端を走り、どんな人が、どんな状態のときに、どういった使い方をすれば、どんな結果が得られるのかということも明らかにされています。しかし、そのことは製品のどこを見ても、チラシやパンフレット、広告を見ても書かれていません。

これらのことを表示することは複数の法律によって規制されているからですが、そのために効能効果を暗示するだけで実際に有効性が確認されていない製品が販売されているという“玉石混淆”状態になっているのが現状です。

健康食品・サプリメントは医薬品的な効能効果を述べたり、表示して販売することは医薬品医療機器法で禁止されているので、自分の状態に合っているのかを知ることはできません。

特定保健用食品（トクホ）、機能性表示食品、栄養機能食品（ビタミン、ミネラル、脂肪酸）に限っては有効性の一部を表示することが許可されているものの、それは血圧や血糖値を降下させるなどの機能であって、高血圧症や糖尿病などの病気の治療や予防の効果を表示することはできません。

病気の予防、治療に使えるのは医薬品だけで、健康食品・サプリメントは医薬品ではないので、もしも医薬品と同様の効果が実際にあったとしても、それを消費者に伝えることはできません。

また、無承認無許可医薬品監視指導マニュアルによって、用法用量も伝えることができません。用法は、いつ摂るかということで、食前や食中、食後といった摂取タイミングです。用量は症状や年齢によって摂ることができる量のことで、これを示すことができないので「１日２粒を目安に」などという曖昧な表現となっています。

そのために、健康食品・サプリメントの理解が足りず、知りたいことがわからないまま使い続けているという結果につながっています。健康食品やサプリメントに使われている素材は国内でも１０００種類を超え、流通する製品数は３万種類を超えています。

この状態を逆手にとるように、裏付けの研究もなく、充分な量の有効成分が含まれていないにも関わらず、高い有効性を訴えるような製品もあります。また、使用する人に合わせた開発が行われていなければならないはずですが、対象者とは異なる人で試験された結果であったり、中には動物試験の結果しか得られていないものもあります。

このような製品の偽りに騙されないようにして、優良な製品を使い続けるためには、基本的な知識と最新情報が必要となってきます。

健康食品・サプリメントの選び方も使い方も表示から読み取れないとしたら、それぞれの素材の特徴について学び、その理解のもとに製品を選んで効果的なタイミングで摂るしかないということで、これを使えることも私たちの役割の一つとしています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

メディカルダイエットの研究にサプリメントも含まれることを知ると、メディカルダイエットそのものに疑問を呈されることもあります。それはサプリメントの真実を知らないことが影響していると考えられます。

サプリメントの元々の意味は“補助、補充、補給”であり、不足しているものを補うことを指しています。一般にイメージされるサプリメントはアメリカの「ダイエタリー・サプリメント」（Dietary Supplement）を略したもので、「日常の食生活では不足する栄養成分を補うもの」とされています。

我が国では健康食品が通称となっていますが、実際には定義はなく、通常の食品よりも健康によいと一般に考えられるものとされています。

健康志向の高まりにつれて、サプリメント・健康食品に対する関心は高まる一方であり、特に健康意欲が高い層は情報に対する強い欲求を抱いています。

消費者庁・消費者委員会の健康食品調査によると、国民の５８.５％が使用しており、利用者の４８.９％が２種類以上を利用しています。シニア層は７０％、病気や検査数値に異常がある人では８０％、高齢者で病気の人は９０％以上が使用しているとの調査結果もあります。

これほど多くの人が使用している実態がありながら、サプリメント・健康食品の有効性と適切な使用法についての情報は、アメリカのようには広まってはいない事実があります。

アメリカでは、１９９４年に定められたＤＳＨＥＡ法（栄養補助食品健康教育法：Dietary Supplement Health and Education Act）によって、ハーブ、ビタミン、ミネラル、アミノ酸等の植物由来成分等のいずれかを含む栄養補給のための製品には、有効性や使用法が記載されています。そのため、各自が状態に合わせて、摂取量と摂り方を知って購入することができます。

それに対して、我が国では医薬品医療機器法（旧薬事法）に基づく無承認無許可医薬品監視指導マニュアルによって、①医薬品的な効能効果を標榜するもの、②専ら医薬品的形状であるもの、③用法用量が医薬品的であるものは医薬品とみなされ、その製品は無承認無許可医薬品として販売停止、回収などが命じられます。

また、健康食品を保護・推奨する法律も存在していないため、食品衛生法、食品表示法、医薬品医療機器法（医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律）、不当景品類及び不当表示防止法、健康増進法、特定商取引法などを組み合わせて運用されているのが事実です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「梨の日」二十世紀梨の産地の鳥取県湯梨浜町が、な（７）し（４）の語呂合わせで制定。

「シーザーサラダの日」キユーピーが１９２４年７月４日にメキシコのシーザープレイスホテルでシーザーサラダの起源となるサラダが出されたことから制定。

毎月４日：「みたらしだんごの日」（山崎製パン）

「食いだめ」はできても「寝だめ」はできないということは以前から言われています。
これについては、いくつかの見解があるのですが、最もよい内容として使用されることが多いのは厚生労働省の「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」です。

この中から、成人版の「睡眠時間の確保について」をピックアップして紹介します。

〔休日の「寝だめ」の問題点〕
平日の睡眠不足（睡眠負債）を、休日に取り戻そうと長い睡眠時間を確保する「寝だめ」も習慣がある人は少なくありませんが、このような習慣で、実際には眠りを「ためる」ことはできません。

国際的には週末の眠りの取り戻し（Weekend catch-up sleep）と呼ばれ、毎週末（休日）に時差地域への旅行を繰り出すことに類似していることから、社会的時差ボケ（SocialJetlag）とも呼ばれます。

社会的時差ボケは、慢性的な睡眠不足による健康への悪影響と、頻回に体内時計のずれが生じることによる健康への悪影響の両側面を有しており、肥満や糖尿病などの生活習慣病の発症リスク、脳血管障害や心血管系疾患の発症リスク、うつ病の発症リスクとなることが報告されています。

さらに、休日の寝だめでは、平日の日中の眠気は完全には解消できず、メリットは極めて限定的との報告もあります。

４０〜６４歳の成人を対象とした近年の調査では、平日６時間以上寝ている人に限り、休日の１時間程度の寝だめは寿命短縮リスクを低下させることが示されていますが、平日６時間未満の人は、休日の寝だめをしても寿命短縮リスクが有意に高まります。

ただし、平日６時間以上寝ていても、休日に２時間以上の寝だめの習慣がある人は、寿命短縮リスクが軽減されないことが報告されています。

休日に長時間の睡眠が必要な場合は、平日の睡眠時間が不足しているサインであり、平日に十分な睡眠時間を確保できるよう、睡眠習慣を見直す必要があります。

さらに、寝だめのために休日の起床時刻が大きく遅れると、体内時計が混乱し、時差地域への海外旅行と同様の時差ボケが生じる結果、健康を損なう危険性が生じると考えられます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

血液中の中性脂肪は、ブドウ糖と並ぶ重要なエネルギー源です。私たちの身体は、普段から、その二つのエネルギー源を使って活動のためのエネルギーを作り出しています。個人差はあるものの、平常時には 「ブドウ糖６０％：脂肪酸４０％」くらいの割合で使っています。

脂肪酸は中性脂肪の構成要素で、グリセリド１個に脂肪酸３個が結びついたのが中性脂肪です。

運動をしたときには、すぐに大量のエネルギーが必要になるので、代謝しやすいブドウ糖を多く使います。そのため、エネルギー配分は「ブドウ糖８０％：脂肪酸２０％」くらいに変わります。

しかし、ブドウ糖は１０～１５分間しか大きなエネルギーにはならないので、その時間を過ぎると脂肪酸へと主に使用するエネルギー源が切り換わります。エネルギー配分では「ブドウ糖３５％：脂肪酸６５％」くらいになります。

血液中の中性脂肪が多い場合には、１０～１５分を超える運動時間が必要で、できれば３０分以上のウォーキングをするようにしたいという根拠とされています。

有酸素運動は３０分間続けることで、１５～２０分間の脂肪燃焼ができるわけですが、３０分間のウォーキングの時間が取れないときには１０分間のウォーキングを１日に３回行うことでも同様の効果が期待できます。

１０分間のウォーキングでは脂肪の減少が少ないように思われるかもしれませんが、そのときにも脂肪酸が２０％ほどは使われています。それに加えて、運動を終えてからも筋肉の中にある脂肪分解酵素のリパーゼが働いている３０分間は脂肪酸が代謝し続けています。

１日に１回のウォーキングよりも、３回に分けて歩いたほうが運動後の脂肪減少の機会が３倍になっているので、中性脂肪の減少に、それほど大きな差は出てこないのです。

ウォーキングによって、内臓脂肪がエネルギーとして使われやすいのは全力で運動をしたときの５０～６０％の負荷がかかった状態です。歩くスピードとしては、スタスタという感じで、腕を前後に大きく振りながら、歩幅も広くする歩き方が、これに当たります。
〔健康ジャーナリスト／日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「ソフトクリームの日」１９５１年７月３日に東京・明治神宮外苑で米軍主催のカーニバルの模擬店で初めてコーンスタイルのソフトクリームが販売されたことにちなんで制定。

「塩と暮らしの日」塩事業センターが塩と暮らしを結ぶ運動のＰＲの一環として塩の原材料の海水の波（７３）の語呂合わせで制定。

「七味の日」向井珍味堂（大阪府大阪市）が七（７）味（３）の語呂合わせで制定。

「オロナミンＣの日」大塚製薬がオロナミンＣのナミ（７３）の語呂合わせで制定。

「涙の日」ドライアイ研究会が、な（７）み（３）だの語呂合わせで制定。

毎月３日：「くるみパンの日」（カリフォルニアくるみ協会）、「みたらしだんごの日」（山崎製パン）

発達障害は子どものときに診断され、その対応も子供に集中していることから、子どもの疾患であると認識されがちです。子ども（１８歳以下）に限ると、すべての子どものうち発達障害児は１０％ほどと推測されています。

発達障害は生涯にわたって特性が継続します。成長して社会への対応力がついてくると、特性は目立たなくなることがあるものの、特性がなくなるわけではありません。その特徴からすると成人も含めて、発達障害がある人は全国民の１０％に達していても当然のことです。

認知症患者は、２０２４年の段階で６７５万人と推測されており、２０５０年には１０００万人に達すると考えられています。これは国民の成人人口の１０％に当たります。
認知症は高齢化が進む中、さらに増えていくことが予測されますが、発達障害児も増え続ける一方です。

発達障害がある人に対しては、発達障害者支援法（２０１６年８月１日施行）によって、さまざまな支援が行われているものの、その規模と質は認知症への理解と支援に比べると大きく遅れていると言わざるをえません。

認知症対策としては、認知症基本法（共生社会の実現を推進するための認知症基本法）が２０２４年１月１日に施行して、これまで以上の支援が期待されています。

支援の基本となるのは、理解の浸透です。認知症については、厚生労働省によって２００５年に認知症サポーター制度が設けられました。正しい知識と理解を持って、地域で認知症やその家族に対して、“できる範囲”で手助けすることを目的としたもので、その数は１３００万人にも達しています。

それに対して、発達障害の知識と理解を進める活動は、いまだに手付かずの状態です。認知症と発達障害の、どちらが重大な社会問題で、どちらを優先させるべきかという議論はひとまず置いておき、認知症サポーターとまではいかなくても、“できる範囲”で発達障害サポーターをスタートする必要を多くの方が感じているところです。

国や自治体による公助は先のこととして、まずは地域の有志からであっても共助として始めて、自助になりがちな発達障害の支援をスタートさせることが望まれます。

発達障害は、さまざまな要因があり、子どもの栄養状態、妊娠中の栄養状態、さらには母親の成長過程での栄養状態が関係することも指摘されています。栄養摂取が原因ではないとしても、栄養摂取によって状態を改善させることは可能です。

発達障害は生涯にわたって継続するものであり、成人以降でも栄養状態が発達障害の現れ方に影響をしていくことは明らかです。

発達障害児では、食に関わる困難さが指摘され、その改善の取り組みが保育・教育の現場などでも行われています。生涯にわたる特性ということを理解して、子どものときから成人、そして高齢者に至るまで、栄養摂取での対応をすべきであるとの考えをもって、発達栄養学を推進しているところです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕