「糖質制限」は制限という用語が使われているので、絶対に糖質を摂ってはいけないという意味ではないはずなのに、すべての糖質を避けるような指導をする専門家がいます。制限は、ここまでは許せるという限界点を決めて、その範囲内に収めることを指しています。糖質制限も同じ意味で使われて指導されていれば問題が起こるようなことはありません。

その本来の意味とは異なる指導をするのは医師が多く、栄養学を学んでいれば「絶対にダメ」という乱暴なことは間違っても言うことはできません。医学レベルの栄養学を学んでいる管理栄養士であっても、医師の言うことを信じきって、患者に無理強いをしている人がいないわけではありません。

日本の場合は、医師になるための大学教育では栄養学が学べない環境のほうが多く、栄養学講座があっても栄養不足による疾患について学ぶことが中心で、栄養素のプラス効果について学んでいるわけではありません。

専門家ほど断定的なことは言えないというのは多くの医師が口にすることですが、栄養の摂取については平気で断定的に発言することがあります。それは「自分は専門家ではない」と言っていることと等しいのですが。

糖質制限をすすめる医師の中には、「必須がついていないから必須ではない」ということまで言う人がいます。「三大栄養素のうちアミノ酸にも脂肪酸にも必須がついているのに、ブドウ糖には必須がついていない」ということを根拠としていますが、これは正しい意味を知ってから知らずか偽った言い方です。

アミノ酸には必須アミノ酸と非必須アミノ酸があり、脂肪酸にも必須脂肪酸と非必須脂肪酸があります。体内では合成されないために食事で摂る必要があるアミノ酸と脂肪酸に必須が付けられています。

ブドウ糖は必ず必要であるので、あえて必須ブドウ糖という必要がないのに、その事実を隠して「必須がついていない〜」ということを言うのは、専門家ではないからの発言と言えます。

ブドウ糖は血糖とも呼ばれていて、ブドウ糖の摂取が多くなると血糖値が上昇します。糖尿病は血糖値で判断されるので、ブドウ糖が多く含まれる糖質を制限すれば血糖値が下がって一見すると糖尿病でないのと同じような状態になります。

しかし、あくまで見た目の状態であって、膵臓からインスリンが多く分泌されなくなり、インスリンの分泌の割には血糖値が下がらなくなったのが糖尿病の本質です。そのことを伝えずに、自分に主張ばかりをするのは、これは偽りの態度です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

私が代表を務める日本メディカルダイエット支援機構は、２００８年に内閣府から認証を受けた特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）です。認証のための申請をしたときに、名称について質問がありました。当時は今のように名称の審査は簡単ではなく、活動の内容と名称の一致についても認証の条件の一つとされていました。

メディカルダイエットのメディカルの部分への質問があり、医師が役員にいないのにメディカルを名乗ってよいのかということを聞かれました。メディカルは「医学の〜」という意味であって、医学の研究に基づいたダイエットという意味であることを説明しました。

内閣府には厚生労働省からの出向もあり、当時は旧知の方が、たまたま特定非営利活動法人を所管する部署の審議官であったことから相談をして、条件付きでメディカルダイエットを使用することが認められました。

そのときには「医学の研究に基づいたダイエット」という説明をしたものの、私たちが名づけたダイエットは、一般にイメージされるダイエットではありません。そのことを話すと、また疑問を抱かれるのではないかという思いもあって、ここで偽る脳力の一部を発揮しました。

ダイエット（Diet）の元々の意味は「方針、戦略、戦術、作戦」で、正しい方針に基づいた戦略や戦術はダイエットと呼ばれます。国会の英語表記は「the Diet」です。国会の前にある信号の日本語表記は「国会前」ですが、「The National Diet」と併記されています。国会議事堂前駅の英語表記は「National Diet building」です。

国会は国の方針を決め、それに合わせた戦略として法律を定めるという働きをしている機関なので、ダイエット（Diet）が相応しい名称となります。

元々の意味から転じて、正しい方針に基づいた生活をすることがダイエットとなり、正しい食事療法、正しい運動療法がダイエットとなりました。

医療機関で食事療法を担当する栄養士の英語表記は「Dietitian」です。病気の治療や予防に特化した専門家を意味しています。本来なら運動療法を担当する専門家も同じ表記でもよさそうですが、「Dietitian」は今のところ食事療法や臨床栄養の世界で使われています。

もう一つの“メディカル”は「医学の〜」と訳されていることから、医療関係の専門用語と一般には認識されています。メディカルの語源を辿っていくと「med」は癒すという意味があります。健康を意味する「health」は「heal」の癒すが始まりで、その語源の「hal」はwholeと同義で、「全体、調和」を意味しています。

ダイエットは健康を維持・増進することが最大の目的であって、やせすぎているなど必要な人にとっては太ることもダイエットなのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「魚がし日本一・立喰い寿司の日」にっぱん（東京都千代田区）が立喰い寿司の魚がし日本一の１号店が開店した１９８９年６月１９日にちなんで制定。

毎月１９日：「いいきゅうりの日」（いいきゅうりの日プロジェクト）、「松阪牛の日」（やまとダイニング）、「熟カレーの日」（江崎グリコ）、「シュークリームの日」（モンテール）、「クレープの日」（モンテール）、「食育の日」（食育推進会議）、「イクラの日」（カッパ・クリエイト）

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中から前文の「推奨事項の概要」を紹介します。

〔推奨事項の概要〕
「健康日本１（第三次）」においては、ライフステージ（乳幼児期、青壮年期、高齢期等の人の生涯における各段階をいう）やライフコースアプローチ（胎児期から高齢期に至るまでの人の生涯を経時的に捉えた健康づくりをいう）を踏まえた健康づくりに重点が置かれている。

これも踏まえ、本ガイドでは、ライフステージごと（成人、こども、高齢者）に身体活動・運動に関する推奨事項をまとめるとともに、身体活動・運動を取り組むにあたっての参考情報をテーマごとにまとめている。

また、身体活動・運動に関する取組を進める上では、座りすぎを避け、今よりも少しでも多く身体を動かすことが基本である。

本ガイドでは、新たに座位行動という概念が取り入れられているが、立位困難な者においても、じっとしている時間が長くなりすぎないように少しでも身体を動かすことを推奨する。

本ガイドで示している推奨事項は、科学的根拠となる多くの学術論文や日本人の現状値等を考慮して設定したものであるが、実際に取り組むに当たっては、個人差（健康状態、体力レベルや身体機能等）を踏まえ、強度や量を調整し、可能なものから取り組むことが必要である。

〔推奨事項一覧〕
◎身体活動（＝生活活動＋運動）
◉高齢者
歩行又はそれと同等以上の（３メッツ以上の強度の）身体活動を１日４０分以上
（１日約６０００歩以上）（＝週１５メッツ・時以上）

運動：有酸素運動・筋力トレーニング・バランス運動・柔軟運動など多要素な運動を週３日以上（筋力トレーニングを週２〜３日）

◉成人
歩行又はそれと同等以上の（３メッツ以上の強度の）身体活動を１日６０分以上
（１日約８０００歩以上）（＝週２３メッツ・時以上）

運動：有酸素運動・筋力トレーニング・バランス運動・柔軟運動など多要素な運動を週３日以上（筋力トレーニングを週２〜３日）
運動：息が弾み汗をかく程度以上の（３メッツ以上の強度の）運動を週６０分以上（＝週４メッツ・時以上）（筋力トレーニングを週２〜３日）

◎座位行動（高齢者・成人とも）
座りっぱなしの時間が長くなりすぎないように注意する
（立位困難な人も、じっとしている時間が長くなりすぎないように少しでも身体を動かす）
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中から前文の「身体活動・運動の概念について」を紹介します。

〔身体活動・運動の概念について〕
本ガイドで推奨している身体活動・運動の定義は、以下のとおり。

◉身体活動
安静にしている状態よりも多くのエネルギーを消費する、骨格筋の収縮を伴うすべての活動

◉生活活動
身体活動の一部で、日常生活における家事・労働・通勤・通学などに伴う活動

◉運動
身体活動の一部で、スポーツやフィットネスなどの、健康・体力の維持・増進を目的として、計画的・定期的に実施する活動

◉座位行動
座位や臥位の状態で行われる、エネルギー消費が１.５メッツ以下の全ての覚醒中の行動（例えば、デスクワークをすることや、座ったり寝ころんだ状態でテレビやスマートフォンを見ること）

メッツとは、身体活動の強度を表し、安静座位時を１メッツとし、その何倍のエネルギーを消費するかという指標。身体活動・運動の強度の一覧については、参考資料を参照。

身体活動によるエネルギー消費量（kcal）は、「メッツ×時間（h）×体重（kg）」で推定することが可能である。

例：歩行（３メッツ）を３０分間、体重５０kgの人が行った場合のエネルギー消費量は、３（メッツ）×０.５（h）×５０（kg）＝７５kcalと推定できる。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「持続可能な食文化の日」国連が採択した国際デー。

毎月１８日：「防犯の日」（セコム）、「おにぎりの日」（中能登町）

身体年齢測定では筋力やバランス能力を測定することで知ることができます。身体年齢が実年齢よりも低く表れれば身体的に若い、逆に身体年齢が実年齢よりも高く表れれば身体的に老齢化していると推測できます。

身体年齢が低く表れた人は、これまでの運動習慣を続ければよいわけですが、身体年齢が高く表れた人は運動習慣を見直し、身体年齢が高いことによって起こる身体的なリスクを低下させるために特に重要となる起立筋を強化するように、筋肉がバランスよく反応できるように身体を使うことがすすめられます。

運動をするのは若さを保つためにも、健康状態を保つためにもよいことであっても、年齢を重ねると、これまでと同じような運動をしても以前と同じような結果が出にくくなります。同じような結果というのは、運動をしただけ筋肉が太くなる、強くなる、動きがよくなるということが起こりにくくなることを指しています。

そのため、身体年齢を低くする（若くなる）ためには、実年齢に合わせた運動をする必要があります。筋肉が増えて、強化されるためには、筋肉が強い刺激を受けて、傷つくことによって、それを回復させるためにタンパク質が多く取り込まれる必要があります。

そのためには酵素のＡＭＰキナーゼが必要となるのですが、この酵素は加齢によって減少していきます。ＡＭＰキナーゼは有酸素運動によって増やすことができます。より多くの酸素を吸い込み、多くの酸素を使って全身の細胞内で発生するエネルギーが増えるほど多く作られるようになります。

そのため、身体年齢が低いことがわかったら、筋肉を強化するために負荷が強い有酸素運動（ジョギングや速歩き、速歩きと普通歩行の繰り返し）を行うことも、筋肉トレーニングとともに実施することが求められます。

そのためのプログラムは、実年齢、実年齢と身体年齢の差によって決められます。もちろん、個人の特徴を配慮して、継続可能な方法がアドバイスされます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

発達障害の一つの注意欠陥・多動性障害は、「不注意」「多動性」「衝動性」の３つが特徴的となっています。

小学生では、多動・衝動性の症状には、座っていても手足をもじもじする、席を離れる、おとなしく遊ぶことが難しい、じっとしていられずにいつも活動する、しゃべりすぎる、順番を待つのが難しい、他人の会話やゲームに割り込むなどということがみられます。

多動性は特に目立ちやすい特徴で、幼いころから絶えず動いていて、じっとしていることがない、学校では授業中に席に座っていることが難しく、教室をウロウロしたり、教室の外に出ていくこともあります。

不注意は最も目立ちにくいものの、注意欠陥・多動性障害の中心的なものとなっています。多動性と衝動性は成長とともに改善されることが多いのに対して、不注意は成長しても残りやすく、大人になってからは不注意が中心になります。必要なことに注意を払えないことや注意が持続できないだけでなく、不必要な注意を止められないという注意力のコントロールができないこともあります。

不注意の状態には、部屋が片付けられない、忘れ物や紛失が多いことのほかに、話を最後まで聞いていられない、学校の勉強でうっかりミスが多い、課題や遊びなどの活動に集中し続けることができない、話しかけられていても聞いていないように見える、ボーッとしている、やるべきことを最後までやり遂げない、課題や作業の段取りが下手、整理整頓が苦手、宿題のように集中力が必要なことを避ける、気が散りやすい、周囲から怠けているとみられるなどがあります。

多動性は、一般的には成長とともに軽くなっていく傾向がありますが、不注意や衝動性の症状は半数が青年期まで、半数は成人期まで続くと報告されています。また、思春期以降に、うつ症状や不安症状を合併する人もいます。

衝動性は年齢相応に感情や欲求をコントロールできずに、守るべき社会ルールを頭では理解していても、衝動に駆られて破ってしまいます。そのことを指摘されると、カッとなって手が出てしまうという悪循環を起こしがちです。衝動をコントロールする力の発達が周囲の子どもよりも遅いという見方もあり、成長に連れて徐々に衝動性が目立たなくなるケースもみられます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「砂漠化および干ばつと闘う国際デー」国連が採択した国際デー。

毎月１７日：「減塩の日」（日本高血圧学会）、「いなりの日」（みすずコーポレーション）、「国産なす消費拡大の日」（冬春なす主産県協議会）、「森のたまごの日」（イセ食品）

厚生労働省から、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」が発表されました。
以下に、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」のこども版の「睡眠時間の確保について」を紹介します。

〔睡眠時間の確保について〕
◎睡眠の機能と睡眠不足による健康リスク
睡眠には、心身の休養と、脳と身体を成長させる役割があります。適切な睡眠時間を確保することは、こどもの健康にとって重要です。

睡眠時間が不足することによって肥満のリスクが高くなること、抑うつ傾向が強くなること、学業成績が低下すること、幸福感や生活の質（ＱＯＬ）が低下することが報告されています。

〔こどもの睡眠時間の目安〕
米国睡眠医学会は、１〜２歳児は１１〜１４時間、３〜５歳児は１０〜１３時間、小学生は９〜１２時間、中学・高校生は８〜１０時間の睡眠時間の確保を推奨しています。これは、睡眠時間に関する疫学調査や生理研究に基づき、主要な睡眠研究者が各成長時期における心身機能の回復・成長に必要な睡眠時間を見積もったものであり、多くの国で参考にされています。

夜ふかしなどの生活習慣に関連する睡眠不足を防止する観点から、小学生は９〜１２時間、中学・高校生は８〜１０時間を参考に睡眠時間を確保することを推奨します。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕