話には前提というものがあります。条件と言ってよいこともあり、約束をしたり、一緒に実施するときには前提や条件があるからこそスタートを切ることができたということも少なくありません。

それは契約をするときだけでなく、口約束であったとしても、前提や条件なしには、初めから手を組むこともなかったというのが通常のことです。ところが、話を進めていくうちに、相手の脳裏から前提も条件消えてしまい、メインのキーワードだけが残っているということがあります。

それは決して珍しいことではなくて、「稼ぎがあるまで、お金はいらない」と言って始めたことなのに、「お金はいらない」ということだけが記憶に残って、仕事がうまくいくようになってから報酬や金額の話をしたら、「お金はいらないと言ったじゃないか」と言い出す人がいます。

しかも、「お金がいらないというから一緒に動いてきた」とか「お金が発生するなら初めからやらなかった」と自分なりの、というか、自分勝手な前提や条件をつけてくる人がいます。こんな人に話が違っていると言ったところで、記憶に残っていないことなので、こちらが難癖をつけているように思われるだけです。

そのような忘れる脳力がある人、脳力を発揮している人に対して、何を言っても仕方がないからと、両方をを知っている人に対して愚痴のようなことを言うと、そんなことだけが伝わってしまうことがあります。

自分は口が固いから、少なくとも先方に話をすることがないから、と言っていたのに、しっかりと相手方に伝わっていて、「言われのない悪口を言われた」「事実無根のことが言われている」ということまで言い出す始末です。

見返りなしに金銭が発生する仕事をやってくれる人が今の時代にいるのか、ということを考えれば、すぐにわかりそうなものですが、そういったことさえも忘れる人がいるのは事実です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

医師と管理栄養士は、医療機関において微妙な感覚の距離感があるまま仕事をしているとの話を前に書きましたが、その影響は患者だけでなく、メディアの世界も受けていて、その先の健康情報を受け取る視聴者や読者などにも及んでいます。

医療の世界にいる方には、専門分野で詳しいことだけを伝えてほしいと願っています。専門から外れたことは、どんなに質問をされても答えないというスタンスの方々（医学、薬学、栄養学などの専門家）と付き合ってきました。こういった専門家はテレビ番組側の要望に応えにくいところがあって登場の機会は少なくなっています。

逆にいうと、番組の主旨に合わせて話してくれる医師などは重宝されていて、専門分野以外でも平気で話をするところがあります。私が主に付き合ってきた方々は「そんな恐ろしいことはできない」と口にしていました。

専門分野以外であっても、相当に勉強をして専門分野の方々と同じくらいの知識があるなら別ですが、そのような人は少数派です。

専門知識があっても、少し違ったことには専門家と思えないような発言をする例もあり、そういった実態があったことからテレビ番組の裏監修をしていました。

これは登場してコメントする方や放送に乗せる資料の裏付けを確認することで、監修者が言っていることが正しいのかを判断して、間違っていたら資料やエビデンスを持って修正する役割です。その役割もスポットが当たらないことも、長くやってきた書籍のゴーストライターと同じようなものです。

資料で示されたものを正しく修正する、コメントで相応しくないところはカットしてもらうというのは、よくありました。収録した内容を変えることができない場合には、テロップの内容を変えて、そちらに引きつけておいてコメントに集中がいかないようにすることもしました。

さすがに生放送では出番がないかと思っていたら、放送後に録画を渡されて、その内容の確認をするという仕事もありました。内容に問い合わせや苦情がきたときに、誤魔化しや言い訳をするための文章作成のようなことで、これが使われたことも何度かありました。

専門家の方々の「偽る脳力」を見抜くこともあれば、放送後の言い訳として自分や番組スタッフの「偽る脳力」を高めることにもなりました。

しかし、できることなら後付けの説明で能力を発揮するのではなく、初めから確認させてもらえれば（台本のチェックなど）人に誇れない「偽る脳力」を高めるようなことにはならなかったかもしれません。

それが他のところに役立つ経験と知識になるなら、これは無駄ではなかったことになるのですが。それは、これからの活動が答えを出してくれます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「医師は栄養学を学んでいないにも関わらず、詳しい感じで話す」というのは、臨床栄養の世界で、よく耳にしていたことです。それは栄養学の専門家である医療機関の管理栄養士からだけでなく、医師も口にしていました。

そのような批判的な言葉が交わされるのは、医師が栄養学を学ぶ機会となっている日本臨床栄養学会と、医療機関で働く栄養士と管理栄養士が医学を学ぶ機会となっている日本臨床栄養協会の集まりの場でした。

栄養学は健康づくりの基本であり、治療の基本にもなっていることから、医師は栄養学について充分に学んでいると思われがちです。それが一般のイメージかもしせませんが、医師を養成する８２大学のうち栄養学の講座があるのは３分の１ほどです。

それも必修ではなく、選択科目です。医学教育の中で学ぶのは栄養不足と疾患の関係で、多くの人が医師に期待する栄養摂取によって健康になるための知識を学んでいるわけではありません。

そのために医師になってから栄養学を学ぶことになるわけですが、管理栄養士がいて、医師の指導によって栄養管理（いわゆる病院給食）が行われている医療機関なら実践の中で学ぶこともできます。

しかし、その機会がない医師が多いのも事実です。そこで誕生したのが日本臨床栄養学会であり、学会と連動して活動する日本臨床栄養協会です。

私が臨床栄養を実践とともに学んだ病院栄養管理の研究所は、日本臨床栄養協会の立ち上げと運営に尽力した病院の現職と出身者が主要メンバーでした。日本臨床栄養協会の副会長を常に輩出していました（会長は医師が務める慣例）。

研究所の代表の管理栄養士は主要な国立病院の栄養管理室長を歴任して、一時期は日本栄養士会の理事長も務めていました。その代表の最大の貢献とされているのは、医療機関における栄養指導を管理栄養士の役割とするように尽力したことです。

そのために、栄養指導によって保険点数がつくのは管理栄養士だけになり、医師は栄養指導しても収益が得られません。医学部で栄養学を学ぶ機会が極めて少ないのは、その制度のためなのか、学んでいないために栄養指導は管理栄養士の役悪となったのか、その判断はいまだにつけられていないところがあります。

管理栄養士は医師が栄養学を基礎から学んでいないことを理解していながら医師の指示を受けることに「偽る脳力」を用いていて、医師は充分な知識がないままに指示をしていることに「偽る脳力」を用いているという状態は今も続いています。

そのような状態のきっかけともされる管理栄養士に学び、日本臨床栄養学会と日本臨床栄養協会の仕事をしてきた中で、いまだに健康であり続けたいと願っている方々に医学と栄養学がマッチした情報が伝わっていないと実感しています。

その解消のために、医師とも医療機関の管理栄養士とも自分の感情を抑えながら付き合い、今も「偽る脳力」に磨きをかけ続けているところです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本メディカルダイエット支援機構は、健康科学情報センターと健康ペンクラブの事業を掛け合わせて特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）として２００８年に設立しました。健康科学情報センターは臨床栄養学、生理学、運動科学、薬理学、法学などの研究者によって設立され、東京の虎ノ門に事務所を設けていました。

虎ノ門は霞が関の官庁街と歩いてすぐのところで、霞が関で仕事をさせてもらっていたということもありました。

当時は臨床栄養に基づいた情報発信に力を入れていて、その大家の先生のためのデスクを置いたところ、霞が関の関係団体の会合の場となって、多いときには５団体の会議や作業の場にもなっていました。

無償で提供していたのですが、それでは多く、長く使うときに気づかいしすぎるからと、大家の先生から家賃の一部を提供したいとの申し出があり、月々３万円を出してもらうことになりました。

そのときから使われる回数も、集まる人数も増えて、ほとんど占領されて、元のメンバーが近くのカフェで作業をするようなこともありました。そのことを知った顔見知りの栄養士さんから、「お茶代くらい出るでしょ」と言われました。

その言葉の意味を聞いたら、５団体が先生に使用代を払っていて、それが私のオフィスの家賃の一部になっていると思っていたようです。

続けて、「先生も２万円くらい払っているのか」とも聞かれました。その言葉の意味を聞いたところ、各団体は１万円ずつ払っていて合計５万円で、それに先生がプラスしていると聞いていたようです。

実際には２万円が差し引かれていたわけですが、そのことを知った栄養士さんから出たのが「ああ、やっぱり」という言葉でした。５団体とも先生が立ち上げて、会長も務めていたこともあったのですが、その団体活動の中でも「ああ、やっぱり」と言いたくなるようなことがあったとのことです。

もともと私たちが全額を支払って、利用してもらって、情報交流していきたいという気持ちで始めたことなので問題にすることはなかったのですが、事実だけは各団体の代表に伝えておきました。その後は、使用回数は減ったものの、私たちがオフィスを移すまでは同じ状態が続きました。

これは先生のほうに「偽る脳力」があったということではなかったのですが、そのようなことをしても平気な顔でいられたのは私たちが世話になっている、ひょっとすると人脈を利用しているという気持ちがあったからかもしれません。

私たちも平気な顔をして、そのときから２年間、毎日のように顔を合わせることができたのは、これまでの関係を続けたほうが、お互いのため、お互いが目指している多くの人の健康づくりのためということがあり、徐々に「偽る脳力」を高めていく、よい修行の場になりました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

社会課題の解決は公益活動の支援分野でも重要なテーマで、公的な補助金、財団などの助成金の申請をするときにも、社会課題の解決に、いかに重要な活動であるのかを示すことが補助・助成の成果に関係してきます。

解決すべき社会課題の中でも喫緊の課題とされるのは貧困対策で、フードバンクや子ども食堂、学習支援などが注目されています。食べることと学ぶことは重要性と緊急性で言えば食べることが最優先課題となっています。

日本の子どもの貧困率は１１％を超えています。ひとり親世帯の貧困率は４５％近くで、日本全体では１５％に達していて、さらに深刻化するのは現在の経済的な事情から誰の目にも明らかなことです。

ますます少子化が進む中で、子どもが能力を発揮できるように支援することは重要な課題であり、今や１０人に１人まで増えた発達障害児は学習面でも困難さを抱えていることから、貧困家庭の子どもへの教育支援の重要性は以前から重要なテーマとして取り組んできました。

私たちの専門分野の発達栄養学を活かせる場の一つとして、発達障害児の支援を行ってきました。その発達障害児支援の専門家と学習支援の専門家を結びつけた新たな法人の設立を支援して、発達障害児のための学習塾の運営が始まりました。

小さな活動であっても、画期的な内容であることから、それが既存の発達障害児支援施設や学習塾にも拡がり、学習支援が進むことを期待してのことです。これを応援するために、活動を紹介する書籍には原稿を提供しました。

どのような取り組みでも学習塾は収益が必要で、その収益があって初めて、家庭の事情から充分に学べない子どもの支援を充実させることができます。助成金の申請の文書でも、貧困家庭の子どもへの教育支援の重要性を強調しました。

収益活動が進む中で、同時に支援活動も進めることを期待していましたが、学習塾を拡大して、より多くの発達障害児を受け入れることが大切で、公益活動まで手が回らないことから、収益活動をする別の法人に運営が移されました。

そのことは実際に実施されてから、その法人の監事の私が知ることになりました。学習塾の運営者の「偽る脳力」を指摘するのではなく、この活動から手を引きました。私が進めたかった発達栄養を、学習塾を通してではなく、保護者に直接伝える機会を得るチャンスが到来したと考えるようにしました。

発達栄養は、発達障害児だけでなく、すべての発育過程の子どもにも役立つことで、そのための食生活は保護者の健康づくりを支えることにもなります。やりたいことを隠すためのマイナスの「偽る脳力」ではなく、自分を鼓舞して前進させるための「偽る脳力」を発揮することを選択しました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

新たなことを受け入れたくないという気持ちは、それぞれの専門分野でも見られることで、それは進取の気質がある研究者にも感じることがあります。医学者の中には、これまでの研究成果が否定されるような可能性があることを受け入れたくない気持ちもあって、例えばサプリメントの有効性を知っていても、それが広まると仕事に影響してくると考えて、否定する側に回ることもあります。

前に、患者に指導していることと、自分がやっていることに違いがある医師のことを例にして書きましたが、自分が有効性を感じて、積極的に使っていても否定している医師には何人も会いました。

私がエネルギー代謝科学の研究を続けていることを知り、エネルギー代謝を高める代謝促進成分があることを知り、紹介されて使っている研究者でも同じような反応をしたことがありました。

医薬品の使用に積極的でないことがわかると、業界の支援が受けにくくなるという理由を正直に話してくれた医師もいて、その方には「偽る脳力」の高さも感じたものです。

海外の情報をいち早く入手して、翻訳して国内に伝えていた医師に対して、医薬品の成分であった代謝促進成分が食品の成分として許可されることになったときに、その一つのＬ‐カルニチンの話をさせてもらい、厚生労働省に提出した研究資料を入手して、それを見てもらいました。

国内での発表に使われて研究成果が広まることを期待していたのですが、実際に発表されたのは「Ｌ‐カルニチンは効果がない」という全面的に否定する内容でした。欧米ではサプリメントとして使われても有効性が低かったというデータが示されていました。

それは初めからわかっていたことで、Ｌ‐カルニチンは脂肪酸をエネルギー化するときに欠かせない成分であるので、体内で必須アミノ酸から合成されています。それでは不足するので食品に含まれるＬ‐カルニチンが使われています。

Ｌ‐カルニチンは羊肉、牛肉に多く含まれているため、欧米人は食品から摂取する量が多く、体内に多く蓄積されていることから、サプリメントを摂取しても効果が出にくいのは当たり前のことです。

日本人は体内での合成量も少なく、肉からの摂取量も少ないので、サプリメントでＬ‐カルニチンを摂取したときの効果が高くなっています。しかも、Ｌ‐カルニチンの合成は日本人の場合はピークが早くて、２０歳代前半からは年齢を重ねるほど低下していきます。

そのことは今では業界の常識となり、多くの人が知ることになっています。以前なら間違った情報であっても時期が過ぎれば消えていったかもしれませんが、今の時代はネット情報として掲載されたら消すことができません。その情報について、署名入りで発表した医師は言い訳に時間を取られることになっています。

そのようなことに「偽る脳力」を使うのではなく、もっと違った使い方があったのではないか、と感じて、その話を講演などでもさせてもらっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

明治と東京都八王子市教育委員会は、OLL1073R-1株とOLS3059株で発酵させたヨーグルトの継続摂取が小学校児童の風邪様症状と体調に与える影響に関する研究成果を発表しました。

明治研究本部が所在する八王子市は市民の健康づくりに積極的に取り組んでおり、ヨーグルトの健康効果が知られていることから、調査が実施されました。

八王子市内の６校の小学校に通う児童を対象に、ヨーグルトを１１２g/日（登校日のみ）、８週間摂取してもらいました。主要評価項目は風邪様症状による欠席者数、副次評価項目は累積欠席日数と体調アンケートです。

解析対象となる児童は６校合計で２１７９名でした。ヨーグルト摂取では非摂取と比較して、風邪様症状による欠席者数には差がなかったものの、解析対象者全員の累積欠席日数は有意に減少しました。

さらに風邪様症状を理由とした欠席者を対象としてサブグループ解析を実施したところ、ヨーグルト摂取では非摂取に比較して平均欠席日数が有意に減少し、また３日以上欠席した児童数が有意に減少しました。

体調アンケートでは、ヨーグルト摂取で風邪様症状や睡眠、学習意欲が非摂取に比べて有意に改善されました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「ラムネの日」１９７２年５月４日に千葉勝五郎氏がラムネ（レモン水）の製造・販売の許可を取得したことにちなんで制定。

「口臭ケアの日」いいの製薬（神奈川県横浜市）が、こう（５）しゅう（４）の語呂合わせで制定。

「しらすの日」朝日共販（愛媛県伊方町）が全国のしらす漁が解禁になる５月と、しらすのし(４)から制定。

「とろけるハンバーグの日」GROSBAL（神奈川県相模原市）が、とろけるハンバーグが２０１９年５月４日にロケットで初めて宇宙に行ったことから制定。

「巻寿司の日」あじかん（広島県広島市）が立夏の前日の節分に巻寿司を丸かぶりすると幸運が訪れるとされることから制定。

毎月４日：「みたらしだんごの日」（山崎製パン）

２０２５年は以前から懸念されてきた我が国の社会構造の大きな分岐点です。全人口の３０％以上が高齢者（６５歳以上）となり、団塊の世代（約８００万人）全員が７５歳以上の後期高齢者となる年です。これまでとは異なる厳しい対策が必要になることから「２０２５年問題」と呼ばれています。

２０２５年には、これまで急激に延びていた高齢者の人口増は緩やかになっていくものの、生産年齢人口（２０〜６４歳）が大きく下がっていくことから生産能力も今以上に大きく低下していきます。

その１５年後の２０４０年には高齢化率は３５.３％にも高まり、生産年齢人口は約１０００万人の減少になると予測されています。これは危機感を持って「２０４０年問題」と呼ばれています。

この予測もコロナ禍の影響による国民的な健康度の低下、外国人労働者の減少などが加味されていないもので、現役世代の負担は今以上に強くかかることは明らかなことです。

こういった状況は働く人への負担を増加させることになり、特に６０歳以上の働き人への負担は大きなものとなります。２０２５年４月から６５歳までの雇用の義務化、７０歳までの雇用が努力義務となると、身体の状況に合わせた労働環境と労働内容を配慮した“新たな働き方改革”が求められるようになります。

超高齢社会になっても、日本人の高齢者は以前に比べて１０歳以上は若くなっていると日本老年学会と日本老年医学会が発表をして、高齢者の年齢を７５歳以降にすべきとの提言をしているだけに、“新たな働き方改革”によって、年齢を重ねても生きがいを持って働くことができる時代となってきているのです。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

「お金にならない仕事をすることはない」というのは二つの意味があります。一つは金銭的に裕福とは言えない状態で稼ぎが少ない仕事をすることへの指摘で、もう一つは仕事としてではなく他の目的で実施することで、これは目先の金額では判断ができないことです。

後半の例としてあげる、私が手がけてきたのは「予算にない仕事」です。

「予算がない仕事」というのは、１００万円が必要なのに５０万円しか支払えないような状況を指していて、これは普通にも見聞きするし、経験をしてきた人も多いはずです。
それに対して、「予算にない仕事」は、予算の項目にないので支払いのしようがないことを指していて、果たして仕事と呼んでよいのかという疑問も湧いてくることです。

国の機関では決して珍しいことではなくて、新たなことを始めるのに成功の確率が低いと判断されるようなことには予算がつけられません。予算はなくても、実施したほうがよいことは“手弁当”でも実施されるのですが、これを内部（役所の人）ではなく外部に振ってこられることがあります。

そういった仕事にならない仕事は、外部であっても内部の知り合いに回ってくることが多くて、これまでの貸し借りの結果から貸しが多い人（役所側から見て）に振られます。私自身に借りがあるなら「予算にない仕事」を振られても受けるのは仕方がないとしても、私が一緒に仕事をしている人の借りが私に回ってくることがありました。

新たな制度を立ち上げるようなときが大半でしたが、そんな役回りをしてきたことで、霞が関のお役所の関連団体が立ち上がるときに、団体の設立のサポートや機関誌の編集、広報活動の仕事を紹介してもらっていました。

その団体にしてみると、役所の紹介の人間は煙たい存在のようで、広報担当理事が交代すると、私の仕事も終了になるのはよくあることでした。そのたびに霞が関に出向くと、別の仕事を紹介してもらえるということで、２〜３年ごとに別の団体の広報を担当することになりました。そして、最後に受けた団体は１３年間も月刊で機関誌の取材と編集の仕事を受けつことができました。

ここでの経験が、のちに食品業界の広報（納豆、豆腐、豆乳）につながることになりました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕