高齢化の進展により、要支援・要介護認定者数は増加し、２０２１年度から「介護費１１兆円時代」に突入しました。健康長寿社会の実現と社会保障の持続可能性の確保に向けて、国や自治体、個人が負担する介護費用の適正化が求められています。

地域の環境が高齢者の健康に影響を及ぼす先行研究として、都市部において緑が多い地域に居住する高齢者にはうつが少ない、生鮮食料品店の多い地域では野菜・果物などの摂取頻度が高く、要介護認定が少ないなど、さまざまな知見が蓄積されてきています。

しかし、こうした望ましい地域環境に居住する高齢者で、その後の介護費用が抑えられるか、という課題は未検討でした。

千葉大学予防医学研究センターの研究チームは、近隣の生鮮食料品店、公園や歩道など８種類の地域環境と介護費用との関連について、国内７市町（岩沼市、柏市、中央市、名古屋市、碧南市、常滑市、武豊市）の３万４９８２人（男性１万６６５０人、女性１万８３３２人）の高齢者（平均年齢７３.５歳）を２０１０年から約９年間追跡したデータを分析しました。

調査対象者は、２０１０年に日常生活動作が自立していた高齢者でした。

分析は、８種類の地域環境が自宅周辺（１km以内）にあると回答した者と、ないと回答した者について、その後、９年間の追跡期間中の累積介護総費用（円/人月）が比較されました。

８種類の地域環境は、先行研究に基づき、①運動や散歩に適した公園や歩道、②魅力的な景色や建物、③新鮮な野菜や果物が手に入る商店・施設、④気軽に立ち寄ることができる家や施設、⑤坂や段差など歩くのが大変なところ、⑥交通事故の危険が多い道路や交差点、⑦夜の一人歩きが危ない場所、⑧落書きやゴミの放置が目立つところにある、とされました。

そして、「たくさんある、ある程度ある、あまりない、まったくない、わからない」の５つの選択回答を得ています。「たくさんある、ある程度ある」を「あり」、あまりない、まったくない」を「なし」、「わからない」を欠損値として「あり」か「なし」に分類されました。

研究開始時の２０１０年時点の性別、年齢、等価所得、教育歴、婚姻状況、同居の有無、居住年数、うつ、主観的健康状態、高次生活機能（電車やバスでの外出、自分で食事が用意できるなど１３項目）、受診状況、車使用の有無、外出頻度、歩行時間、人口密度、日照時間、降雪量の影響が統計学的に考慮されました。
（結果については次回に紹介）
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「ナポリタンの日」カゴメが昭和生まれの日本の洋食のナポリタンから昭和の日に合わせて制定。

「歯肉ケアの日」「歯肉炎予防デー」花王が歯（４）肉（２９）の語呂合わせで制定。

毎月２９日：「ふくの日」（日本アクセス）、「クレープの日」（モンテール）、「Piknikの日」（森永乳業）、「肉の日」（都道府県食肉消費者対策協議会）

厚生労働省から、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」が発表されました。

以下に、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」の健康に関する基本事項の「睡眠の機能と健康との関係」の後半を紹介します。

〔眠ることができる時間には限りがある〕
一晩に眠ることができる時間には限りがあります。
翌日に大事なイベントがあるからといって、長く眠ろうとしても、なかなか眠れないという経験は多くの人がされているでしょう。

身体が必要とする睡眠時間以上に眠りをとろうと床の上で長く過ごすと、「寝つくまでに長く時間がかかる」、「途中で目が覚める時間（回数）が増える」、「熟睡感が減る」など、眠りの質が低下することがわかっています。

これと相反して、夜間の床上時間は、２０〜３０歳代では７時間程度ですが、４５歳以上では徐々に増加し、７５歳では７.５時間を超える傾向があります。

これらの調査結果から、若い世代は床上時間の伴い睡眠不足になりやすく、高齢世代では逆に必要な睡眠時間に比べ、床上時間が過剰になりやすいといえます。

さらに、加齢が進むと徐々に早寝早起きの傾向が強まり、朝型化することがわかっています。この傾向は特に男性で強く、適切な睡眠習慣を考える上で年代別・性別の配慮が必要となります。

〔必要な睡眠時間は季節によっても変化する〕
睡眠時間は季節によっても変動し、夏季に比べて冬季に１０〜４０分程度、睡眠時間が長くなることが示されています。

この主な原因として、日長時間（日の出から日の入りまでの時間）の短縮が考えられています。逆に夏季には、睡眠時間は他の季節に比べて短く、寝つきや眠りの持続が他の季節よりも難しくなることが示されており、日中時間の延長に加え、高湿・多湿な寝室環境も一因と考えられています。

〔睡眠には個人差がある〕
睡眠には少なからず個人差があり、持病等によっても睡眠の状態が変化する可能性があるため、本ガイドに書かれている事柄が、全ての人に常に当てはまるとは限りません。

たとえば、一定数存在する１０時間を超える長い睡眠を必要とする人（ロングスリーパー）の場合、ガイドに沿って睡眠時間を８時間に短くすることはかえって睡眠不足を招く可能性があります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

骨の健康度を示すデータとして一般に活用されているのは骨密度です。骨密度というと、これが低下するために起こる骨粗鬆症が知られていることから、高齢者に関わるものであり、少なくとも子どもの健康度を判定するデータとは思われていないところがあります。

しかし、骨密度の高さは子どもから始まる一生涯の健康に関わるもので、そのことは骨密度のピークを知ることで理解できます。

骨密度のピークは男女差があり、男性は２０歳ころにピークになるのに対して、女性は１８歳ころにピークを迎えます。最大骨量に達した後は４０歳代半ばまではほぼ横ばいで、５０歳をすぎると減少が始まります。

このことから、骨密度はカルシウムの摂取などの食事面では親の食事のせいだと言えます。
骨密度は骨に刺激が与えられるほど骨芽細胞も働きが活性化して、丈夫になっていきます。骨に刺激を与えるような運動習慣が骨密度を高めていくので、その面では骨密度は本人のせいとも言えます。

女性の場合は閉経を機に骨密度は急速に低下していき、６０歳を過ぎると骨粗鬆症のリスクが高い状態になります。男性は８０歳までは骨粗鬆症のリスクは低くなっていますが、それは元から男性は骨密度が高く、骨密度が高いほど骨粗鬆症になりにくいことが関係しています。

食事によるカルシウムの摂取量は、親の管理のもとに食事をしている子どものときには充分な摂取量が保たれているものの、一人暮らしを始めると低下しやすいだけに、カルシウム摂取の重要性を教えるのは、親の務めであると言えます。

トレーニング効果を生み出す「最少量」の研究は近年、盛んに行われています。最新知見では、わずか４０秒の高強度間欠的運動（２０秒の全力運動を、休憩を挟んで２本実施）が、３０分以上を要する中程度の強度の有酸素運動と同等もしくは、それ以上に最大酸素摂取量を向上させることが明らかにされています。

一方、間欠的運動の時間を減らした場合（１０秒を２本、あるいは２０秒を１本）は同様の効果が得られないことも確認されていますが、その理由は明らかにされていません。

さらに、高強度間欠的運動に関する研究では、エネルギー代謝に主眼を置いたものが多く、筋肉に対する影響については不明でした。

全身持久力や筋力を高めるトレーニングの「最少量」の解明や、筋肉への影響が明らかになれば、日本国内のみならず、世界各国の人々の運動不足の解消や、健康増進、疾病予防につながることが期待されます。

早稲田大学スポーツ科学学術院、国立スポーツ科学センターの研究グループは、トレーニング効果を生み出す「最少量」のメカニズムについて、強度の工夫によって、短時間であっても大きな運動効果をもたらし得ることを発見しました。

健康増進や疾病予防のための運動の重要性は、これまでもメディアなどで取り上げられていますが、一般的に推奨されている「週１５０分以上の有酸素運動」や「週２回以上の筋肉トレーニング」の実施は、日常生活においてたやすく実施できる運動とは言えません。

研究では、トレーニング効果を生み出す「最少量」の解明を目指し、異なる高強度間欠的運動中の全身・局所のエネルギー代謝、大腿部の筋運動について多角的に検証しました。

研究で用いた運動課題は、「１０秒の全力スプリントを８０秒の休憩時間を挟んで４本」と「２０秒の全力スプリントを１６０秒の休憩を挟んで２本」の２種類です。

いずれの運動課題も自転車エルゴメータを用いて実施し、総運動時間（４０秒）とスプリント時間と休憩時間比率（１：８）は運動課題間で統一しました。

その結果、①１０秒以上のスプリントを反復した場合、２本目以降は全身および筋肉の酸素消費量の増加が頭打ちになる、②筋肉の酸素消費量は１０秒と比較し、２０秒スプリントで増大する、③いずれの運動課題も大腿部８筋の活動を有意に増大させる、ことがわかりました。

さらに、これらの結果から、①１０秒以上の全力スプリントを反復する場合、全身・筋肉の有酸素性エネルギー代謝を高めるためには２本で十分である、②総運動時間（４０秒）を運動課題間で統一した場合、（スプリントの本数を減らして）スプリント１本あたりの時間を長くすることで、筋肉の酸素消費量を最大限に高められる、③わずか４０秒の高強度間欠的運動で、大腿部の主要な筋群の活動が高まる、ことが明らかになりました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

高血圧対策のサプリメント・健康食品と、同じ目的の医薬品を同じ人が摂ると、体内で効きすぎて血圧が下がりすぎることがあります。そのため、血圧が高めであった人が医薬品を使う段階になると、血圧を抑制する作用がある素材が使われた健康食品が禁止されるのは普通にあることです。

血圧抑制作用のある素材としてはペプチドが有名です。

◎イワシペプチド
イワシのたんぱく質が酵素分解したペプチドで、サーディンペプチドとも呼ばれます。たんぱく質は通常は構成成分のアミノ酸まで分解されますが、ペプチドは２個から数十個のアミノ酸が組み合わされた大きな組成で、そのまま吸収されて体内で作用します。生理活性物質のアンジオテンシンⅠがアンジオテンシンⅡに変換されることで血圧が上昇しますが、イワシペプチドに含まれるバリルチロシンにはＡＣＥ（アンジオテンシン変換酵素）阻害作用と血管拡張作用があり、血圧降下作用があります。また、血液中のＬＤＬ（低比重リポ蛋白）や中性脂肪を減少させる作用があります。ペプチドはアミノ酸よりも大きいため、血液中に保持される時間が長く、作用の持続性も認められています。一部の商品は、特定保健用食品として「血圧が高めの方に適した食品」の表示が認められています。

◎オリゴペプチド
たんぱく質が酵素分解したペプチドで、アミノ酸が２～１０個ほど結合しています。消化管プロテアーゼに耐性があり、ペプチド構造のまま吸収されます。生理活性物質のアンジオテンシンⅠがアンジオテンシンⅡに変換されることで血圧が上昇しますが、オリゴペプチドに含まれるバリルチロシンにはＡＣＥ（アンジオテンシン変換酵素）阻害作用と血管拡張作用があり、血圧低下作用があります。一部の商品は、特定保健用食品として「血圧が高めの方に適した食品」の表示が認められています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

幼稚園、保育所や認定こども園における教育・保育要領は、小学校入学前までに生きる力の基礎となる心情、意欲、態度などを育むために定められています。

領域の一つである「環境」では、周囲のさまざまな環境に好奇心や探究心をもって関わり、それらを生活に取り入れていこうとする力を養うことを狙いとして掲げており、こうした力は自然体験などを通じて育まれます。

日本は周囲を海に囲まれ、幼児期から潮干狩りや釣りといった漁業体験をする機会が多いことから、日本の子どもは魚介類に高い関心を示す傾向が知られています。魚介類を用いた体験は、生態系との関わり、食と生命尊重を関係づけて考える機会の提供につながりますが、具体的にどのような体験が子どもの発達に効果的なのかについては十分な知見がありませんでした。

近畿大学農学部環境管理学科と日本さかな専門学校の研究グループは、魚介類の体験活動プログラムである「どこでも魚市場」に参加した延べ１万人以上の幼児について、夢の記録と魚介類の絵の分析を行い、魚の解体を含む調理過程の見学や、すべての感覚器官を使った生鮮魚介類の観察という屋内での体験活動プログラムが、屋外保育の一部代替的な役割を果たすことを明らかにしました。

研究グループは、プログラムに参加した年長クラスの幼児が体験前後７日間に記録した睡眠時の夢と、魚の絵（前後１枚ずつ）をそれぞれ比較分析することで効果を検証しました。

夢の内容を分析した結果、夢の記録の総数は開始後から減少傾向だったのに対して、魚介類が出現する夢の記録はプログラム体験の翌日に増加し、一部体験内容と関連性の強い記録も見られました。

また、絵の内容を分析した結果では。魚類の鰭条の表現が体験後に有意に増加しました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「駒ヶ根ソースかつ丼の日」駒ヶ根ソースかつ丼会が結成の１９９３年４月２７日にちなんで制定。

毎月２７日：「ツナの日」

企業で働く従業員の健康づくりは、以前は個人が実施するものと考えられていましたが、今では健康経営の考え方が導入されて、健康づくりは企業の取り組みへと変化してきました。

この考え方は健康経営と呼ばれています。健康経営は、企業が従業員の健康管理を経営課題としてとらえて積極的に改善に取り組むことを指していて、健康を経営の視点でとらえて従業員の健康を増進することによって、生産性の向上や組織の活性化が期待されます。

健康経営は、日本再興戦略、未来投資戦略に位置づけられた「国民の健康寿命延伸」に関する取り組みの一つです。経済産業省は、健康経営にかかわる顕彰制度として健康経営銘柄の選定を行い、平成２８年度には「健康経営優良法人認定制度」を創設しました。

優良な健康経営に取り組む法人を見える化することによって、従業員や求職者、関係企業、金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる企業」として社会的に評価を受けることができる全国的な環境の整備が進められています。

健康経営優良法人の活動をさらに推進した形で、全国健康保険協会（協会けんぽ）の岡山支部は健活企業を独自の取り組みとして推進しています。健活企業は、健活企業宣言を行い、従業員やその家族が長く健康に過ごすことができるように、従業員への健康づくり活動を積極的に行う企業を増やすことを目指した健康経営推進の事業です。

協会けんぽ岡山支部は、岡山県や経済団体などと連携して健活企業をサポートする「晴れの国から『健活企業』応援プロジェクト」を立ち上げ、企業・団体の取り組みを支援しています。

企業・団体で働く人の定年が２０２５年４月から変わり、６５歳までの継続雇用が義務化され、定年を超えても働きたいと希望する従業員全員を７０歳まで雇用する必要が生じることについては前回（セカンドステージ４）で紹介しました。

高年齢者雇用安定法に基づく高齢者就業確保措置で、６５歳まで雇用確保（義務）に加えて、６５歳から７０歳までの就業機会を確保するため、企業内での雇用のほかに、７０歳まで継続的に事業に従事できる制度が導入されます。それは、事業主が自ら実施する社会貢献事業、事業主が委託、出資（資金提供）等する団体が行う社会貢献事業です。

その活動推進と社会貢献事業の受け皿の活動としてセカンドステージ連盟を企図しました。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕